新規事業の育成・事業化
FY2017に初出。34回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-09-28。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「具体的には、X線等のライフサイエンスセンサー、「ZINNSIA（ジンシア）」をはじめとするIoTセンサー、産業用センサー等のセンサー事業と、ディスプレイ事業で培った技術・資産を活用した先端半導体パッケージング事業により、製品・事業ポートフォリオの再編を図っております。」
BEYOND DISPLAY戦略における新規事業の対象を、ライフサイエンスセンサー、IoTセンサー、産業用センサーおよび先端半導体パッケージングへ具体化した方針を再確認した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年11月、早急な黒字転換と持続的な成長に向けたBEYOND DISPLAY戦略を立上げ、高成長が見込まれる先端半導体パッケージング事業への参入とセンサー事業への経営資源のさらなる投入を決定いたしました。」
新規事業の育成・事業化は、従来のセンサーや高付加価値デバイス中心の説明から、センサー事業の拡大と先端半導体パッケージング事業への参入を新たな事業の柱とするBEYOND DISPLAYへ再構成された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「さらに、上述の地政学的リスク回避の動きに伴い、新規ビジネスの受注や引き合いを獲得いたしました。」
新規事業・成長領域について、地政学的リスク回避に伴う顧客のサプライチェーン見直しを背景に、新規ビジネスの受注や引き合いを獲得したと記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「株式会社JOLEDからOLEDディスプレイに関する従業員及び知的財産権を含む技術開発ビジネスを承継するための事業譲渡契約を2023年５月に締結し、同年７月に事業譲受を完了しました。」
新規・成長領域の育成について、JOLEDのOLED技術開発ビジネス、人材及び知的財産権の承継を完了し、成長戦略の加速化に向けた事業基盤を具体化した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「なお、注記事項（重要な後発事象）に記載のとおり、株式会社JOLED（以下「JOLED」といいます。）の事業の一部であるOLEDディスプレイに関する技術開発ビジネス関連事業を当社子会社が承継し、「METAGROWTH 2026」の拡大と加速化へ寄与することを目的として、2023年５月31日付で当社含む３社間で事業譲渡契約を締結し、同年７月18日付で実施を完了いたしました。」
新規事業・成長領域の育成について、JOLEDのOLED技術開発ビジネスを子会社が承継する事業譲受を完了し、METAGROWTH 2026の拡大・加速化に向けた具体的な前進を記載した。 - FY2023前進有価証券報告書
「「世界初、世界一」の独自技術をベースとした「６つの成長ドライバー」を定め、これら成長分野の強化に取り組みました。」
新規事業・ポートフォリオ転換を、eLEAP、HMO、メタバース、AutoTech、Rælclear、新技術・新商品・新事業の6分野に具体化した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当該施策に加え、高付加価値技術の製品化及び拡販、成長基盤の創出に向けた新規事業への戦略投資をより強化し推進すべく、2022年５月13日付で今後５年間の経営方針に基づく成長戦略「METAGROWTH 2026」を策定・公表いたしました。」
新規事業への戦略投資、高付加価値技術の製品化・拡販を今後5年間の成長戦略の手段として再掲した。 - FY2022前進有価証券報告書
「本成長戦略における主な事業戦略として、同年３月30日に対外発表した超高移動度酸化物半導体を含むOLED、LTPS等のバックプレーン技術のほか、車載、ＶＲ及びコミュニケーション分野における高付加価値デバイス製品、並びにそれらに関連する知的財産権の積極活用等を中心に製品・事業ポートフォリオを再編し、早期の黒字体質の安定化と事業成長を図っていく方針であります。」
新規事業・ポートフォリオ転換を、OLED・LTPS・酸化物半導体、車載、VR、コミュニケーション、高付加価値デバイス、知財活用を含むMETAGROWTH 2026へ再整理した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、当期の目標とする第４四半期連結会計期間のEBITDA黒字化に向け、既存事業の建て直しと収益力の徹底強化を図るとともに、中長期での収益改善に向けては、新たなビジネスモデルの確立及び高付加価値技術の事業化を通した競争力向上と事業成長への取り組みに注力いたしました。」
新規事業・事業ポートフォリオの転換について、新たなビジネスモデルの確立と高付加価値技術の事業化を通じた競争力向上を明示した。ウェアラブルOLEDや超高精細VR用液晶の販売増も記載された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「成長市場をターゲットとした設備投資、LTPS、Advanced-LTPS等のバックプレーン技術、液晶及び有機EL技術を共通技術基盤とした高付加価値デバイス製品の事業化推進、並びにそれらに関連する付帯ソフトサービス事業の新規展開等により製品・事業ポートフォリオを再編し、早期の黒字転換及び黒字体質の安定化を図っていく方針であります。」
新規事業・ポートフォリオ転換の手段として、成長市場向け設備投資、高付加価値デバイスの事業化、付帯ソフトサービス事業の新規展開を具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当累計期間の売上高は、前連結累計期間より生産を開始したウェアラブル機器用OLEDやＶＲ機器用超高精密液晶ディスプレイの出荷が増加したことにより、前年同期比14.6％の増加となりました。」
