パソコン・タブレット市場の縮小と成熟化
FY2016に初出。32回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
エレコムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-15再掲決算
「パソコン関連、スマートフォン・タブレット関連、TV・AV関連を中心に最終製品の市場で成熟化が進んでいることに加え、グローバル新興メーカーの台頭により、一層の競争環境の激化が想定されます。」
市場成熟化とグローバル新興メーカーによる競争激化の認識を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
パソコン・タブレット等の市場成熟化・競争環境に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの事業領域である「パソコン及びデジタル機器関連製品」では、パソコン関連、スマートフォン・タブレット関連、TV・AV関連を中心に最終製品の市場で成熟化が進んでいることに加え、グローバル新興メーカーの台頭により、一層の競争環境の激化が想定されます。」
従来の市場成熟化に加え、グローバル新興メーカーの台頭による競争激化が継続・具体化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上高は、法人向け事業で、前年度下期から半導体関連の投資需要減速が続き、産業機器向けメモリの販売が落ち込み、受信関連機器など他分野でも顧客の在庫調整等により苦戦しました。」
半導体関連の投資需要減速と顧客の在庫調整が継続し、産業機器向けメモリや受信関連機器などの販売に影響した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの事業領域である「パソコン及びデジタル機器関連製品」は、パソコン関連、スマートフォン・タブレット関連、TV・AV関連を中心に最終製品の市場で成熟化が進んでいることに加え、グローバル新興メーカーの台頭により、一層の競争環境の激化が見込まれる状況です。」
市場成熟化の認識に加え、グローバル新興メーカーの台頭による競争激化が新たな環境要因として明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、周辺機器やＴＶ・ＡＶ関連、一部のパソコン関連を中心に引き続き厳しい競争環境や需要低迷の影響を受けましたが、」
周辺機器、TV・AV関連、一部パソコン関連について、厳しい競争環境と需要低迷が引き続き売上高に影響した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、周辺機器やＴＶ・ＡＶ関連、一部のパソコン関連を中心に厳しい競争環境や低調な需要の影響を受けました」
周辺機器、TV・AV関連、一部パソコン関連について、厳しい競争環境と低調な需要が引き続き売上高に影響した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上高は、パソコン関連機器、TV・AV関連機器を中心に需要が低調に推移した影響を受けました。また、半導体不足やコロナ禍でのサプライチェーン停滞を受けて在庫を積み増していた量販店が、停滞状況からの回復を踏まえて今度は在庫削減を強化するなど、その環境変化を踏まえて、一部製品群の販売戦略を見直した影響もあり、売上高全体は減少しました。」
PC・TV・AV需要の低調が続く一方、半導体不足やサプライチェーン停滞の回復を受けた量販店の在庫削減という新たな需要変化が記載された。 - FY2023-Q3需要低調と供給制約の回復併存有価証券報告書
「売上高は、パソコン関連機器、TV・AV関連機器を中心に需要が低調に推移した影響を受けました。また、半導体不足やコロナ禍でのサプライチェーン停滞を受けて、第１四半期を中心に販売機会を失するといった事象も一部見られましたが、その後、状況は回復途上にあります。」
PC・TV・AV需要の低調と、半導体不足・サプライチェーン停滞による販売機会損失が記載された一方、その後の供給状況は回復途上とされた。 - FY2023-Q2PC周辺機器・TV・AV需要の一服有価証券報告書
「一部製品群の販売戦略見直しや引き続きパソコン周辺機器やTV・AV関連機器の需要が一服した影響もあり、前年同四半期と同水準となりました。」
パソコン周辺機器及びTV・AV関連機器について、需要が一服したとの記載が続いた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「テレワークの環境改善に向けた新商品やＧＩＧＡスクール構想に伴うパソコン需要が拡大した学校向けのアクセサリの拡充を行いましたが、想定していた需要が継続しなかったことから、パソコン関連に係る当連結会計年度の売上高は、30,952百万円（前連結会計年度比7.5％減）となりました。」
テレワーク・GIGAスクール関連需要について、想定していた需要が継続せず、通期のパソコン関連売上高も前年同期比7.5％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「テレワークの環境改善に向けた新商品やＧＩＧＡスクール構想に伴うパソコン需要が拡大した学校向けのアクセサリの拡充を行いましたが、想定していた需要が継続しなかったことから、パソコン関連に係る当第３四半期連結累計期間の売上高は、23,265百万円（前年同四半期比5.8％減）となりました。」
前四半期まで市場全体の底上げ要因とされていたテレワーク・GIGAスクール関連需要について、想定していた需要が継続せず、パソコン関連売上高が前年同期比5.8％減となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、引き続き日本国内におけるテレワークの推進やＧＩＧＡスクールの影響により市場全体が底上げされました。」
成熟化していたパソコン・デジタル機器市場について、テレワークとGIGAスクールの影響により市場全体が底上げされたと記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましても、新型コロナウイルス感染症の影響がありましたが、家電量販店等の営業自粛は解消され、法人チャネルでの展示会も再開されております。一方で、テレワークの普及によりパソコン関連機器の需要は引き続き高い状況となっております。」
COVID-19による店舗・法人チャネルの制約について、営業自粛の解消と展示会の再開が進んだとの記載に変化した。テレワークによるパソコン関連機器需要の高まりは継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましても、新型コロナウイルス感染症の影響がありましたが、家電量販店等の営業自粛は解消され、法人チャネルでの展示会も再開されつつある状況です。一方で、テレワークの普及によりパソコン関連機器の需要は引き続き高い状況となっております。」
COVID-19による店舗・法人チャネルの制約について、営業自粛の解消や展示会の再開が記載された。一方、テレワークによるパソコン関連機器需要の高まりは継続している。 - FY2021-Q1COVID-19による市場動向の分化有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響で、家電量販店等では店舗の閉鎖や営業自粛が相次ぎ、法人チャネルにおいては展示会の中止や販売代理店の営業自粛等が発生した一方で、テレワークの普及によりパソコン関連機器の需要が高まっている状況となっております。」
