シャープ（6753）・リスク顕在化
エネルギー・原材料価格高騰による事業環境悪化
FY2023-Q3に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載は2026-08-07。
4記載
4年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
石油・原料価格高騰による事業環境不透明化32社が書いているテーマ・逆風32社・追い風0社
シャープがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「ウクライナ情勢などに起因してエネルギー・原材料価格が高騰、これに伴いインフレが進行し、各国で金融引締めが実施されるなか、米国の銀行が破綻するなど金融不安が広がり、先行きは不透明な状況となりました。」
エネルギー・原材料価格高騰、インフレ、金融引締め及び金融不安が実際の事業環境として継続し、円安やディスプレイ市況悪化とともに業績へ影響した。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「ウクライナ情勢などに起因してエネルギー・原材料価格が高騰したことや、これに伴うインフレの加速により各国で金融引き締めが実施されたことなどから、次第に景気の減速懸念が高まりました。」
エネルギー・原材料価格の高騰、インフレ加速、金融引き締め及び景気減速懸念を、当四半期の事業環境における新たなリスク要因として記載している。