本社工場生産拠点の再構築
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額はソフトウエアを含め、信号システム事業485百万円、パワーエレクトロニクス事業106百万円、全社348百万円、総額941百万円であります。その主なものは経常的な更新、現在の経済環境に対応する省力化・合理化投資および本社工場生産拠点再構築に伴う投資であります。」
本社工場生産拠点の再構築、省力化・合理化を含む設備投資を継続している。 - FY2022達成有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、2021年１月14日に発生した火災からの早期復旧と業績の回復に注力し、2021年９月には被災した建物の復旧工事を完了させ、」
本社工場火災後の被災建物の復旧工事が2021年9月に完了した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、2021年１月14日に発生した火災からの早期復旧と業績の回復に注力し、本年９月には被災した建物の復旧工事が完了しました。」
本社工場火災後の復旧について、被災した建物の復旧工事が2021年9月に完了した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「受注残高は当第１四半期末時点で103,054百万円（対前連結会計年度末比13,760百万円増）である一方、生産設備については当第１四半期末までに賃借中の外部スペースを含め被災前の稼働面積を確保したことに加え、主要被災箇所であった工場棟の全面改修も当連結会計年度の第２四半期末までに完了する見込みであります。」
本社工場火災後の復旧について、被災前の稼働面積を確保し、工場棟の全面改修を第2四半期末までに完了する見込みとする具体的な進展を示している。受注残高も103,054百万円まで増加している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「被害がなかった本社工場敷地内の建屋や、当社グループの拠点等を活用してすでに生産を再開しており、2022年３月期上期中には被災した建物の修復を完了し、火災発生前の生産体制に復旧できる見込みです。」
火災後の生産再開と、2022年3月期上期中の火災前生産体制への復旧見込みを改めて示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「提出日現在では被害を免れた本社工場敷地内の建屋や、当社グループの拠点を活用して操業を再開しており、火災発生前の操業水準への復旧は、被災建物の改修工事が終了する2022年3月期上期中の見込みです。」
本社工場火災後、被害を免れた建屋やグループ拠点を活用して操業を再開し、2022年3月期上期中の火災前水準への復旧見込みを示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額はソフトウエアを含め、信号システム事業883百万円、パワーエレクトロニクス事業276百万円、全社619百万円、総額1,779百万円であります。その主なものは経常的な更新、現在の経済環境に対応する省力化・合理化投資および本社工場生産拠点再構築に伴う投資であります。」
本社工場生産拠点の再構築、省力化・合理化を含む設備投資を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額はソフトウエアを含め、信号システム事業644百万円、パワーエレクトロニクス事業861百万円、全社513百万円、総額2,019百万円であります。その主なものは経常的な更新、現在の経済環境に対応する省力化・合理化投資および本社工場生産拠点再構築に伴う投資であります。」
本社工場生産拠点再構築、省力化・合理化を含む設備投資額は総額2,019百万円となり、前期の1,773百万円から増加した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額はソフトウエアを含め、信号システム事業919百万円、電気機器事業480百万円、全社374百万円、総額1,773百万円であります。その主なものは経常的な更新、現在の経済環境に対応する省力化・合理化投資および本社工場生産拠点再構築に伴う投資であります。」
本社工場生産拠点の再構築、省力化・合理化投資を含む設備投資を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額はソフトウエアを含め、信号システム事業1,080百万円、電気機器事業210百万円、全社749百万円、総額2,040百万円であります。その主なものは経常的な更新、現在の経済環境に対応する省力化・合理化投資および本社工場生産拠点再構築に伴う投資であります。」
生産拠点再構築、省力化・合理化を含む総額2,040百万円の設備投資を実施している。