技術・品質・コスト・営業を一体化した事業構造改革
FY2016に初出。38回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07前進決算
「パワーエレクトロニクス事業の構造改革に向け、生産管理プロセス全体の効率化に取り組むとともに、主力製品である半導体製造装置用電源装置において、業界最高水準の効率を誇る最先端の電力変換技術を生かした新製品の投入による事業領域の拡大を進めております。」
従来の構造改革方針について、生産管理プロセス全体の効率化と新製品投入による事業領域拡大という手段を明示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「今後棚卸資産の発生を極小化するため、生産管理部門と調達部門を統合し、生産管理プロセス全体の効率化を進めてまいります。」
パワーエレクトロニクス事業の構造改革とキャッシュフロー改善に向け、棚卸資産の発生抑制を目的とする生産管理部門・調達部門の統合を具体策として示している。 - FY2026-H1全社利益悪化と事業別損益の分化有価証券報告書
「利益面につきましては、人件費、販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期を下回りました。」
人件費・販売費及び一般管理費の増加により全社の営業利益等は前年同期を下回った。一方、信号システム事業のセグメント利益は1,392百万円で前年同期比874百万円増となる一方、パワーエレクトロニクス事業は380百万円の損失となり、事業別の損益が分化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「信号システム事業につきましては、生産管理の強化によるリードタイムの短縮に引き続き注力するとともに、インド・ヨーロッパを中心とする海外マーケットにおける受注拡大に努めます。」
生産管理強化によるリードタイム短縮を継続し、インド・ヨーロッパを中心とする海外市場の受注拡大を新たな中期計画下の取り組みとして示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の増加に加えて、価格交渉など適切な利益創出に向けた取り組みなどにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益はともに前年同期を上回りました。」
価格交渉など利益創出に向けた取り組みを明示し、営業損失は前年同期比1,508百万円、経常損失は1,259百万円改善した。ただし、営業利益・経常利益・中間純利益はいずれも損失である。 - FY2024前進有価証券報告書
「信号システム事業につきましては、鉄道信号システムにおいて、業務の階層化・平準化と生産管理の強化によるリードタイムの短縮や、営業力を強化するとともに営業と技術が一体となった受注活動を展開し、適正利益の創出に努めてまいります。」
業務の階層化・平準化、生産管理強化によるリードタイム短縮、営業と技術の一体化を具体的な改革施策として示している。信号システム事業のセグメント利益は7,415百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上は減少したものの原価率の改善により前年同期を上回りました。この結果、当事業では受注高47,653百万円（対前年同期比6,835百万円減）、売上高32,484百万円（同1,469百万円減）、セグメント利益は1,792百万円（同522百万円増）となりました。」
信号システム事業では売上減少下でも原価率が改善し、セグメント利益が前年同期比522百万円増の1,792百万円となった。全社では売上減少・原材料価格高騰により営業損失が拡大しており、事業別の動きは分かれている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の減少や原材料価格の高騰などにより営業利益、経常利益は前年同期を下回りました。」
売上減少と原材料価格高騰により、営業損失は2,920百万円、経常損失は2,378百万円となり、前年同期から損益が悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の減少や原材料価格の高騰などにより営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を下回りました。この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、受注高19,395百万円（対前年同期比9,345百万円減）、売上高10,710百万円（同1,084百万円減）、営業利益△2,101百万円（同320百万円減）、経常利益△1,668百万円（同242百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益△1,282百万円（同21百万円減）となりました。」
事業構造改革・コスト低減を進める一方、売上減少と原材料価格高騰により営業損失・経常損失・四半期純損失が前年同期より悪化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、主に、半導体や電子部品の世界的な供給不足による工場の操業度低下、開発費の増加、追加情報に記載のとおり連結子会社の退職給付債務の計算方法を簡便法から原則法に変更したことにともない第１四半期において退職給付費用の追加計上を行ったことなどから、営業利益、経常利益ともに前期を下回りました。」
事業構造改革や生産管理強化を進める一方、供給不足による操業度低下、開発費増加、退職給付費用の追加計上などにより、営業利益は2,207百万円、経常利益は2,683百万円となり、いずれも前期を下回った。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面は、主に、半導体や電子部品の世界的な供給不足による工場の操業度低下、開発費の増加、追加情報に記載のとおり連結子会社の退職給付債務の計算方法を簡便法から原則法に変更したことにともない第１四半期において退職給付費用の追加計上を行ったことなどから、営業利益、経常利益ともに前年同期を下回りました。この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、受注高63,497百万円（対前年同期比13,356百万円増）、売上高46,196百万円（同3,240百万円増）、営業利益△860百万円（同631百万円減）、経常利益△423百万円（同694百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益△390百万円（同9,674百万円減）となりました。」
