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ジャパンディスプレイ(6740)・目標前進

フレキシブル有機ELディスプレイの量産化

FY2016に初出。19回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2024-Q3。

19記載
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020-Q3 – FY2024-Q32016: 120162017: 420172018: 420182019: 320192020: 220202021: 220212022: 220222023: 020232024: 1
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「OLED事業の黒字化等による利益押上げ効果が生じた一方」

    OLEDの量産開始後の段階として、OLED事業の黒字化が利益押上げ要因として記載された。
  2. FY2022前進有価証券報告書

    「ウェアラブル機器やVR機器等の民生用ディスプレイ、医療用モニター等の産業用ディスプレイのほか、特許収入等を含むノンモバイル分野は、半導体不足の影響を受けたものの、高付加価値製品であるウェアラブル機器用OLEDディスプレイや超高精細なVR機器用液晶ディスプレイの出荷増がけん引し、前期比増収となりました。」

    OLED量産開始後のウェアラブル機器用OLED出荷増が継続し、ノンモバイル分野の売上高は前期比27.1%増の71,394百万円となった。
  3. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「ウェアラブル機器やVRデバイス等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等の産業用ディスプレイの他、特許収入等を含むノンモバイル分野では、半導体等の部材不足の影響を受けたものの、ウェアラブル機器用OLEDディスプレイ及び超高精細VR用液晶ディスプレイの販売増が牽引し、売上高は前年同期比19.7%増の50,304百万円となりました。」

    OLED量産開始後のウェアラブル機器用OLEDの販売増加が継続し、ノンモバイル分野の売上高は前年同期比19.7%増となった。
  4. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「デジタルカメラやウェアラブル機器等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等の産業用ディスプレイの他、特許収入等を含むノンモバイル分野は、ノートPC用ディスプレイの販売減少の一方、ウェアラブル機器用OLEDディスプレイや超高精細VR用液晶ディスプレイの販売拡大により、前年同期比30.1%増の14,972百万円となりました。」

    OLED量産開始後のウェアラブル機器用OLEDの販売拡大を記載し、ノンモバイル分野の売上高が前年同期比30.1%増となった。
  5. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当累計期間の売上高は、前連結累計期間より生産を開始したウェアラブル機器用OLEDやVR機器用超高精密液晶ディスプレイの出荷が増加したことにより、前年同期比14.6%の増加となりました。」

    OLEDについて、量産開始後のウェアラブル機器用OLEDの出荷増加がノンモバイル分野の増収に寄与したと記載した。
  6. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「また、有機EL(OLED)ディスプレイの出荷が増加したこともあり、前年同期比で8.8%の増加となりました。」

    当社初のOLED量産開始後、ノンモバイル分野でOLEDディスプレイの出荷増加が記載された。量産事業の本格的な収益化完了までは記載されていない。
  7. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期会計期間には、当社初となるOLEDの量産をスタートし、今後の新規事業ドメインとしての多様化に布石を打ちました。」

    OLEDについて、量産技術の確立・事業化を目指す段階から、当社初の量産開始という具体的なマイルストーンに進んだ。量産の本格展開や収益化の完了までは記載していない。
  8. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、2017年8月9日付「構造改革及び中期経営計画の骨子について」において発表したOLEDディスプレイの量産化技術の確立と事業化の加速を目的とした戦略的パートナーとして新たなスポンサーを選定し」

    OLEDディスプレイの量産化技術確立・事業化加速を、戦略的パートナーの支援を得て進める方針を再掲した。量産開始の達成自体は記載していない。
  9. FY2019前進有価証券報告書

    「OLEDについては、茂原工場第6世代蒸着方式OLEDラインにおける事業化を進めてまいります。」

    OLED量産技術の確立という従来方針に加え、2020年3月期の具体的な対象として茂原工場第6世代蒸着方式OLEDラインの事業化を明示した。量産開始の達成自体は記載していない。
  10. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、経営基盤安定化のため、OLEDの量産技術の確立、成長領域への経営リソースシフトを加速すると共に、更なる構造改革の実行を検討しております。」

