中型液晶を中心とするディスプレイ事業投資
FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ディスプレイデバイス事業では、亀山第２工場の生産停止を2026年12月までに完了するとともに、亀山第１工場、白山工場などの継続事業で黒字化を実現します。」
従来の車載・XR・産業用途への集中方針を、亀山第2工場の生産停止と亀山第1工場・白山工場での黒字化という具体的な拠点再編・収益化計画へ進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「アプリケーションミックスが改善したことに加え、生産能力の最適化などの構造改革や、コストダウン・経費削減を継続的に進めたことで、赤字は縮小しています。」
中型液晶を含むディスプレイ事業について、従来の拡大投資から用途・生産能力の最適化へ移行し、赤字縮小という測定可能な前進を記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「今後は亀山第１工場及び白山工場を活用し、競争優位を持続できる「車載」・「ＸＲ製品などのモバイル」・「産業用途」に集中した事業展開を進め、高付加価値商品の販売を拡大することで、黒字転換を目指します。」
中型液晶の生産拡大を軸とする従来方針から、工場を絞り、車載・XR・産業用途の高付加価値製品へ集中する方針へ再整理した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「継続的にコストダウン・経費削減を進めていることに加え、生産能力を最適化した効果などもあり、赤字は縮小しています。」
ディスプレイデバイスのセグメント損失が前年同中間期の29,675百万円から24,817百万円へ縮小し、生産能力最適化とコスト削減の効果を記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「中小型ディスプレイ事業においては、売上規模に見合った生産能力の最適化や人員の適正化等、抜本的な固定費削減に取り組むとともに、車載向けやＶＲ向けの販売を拡大し、赤字幅の縮小を図ります。」
中型液晶を中心とする設備拡充から、売上規模に合わせた生産能力の最適化・固定費削減と、車載・VR用途への選択的展開へ方針を組み替えている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方、中小型ディスプレイは、車載向けパネルの販売は伸長したものの、市況回復の遅れなどにより、スマートフォン向けやＰＣ向けのパネルの販売が減少し、減収となりました。利益面では、大型ディスプレイ事業の収益が改善したものの、減収となった中小型ディスプレイ事業が減益となったことなどから、セグメント損失は49,441百万円（前年同四半期は27,378百万円のセグメント損失）となりました。」
中小型ディスプレイでは車載向けが伸長した一方、スマートフォン・PC向けの販売減と市況回復の遅れにより、セグメント損失が前年同期の27,378百万円から49,441百万円へ拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「車載向けパネルや大型ディスプレイの販売は伸長しましたが、市況の低迷により、スマートフォン向けやＰＣ向けのパネルの販売が減少したことなどから、売上高は350,737百万円（前年同四半期比 86.3％）となりました。利益面では、大型ディスプレイ事業の収益が改善したものの、減収となった中小型ディスプレイ事業が減益となったことなどから、セグメント損失は29,675百万円（前年同四半期は13,764百万円のセグメント損失）となりました。」
中型パネルを含むディスプレイデバイス事業では、車載向け等が伸長した一方、スマートフォン・PC向けの減収と中小型ディスプレイ事業の減益により、セグメント損失が前年同四半期の13,764百万円から29,675百万円へ拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「中小型パネル事業では、中型パネル事業の拡大と工場稼働の最大化/最適化の方針のもと、ＶＲ向け事業の拡大や車載向けパネルの販売拡大などに取り組みます。」
中型パネル、VR及び車載向けへの展開と工場稼働の最大化・最適化を、翌年度のディスプレイ事業の重点施策として明示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「スマートフォン向けの小型パネルの販売が減少した一方、車載向けやＰＣ・タブレット向けなど中型パネルの販売が伸長したことなどから、売上高は859,674百万円（前年度比 105.8％）となりました。利益面では、販売に占める中型パネルの比率が上昇するなど、モデルミックスが改善したことなどにより、セグメント利益は20,316百万円（前年度比 10.9倍）となりました。」
小型パネルから車載・PC・タブレット向け中型パネルへのシフトにより、ディスプレイデバイスの利益が前年度比10.9倍へ増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「スマートフォン向けの小型パネルの販売が減少した一方、車載向けやＰＣ・タブレット向けなど中型パネルの販売が伸長したことなどから、売上高は658,606百万円（前年同四半期比 106.4％）となりました。利益面では、販売に占める中型パネルの比率が上昇するなど、モデルミックスが改善したことなどにより、セグメント利益は14,936百万円（前年同四半期は1,244百万円のセグメント損失）となりました。」
中型パネルの販売伸長とモデルミックス改善により、ディスプレイデバイス事業の利益が前年同期の損失から14,936百万円へ改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「スマートフォン向けの小型パネルの販売が減少したものの、車載向けやＰＣ・タブレット向けなど中型パネルの販売が伸長したことなどから、売上高は436,793百万円（前年同四半期比 108.3％）となりました。利益面では、販売に占める中型パネルの比率が上昇するなど、モデルミックスが改善したことなどにより、セグメント利益は9,309百万円（前年同四半期は3,515百万円のセグメント損失）となりました。」
中型パネルの販売増加とモデルミックス改善により、ディスプレイデバイスは前年同期の損失から9,309百万円の利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、中型ディスプレイを中心に販売が増加したことなどから、セグメント利益は3,313百万円（前年同四半期は3,047百万円のセグメント損失）となりました。」
ディスプレイデバイス事業で中型ディスプレイの販売増加により、前年同四半期の3,047百万円の損失から3,313百万円の利益へ転換した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、2020年10月に、㈱ジャパンディスプレイの白山工場を取得し、2021年２月より、まずは液晶パネル生産ラインの稼働を開始しました。」
白山工場の取得契約から、取得完了及び2021年2月の液晶パネル生産ライン稼働へ進展した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「㈱ジャパンディスプレイとの間で、白山工場の土地、建物及び付帯設備等を取得する契約を締結いたしました。」
2020年８月にジャパンディスプレイとの間で白山工場の土地、建物及び付帯設備等の取得契約を締結し、ディスプレイ事業への具体的な資産取得を進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「アドバンスディスプレイシステムについては24,468百万円の投資を行いました。これは有機ＥＬディスプレイのパイロットライン及び中小型液晶関連設備を中心とする生産設備の拡充及び増強等によるものであります。」
OLEDパイロットライン及び中小型液晶関連設備に24,468百万円を投資した実績を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「アドバンスディスプレイシステムについては36,424百万円の投資を行いました。これは有機ＥＬディスプレイのパイロットライン及び中小型液晶関連設備を中心とする生産設備の拡充及び増強等によるものであります。」
OLEDパイロットラインと中小型液晶関連設備の拡充・増強に36,424百万円を投資した。 - FY2017前進有価証券報告書
「ディスプレイデバイスについては34,900百万円の投資を行いました。これは有機ＥＬディスプレイのパイロットライン及び中小型液晶関連設備を中心とする生産設備の拡充及び増強等によるものであります。」
OLEDパイロットラインに加え、中小型液晶関連設備の拡充・増強を実行した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ディスプレイデバイスカンパニーにおける、中型液晶領域を中心とした高精細化・歩留り改善投資、次世代技術開発投資、その他増産・合理化投資等」
60,000百万円を平成28年7月から平成30年9月まで支出予定としている。