供給不足による操業度低下、開発費増加、退職給付費用の追加計上などにより、増収・受注増にもかかわらず営業損失と経常損失が前年同期より拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面は、主に、半導体や電子部品の世界的な供給不足による工場の操業度低下に加え、追加情報に記載のとおり当社連結子会社の退職給付債務の計算方法を簡便法から原則法に変更したことにともない退職給付費用の追加計上を行った影響で売上原価率が悪化したことから、営業利益、経常利益ともに前年同期を下回りました。この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、受注高49,583百万円（対前年同期比19,365百万円増）、売上高26,919百万円（同1,815百万円増）、営業利益△2,085百万円（同1,302百万円減）、経常利益△1,756百万円（同1,229百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益△1,497百万円（同6,128百万円減）となりました。」
半導体・電子部品の供給不足による操業度低下と退職給付費用の追加計上により売上原価率が悪化し、営業損失・経常損失が前年同期より拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「信号システム事業につきましては、鉄道信号システムにおいて、更なる設計の標準化や生産管理の強化などにより、効率のよい生産体制を構築し適正利益を創出するとともに、品質保証、検査体制を刷新し品質保証プロセスを確立してまいります。」
設計標準化、生産管理強化、品質保証・検査体制の刷新を、効率的な生産と適正利益創出に向けた具体策として示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の増加に加え各種コスト削減策の推進により、営業利益、経常利益は前年同期を上回りました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、営業利益、経常利益の改善に加え、火災に係る保険金の受け取りに伴う特別利益などを計上したことから前年同期を大きく上回りました。この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、受注高50,141百万円（対前年同期比4,001百万円増）、売上高42,956百万円（同2,683百万円増）、営業利益△229百万円（同868百万円増）、経常利益271百万円（同1,054百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益9,283百万円（同9,833百万円増）となりました。」
各種コスト削減策と増収により営業損失・経常損益が前年同期から改善し、経常利益は271百万円の黒字となった。ただし営業利益はなお229百万円の損失である。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、各種コスト削減策の推進により、営業利益、経常利益は前年同期を上回りました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、営業利益、経常利益の改善に加え、火災に係る保険金の受け取りに伴う特別利益などを計上したことから前年同期を大きく上回りました。この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、受注高30,217百万円（対前年同期比1,237百万円減）、売上高25,104百万円（同132百万円増）、営業利益△783百万円（同317百万円増）、経常利益△527百万円（同368百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益4,631百万円（同5,384百万円増）となりました。」
各種コスト削減策の推進により、営業損失・経常損失が前年同期より改善した。ただし営業利益・経常利益はなお損失である。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「諸経費の見直し等により当第１四半期連結累計期間の「販売費及び一般管理費合計」は前第１四半期連結累計期間に比べて182百万円減少した」
火災後の諸経費見直し等により、販売費及び一般管理費合計が前年同期比182百万円減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「１年延長した中期経営計画の最終年度となる第157期（2022年３月期）は、2021年１月の火災によって毀損した生産設備を一日も早く復旧させ生産体制を立て直すとともに、生産管理を徹底し、棚卸資産を適正な水準に維持・管理することで財務の健全化に努めてまいります。」
火災後の生産設備復旧に加え、生産管理の徹底と棚卸資産の適正管理を具体的な改善策として追加している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の増加に加え売上原価率の低減により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回りました。この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、受注高46,140百万円（対前年同期比17,306百万円減）、売上高40,272百万円（対前年同期比2,331百万円増）、営業利益△1,097百万円（対前年同期比786百万円増）、経常利益△783百万円（対前年同期比731百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△550百万円（対前年同期比631百万円増）となりました。」
売上増加と売上原価率の低減により、営業損失等は前年同期より改善した。ただし営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも損失である。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の増加に加えコストの抑制により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回りました。この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、受注高31,454百万円（対前年同期比7,912百万円減）、売上高24,972百万円（対前年同期比2,644百万円増）、営業利益△1,100百万円（対前年同期比1,181百万円増）、経常利益△895百万円（対前年同期比1,223百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△752百万円（対前年同期比862百万円増）となりました。」
売上増加とコスト抑制により、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期より改善した。ただし、いずれも損失は残っている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の増加により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回りました。この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、受注高18,558百万円（対前年同期比5,968百万円減）、売上高9,854百万円（対前年同期比1,640百万円増）、営業利益△963百万円（対前年同期比538百万円増）、経常利益△635百万円（対前年同期比676百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△549百万円（対前年同期比474百万円増）となりました。」
