原材料価格上昇・供給不足
FY2016に初出。16回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-08-06再掲決算説明資料
「中東情勢によるサプライチェーンや日本経済への影響には引き続き注視が必要だが、」
中東情勢によるサプライチェーンへの影響を、調達・供給面で引き続き注視が必要な要因として記載している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、製品の提供にあたり安定的に原材料等を確保できるよう努めておりますが、原材料等の価格が大幅に上昇した場合や一部の原材料等が供給不足に陥った場合には、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇・供給不足の調達リスクと、安定確保に努める対応を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、製品の提供にあたり安定的に原材料等を確保できるよう努めておりますが、原材料等の価格が大幅に上昇した場合や一部の原材料等が供給不足に陥った場合には、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇・供給不足の調達リスクと、安定確保に努める対応を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当防災業界におきましても、企業収益や業況感が改善する中で設備投資は緩やかな増加傾向にあることから市場環境は堅調に推移いたしましたが、原材料等のコストの上昇や2024年４月から建設業にも適用が開始された時間外労働の上限規制の影響などに注視が必要な状況が続いております。」
原材料等のコスト上昇への注視が続いていることを再確認している。部品の供給制約については、この記載では新たな言及はない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当防災業界におきましても、民間設備投資は回復傾向にあるなか、部品の供給制約は概ね解消されたものの、原材料価格の上昇の影響などに注視が必要な状況が続いております。」
部品供給制約は概ね解消されたと記載される一方、原材料価格上昇の影響への注視が必要な調達・供給面のリスクを再確認している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当防災業界におきましても、民間設備投資は回復傾向にあり、部品の供給制約は概ね解消されたものの、原材料価格の上昇の影響などには注視が必要な状況が続いております。」
部品の供給制約は概ね解消されたと記載され、調達・供給面のリスクに改善が示されている。一方、原材料価格上昇の影響への注視は継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当防災業界におきましても、民間設備投資は回復傾向にあり、部品の供給制約は改善傾向にあるものの、原材料価格の上昇の影響などには注視が必要な状況が続いております。」
部品の供給制約は改善傾向にあると記載され、調達・供給面のリスクに一部改善が示されている。一方、原材料価格上昇の影響への注視は継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当防災業界におきましても、民間設備投資は回復傾向にあるものの、部品の供給制約や原材料価格の高騰の影響などにより、厳しい状況となっております。」
従来の原材料価格への懸念に加え、原材料価格の高騰と部品の供給制約が明示され、調達・供給面のリスクが強まっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当防災業界におきましても、民間設備投資は回復傾向にあるものの、部品の供給制約や原材料価格の上昇の影響などに注視が必要な状況が続いております。」
部品の供給制約や原材料価格上昇の影響が続いていると記載し、調達・供給面のリスクを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当防災業界におきましても、民間設備投資は回復傾向にあるものの、部品の供給制約や原材料価格の上昇の影響などに注視が必要な状況が続いております。」
部品の供給制約や原材料価格上昇の影響が続いていると記載し、調達・供給面のリスクを再確認している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当防災業界におきましても、企業収益や民間設備投資に持ち直しの動きがみられたものの、部品の供給制約や原 材料価格の上昇の影響などにより、先行きは不透明な状況となっております。」
従来の原材料価格の動向への懸念に加え、部品の供給制約と原材料価格上昇の影響が明示され、調達・供給面のリスクが強まっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当防災業界におきましては、労務費や原材料価格の動向などが引き続き懸念されるものの、総じて高水準を維持する企業収益を背景に民間設備投資が増加傾向にあることなどから、事業環境は堅調に推移いたしました。」
原材料価格の動向への懸念を引き続き示しており、調達コストに関するリスクを再確認している。供給不足について新たな記載はない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当防災業界におきましては、労務費や原材料価格の動向などが引き続き懸念されるものの、企業収益の改善を背景に民間設備投資が引き続き増加傾向にあったことなどから、事業環境は堅調に推移いたしました。」
原材料価格の動向への懸念が引き続き示されており、調達コストに関するリスクを再確認している。供給不足について新たな記載はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当防災業界におきましては、労務費や原材料価格の動向などが引き続き懸念されるものの、企業収益の改善や民間設備投資の増加などを背景に、事業環境は堅調に推移いたしました。」
原材料価格の動向への懸念が引き続き示されており、調達コストに関するリスクを再確認している。供給不足について新たな記載はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料等の価格が大幅に上昇した場合や一部の原材料等が供給不足に陥った場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の大幅上昇と供給不足を調達リスクとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料等の価格が大幅に上昇した場合や一部の原材料等が供給不足に陥った場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格上昇と供給不足の双方を調達リスクとして記載している。