    OLED量産技術の確立と成長領域への経営資源シフトを加速する方針を再掲した。OLED量産開始そのものの達成は記載していない。
  11. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「また、経営基盤安定化のため、OLEDの量産技術の確立、成長領域への経営リソースシフトを加速してまいります。」

    OLED量産技術の確立と成長領域への経営資源シフトを、経営基盤安定化の施策として再掲した。量産開始の達成は記載していない。
  12. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「また、経営基盤安定化のため、OLEDの量産技術の確立、成長領域への経営リソースシフトを加速してまいります。」

    OLED量産技術の確立を引き続き経営基盤安定化の施策として掲げ、成長領域への経営資源シフトを加速すると再掲した。量産開始などの新たな達成事実は示していない。
  13. FY2018後退有価証券報告書

    「平成31年3月期においては、引き続きAdvanced-LTPSの開発、茂原工場を用いてOLEDディスプレイの量産に向けた技術の完成度の向上を進めてまいります。」

    従来掲げていた2018年のOLED量産目標に代えて、平成31年3月期は量産に向けた技術完成度の向上を進めると記載した。量産開始そのものは示していない。
  14. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、中期経営方針として掲げた「OLEDの量産技術の確立と事業化の加速」や「成長領域事業への経営リソース増強」などを実現すると共に、高付加価値製品の提供により、来期以降モバイル、ノンモバイル分野の双方で見込まれる収益機会において利益の最大化を目指してまいります。」

    OLEDの量産技術確立と事業化加速を中期経営方針として再掲した。量産開始そのものの記載はない。
  15. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また、中期経営方針として掲げた「OLEDの量産技術の確立と事業化の加速」や「成長領域事業への経営リソース増強」などを実現し、来期以降モバイル、ノンモバイル分野の双方で見込まれる収益機会において利益の最大化を目指してまいります。」

    OLEDの量産技術確立・事業化加速を中期経営方針として再掲した。量産開始そのものの記載はない。
  16. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「茂原工場内の第6世代OLED試作ラインが今般稼働を開始したため、石川工場(石川サイト、石川県能美郡川北町)の第4.5世代OLED試作ラインを廃止し、その機能を茂原工場OLED試作ラインへ統合することで、開発リソースの集中を図ります。」

    茂原工場の第6世代OLED試作ライン稼働開始と、石川工場の第4.5世代試作ライン機能の統合を記載した。2018年量産目標に向けた試作・開発体制の具体的な前進だが、量産開始自体は示していない。
  17. FY2017前進有価証券報告書

    「すでにサンプルの開発に成功した高精細を実現するサイドバイサイド(SBS)方式による5.5型リアルFHD(401ppi) Advanced-LTPSフレキシブルOLEDは、茂原工場第6世代ラインでの量産試作を、今夏より開始する予定です。」

    高精細フレキシブルOLEDについてサンプル開発に成功し、茂原工場第6世代ラインでの量産試作開始予定を明示した。
  18. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「本件により調達した資金については、無担保転換社債型新株予約権付社債(劣後特約付)により調達した資金を印刷方式OLEDの研究開発費用に充当し、劣後特約付借入により調達した資金を蒸着方式OLEDの研究開発費用として充当する予定です。」

    有機ELの量産開始そのものではないが、印刷方式・蒸着方式OLEDの研究開発に資金を充当する具体的な前進を示した。
  19. FY2016初出有価証券報告書

    「当社では、2018年の有機ELディスプレイ量産を目指し、開発を行っています。」

    既存のLTPS液晶に加え、フレキシブル基板を用いる有機ELディスプレイについて2018年量産目標を掲げた。
一緒に動いた変遷

「固定費削減と経営資源の高効率化」は、この変遷が動いた19回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

998877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1固定費削減と経営資源の高効率化9回
  3. 2損益分岐点引下げ・キャッシュフロー健全化・意識改革9回
  4. 3大規模設備投資に伴う資金調達・流動性リスク8回
  5. 4新規事業の育成・事業化8回
  6. 5車載・中型・反射型ディスプレイ事業の拡大7回
  7. 6来期以降の業績回復と利益最大化7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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