売上増加を背景に、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期より改善した。なお、いずれも損失は残っている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、信号システム事業の売上増を背景にパワーエレクトロニクス事業の売上減の影響を一部カバーしたものの、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに前期を下回りました。」
信号システム事業の増収がパワーエレクトロニクス事業の減収を一部補ったものの、営業利益3,044百万円、経常利益3,343百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,974百万円はいずれも前期を下回った。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の減少により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を下回りました。この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、受注高63,446百万円（対前年同期比2,341百万円減）、売上高37,941百万円（対前年同期比1,062百万円減）、営業利益△1,884百万円（対前年同期比1,086百万円減）、経常利益△1,514百万円（対前年同期比982百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益△1,181百万円（対前年同期比551百万円減）となりました。」
売上減少を背景に、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期より拡大し、利益改善の流れが引き続き悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の減少により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を下回りました。この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、受注高39,366百万円（対前年同期比1,898百万円減）、売上高22,327百万円（対前年同期比1,431百万円減）、営業利益△2,282百万円（対前年同期比916百万円減）、経常利益△2,118百万円（対前年同期比987百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益△1,615百万円（対前年同期比677百万円減）となりました。」
売上減少を背景に、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期より拡大し、利益改善の流れがさらに悪化している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の減少により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を下回りました。この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、受注高24,527百万円（対前年同期比84百万円増）、売上高8,213百万円（対前年同期比2,268百万円減）、営業利益△1,501百万円（対前年同期比576百万円減）、経常利益△1,312百万円（対前年同期比568百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益△1,023百万円（対前年同期比399百万円減）となりました。」
売上減少を背景に、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期より拡大し、利益改善の流れが悪化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の減少、例年以上の期末集中による生産コストの上昇などから、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに前期を下回りました。」
売上減少と例年以上の期末集中による生産コスト上昇を要因として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益がいずれも前期を下回った。 - FY2019-Q3利益改善の後退有価証券報告書
「利益面につきましては、販売費及び一般管理費が増加したことなどから、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を下回りました。この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、受注高65,788百万円（対前年同期比1,173百万円減）、売上高39,004百万円（対前年同期比78百万円増）、営業利益△797百万円（対前年同期比26百万円減）、経常利益△531百万円（対前年同期比121百万円減）、親会社株主に帰属する四半期純利益△630百万円（対前年同期比303百万円減）となりました。」
従来の原価率改善等による利益改善の記載に対し、今回は販売費及び一般管理費の増加などにより営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の増加、原価率の改善などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回りました。この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、受注高41,265百万円（対前年同期比4,900百万円減）、売上高23,759百万円（対前年同期比3,061百万円増）、営業利益△1,365百万円（対前年同期比791百万円増）、経常利益△1,131百万円（対前年同期比806百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△937百万円（対前年同期比478百万円増）となりました。」