従来の市場成熟化に加え、COVID-19により店舗・法人チャネルが制約を受ける一方、テレワークによりパソコン関連機器の需要が高まるという市場の分化が記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場はWindows10への切り替え需要により回復基調が続いているものの、スマートフォン・タブレット端末市場においては市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン市場の回復基調と、スマートフォン・タブレット市場の成熟化・成長余地の乏しさを継続して記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「パソコンの国内市場はWindows10への切り替え需要により回復基調が続いているものの、スマートフォン・タブレット端末市場においては市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン市場について、前回の「回復の兆し」から「回復基調が続いている」へ表現が進んだ。一方、スマートフォン・タブレット市場の成熟化と成長余地の乏しさは継続している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「パソコンの国内市場はWindows10への切り替え需要により回復の兆しが見えるものの、スマートフォン・タブレット端末市場においては市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン市場にはWindows10への切り替え需要による回復の兆しが示された一方、スマートフォン・タブレット端末市場の成熟化と大きな成長が見込めないとの認識は継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場やスマートフォン・タブレット端末市場において市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン、スマートフォン・タブレット端末市場の成熟化と大きな成長が見込めないとの認識を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場やスマートフォン・タブレット端末市場において市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン、スマートフォン・タブレット端末市場の成熟化と大きな成長が見込めないとの認識を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場やスマートフォン・タブレット端末市場において市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン、スマートフォン・タブレット端末市場の成熟化と大きな成長が見込めないとの認識を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場やスマートフォン・タブレット端末市場において市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン、スマートフォン・タブレット端末市場の成熟化と大きな成長が見込めないとの認識を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループの事業領域である「パソコン及びデジタル機器関連製品」においては、パソコン関連及びスマートフォン・タブレット端末市場は成熟化が進む一方、AI（人工知能）やIoT（あらゆる機器をインターネットでつなぐ技術）、インダストリー4.0（第４次産業革命）といった技術革新により、引き続き変貌を遂げ続けることが見込まれます。」
市場成熟化の認識を維持しつつ、AI、IoT、インダストリー4.0による技術革新で市場が変貌するという整理が加わった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場やスマートフォン・タブレット端末市場においては市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン、スマートフォン・タブレット端末市場の成熟化と大きな成長が見込めないとの認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場やスマートフォン・タブレット端末市場においては市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン、スマートフォン・タブレット端末市場の成熟化と大きな成長が見込めないとの認識を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場やスマートフォン・タブレット端末市場においては市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン、スマートフォン・タブレット端末市場の成熟化と大きな成長が見込めないとの認識を継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「パソコンの国内市場は出荷台数が前年比プラスに転じつつあるものの、スマートフォン・タブレット端末市場においては市場が成熟化し、大きな成長が見込めない状況となっております。」
パソコン市場には改善がみられる一方、スマートフォン・タブレット端末市場については成熟化し、大きな成長が見込めないとの認識が示された。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場は出荷台数が前年比プラスに転じつつあるほか、スマートフォン端末市場においても復調の兆しが見え始めております。」
パソコン市場は出荷台数が前年比プラスに転じつつあり、スマートフォン端末市場にも復調の兆しが見え始めた。従来の市場低迷から改善方向への変化が示されている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場は改善の兆しが見え始め、タブレット端末市場においても出荷台数が前年比プラスに転じる一方、スマートフォン市場においては引き続き前年比マイナスが続いております。」
パソコン・タブレット市場には改善の兆しが現れた一方、スマートフォン市場の前年比マイナスは継続しており、市場別に状況が分かれた。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの事業とかかわりの深いパソコン及びデジタル機器業界におきましては、パソコンの国内市場は縮小が続き、またタブレット端末市場はスマートフォンの大型化等の影響を受け前年比マイナスとなり厳しい状況で推移し、スマートフォン市場は、政府の要請による「実質０円」端末廃止の影響を受け、前年比マイナスとなっております。」
従来からのパソコン・タブレット市場の低迷に加え、前年度には堅調とされていたスマートフォン市場も前年比マイナスとなった。 - FY2016初出有価証券報告書
「パソコンの国内市場は縮小が続き、またタブレット端末市場はスマートフォンの大型化等の影響を受け前年比マイナスとなり厳しい状況で推移している一方、スマートフォン市場はiPhone6s・iPhone6sPlusの発売等により引き続き堅調に推移しました。」
市場の縮小・成熟化を外部環境上の課題として明示している。