売上増加と原価率改善を要因として、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期より改善した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の増加、原価率の改善などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回りました。この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、受注高24,442百万円（対前年同期比3,555百万円減）、売上高10,481百万円（対前年同期比1,814百万円増）、営業利益△925百万円（対前年同期比284百万円増）、経常利益△743百万円（対前年同期比244百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△624百万円（対前年同期比150百万円増）となりました。」
売上増加と原価率改善により、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期より改善した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、設計の各プロセスにおける標準化、共通化を進めるとともに、顧客の要求を満たすことを前提としつつ過剰品質・不要機能を排除することでコスト低減を図ってまいりました。」
設計プロセスの標準化・共通化と過剰品質・不要機能の排除を具体策として、コスト低減を進めた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の増加、原価率の改善などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を大きく上回りました。この結果、当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、営業利益△770百万円（対前年同期比1,824百万円増）、経常利益△409百万円（対前年同期比1,790百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△326百万円（対前年同期比1,388百万円増）となりました。」
売上増加と原価率改善により、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期から大きく改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「「コアコンピタンスと採算性に基づく事業構造転換をベースとした事業拡充」」「利益面につきましても、売上の増加、原価率の改善などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回りました。この結果、当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高20,697百万円（対前年同期比2,290百万円増）、営業利益△2,156百万円（対前年同期比399百万円増）、経常利益△1,938百万円（対前年同期比437百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△1,416百万円（対前年同期比452百万円増）となりました。」
事業構造転換の方針の下、売上増加と原価率改善により、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失が前年同期より改善した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の増加、原価率の改善などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回りました。この結果、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、受注高27,998百万円（対前年同期比9,188百万円増）、売上高8,667百万円（対前年同期比1,547百万円増）、営業利益△1,209百万円（対前年同期比293百万円増）、経常利益△988百万円（対前年同期比322百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△775百万円（対前年同期比235百万円増）となりました。」
売上増加と原価率改善により、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失がいずれも前年同期より改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上が減少したものの、売上原価率の改善、販売費及び一般管理費の減少、為替差益の発生、金融費用の減少などにより、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益ともに前年同期を上回りました。この結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、受注高50,877百万円（対前年同期比6,034百万円増）、売上高31,083百万円（対前年同期比1,674百万円減）、営業利益△2,595百万円（対前年同期比148百万円増）、経常利益△2,199百万円（対前年同期比528百万円増）、親会社株主に帰属する四半期純利益△1,715百万円（対前年同期比265百万円増）となりました。」
売上原価率の改善、販売費及び一般管理費・金融費用の減少などにより、営業損失は前年同期比148百万円、経常損失は528百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は265百万円改善した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、販売費及び一般管理費が減少したため、営業利益は前年同期を上回りました。また、前期と比べ金融費用が減少したため、経常利益についても前年同期を上回りました。この結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、営業利益△2,556百万円（対前年同期比52百万円増）、経常利益△2,375百万円（対前年同期比295百万円増）となりました。」
販売費及び一般管理費と金融費用の減少が営業損失・経常損失の改善に寄与し、前年同期比で営業損失は52百万円、経常損失は295百万円改善した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上の伸長に加えてコスト低減が寄与し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに前年同期を上回りました。」
コスト低減が利益改善に寄与し、営業損失は前年同期比421百万円、経常損失は562百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は341百万円改善したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「②競争力強化に向けた「技術・品質・コスト・営業」一体の事業構造改革」
競争力と利益確保に向け、技術、品質、コスト、営業を一体で改革する方針を重点基本方針に位置付けている。