新規事業の育成について、ウェアラブル機器用OLEDとVR機器用超高精細液晶ディスプレイの出荷増加がノンモバイル分野の前年同期比14.6％増につながった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間の出荷に影響を及ぼした当社のフィリピン後工程子会社における新型コロナウイルスの感染拡大の影響による生産制約は、当第２四半期末までには解消しました。当累計期間の売上高は、デジタルカメラ用の出荷が減少した一方、ノートＰＣ及びＶＲ機器向けが増加し、また、有機EL（OLED）ディスプレイの出荷が増加したこともあり、前年同期比で8.8％の増加となりました。」
新規・成長領域を含むノンモバイル分野で、ノートPC・VR機器向けおよびOLEDの出荷が増加し、売上高は前年同期比8.8％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、今後の成長の柱として、センサとそのソリューション事業の確立を図り、ヘルスケアやセキュリティ等の新規事業領域へ参入してまいります。」
新規事業を第三の柱へ育成する方針について、センサ・ソリューション事業を成長の柱とし、ヘルスケアやセキュリティへ参入する対象領域を具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間には、当社初となるOLEDの量産をスタートし、今後の新規事業ドメインとしての多様化に布石を打ちました。」
新規事業の育成・事業ドメインの多様化について、当社初のOLED量産開始という具体的な進展を記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「事業面においては、世界的なサプライチェーンマネジメント機能や幅広い顧客基盤を組み合わせたビジネスの改善、蒸着方式OLEDディスプレイの事業化、及びコスト構造の改善等の早期実現を目指してきました。」
新規成長領域、とりわけ蒸着方式OLEDディスプレイの事業化とコスト構造改善を含む既存の事業構造転換方針を再掲した。新規事業の事業化完了は記載していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、新たな成長が見込まれる新規事業領域を含むノンモバイル分野では、当社の得意とするLTPS技術を活用したセンサへの参入をはじめ、ディスプレイの分野を超えた新たなポジションの獲得を図るなどの施策を通じ、第三の柱へと育成を進めてまいります。」
新規事業を第三の柱へ育成する方針を、LTPS技術を活用したセンサ参入やディスプレイ外のポジション獲得という具体的な展開とともに再整理した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、経営基盤安定化のため、OLEDの量産技術の確立、成長領域への経営リソースシフトを加速すると共に、更なる構造改革の実行を検討しております。」
成長領域への経営資源シフトを加速する方針を再掲した。具体的な資源配分の実績や新規事業の事業化達成は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、経営基盤安定化のため、OLEDの量産技術の確立、成長領域への経営リソースシフトを加速してまいります。」
成長領域への経営資源シフトを加速する方針を再掲した。具体的な資源配分の新たな実績やOLED量産開始は記載していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、経営基盤安定化のため、OLEDの量産技術の確立、成長領域への経営リソースシフトを加速してまいります。」
成長領域への経営資源シフトを加速する方針を再掲したが、具体的な資源配分実績や新規事業の事業化達成は示していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、スマートフォン向けはFULL ACTIVE™や蒸着方式によるOLEDディスプレイで高付加価値化を目指す一方、堅調な成長が見込まれる車載市場を収益基盤とし、新たな成長が見込まれる新規事業の強化を進めて第三の柱へと育成を進めてまいります。」
新規事業の育成について、車載市場を収益基盤とし、新規事業を第三の柱へ育成するという事業ポートフォリオ上の位置付けを明確化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営方針として掲げた「OLEDの量産技術の確立と事業化の加速」や「成長領域事業への経営リソース増強」などを実現すると共に、高付加価値製品の提供により、来期以降モバイル、ノンモバイル分野の双方で見込まれる収益機会において利益の最大化を目指してまいります。」
成長領域事業への経営リソース増強を含む中期経営方針を再掲した。具体的な資源配分の新たな実績は示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、中期経営方針として掲げた「OLEDの量産技術の確立と事業化の加速」や「成長領域事業への経営リソース増強」などを実現し、来期以降モバイル、ノンモバイル分野の双方で見込まれる収益機会において利益の最大化を目指してまいります。」
成長領域事業への経営リソース増強を中期経営方針として再掲した。具体的な資源配分の実績は示されていない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「収益性の高い新規事業に注力すべく方針転換したことなどから、前年同四半期比、前四半期比共に減収となりました。」
新規事業について、収益性の高い分野への注力に方針転換したことを具体的に記載した。民生機器用ディスプレイでは、この方針転換と茂原工場V3ラインの生産終了が減収要因となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「「車載事業の拡大」「新規事業の育成・事業化」「技術ポートフォリオの拡充」を骨子とした事業構造変革に取り組みました。」
車載事業と並ぶ事業構造変革の柱として、新規事業の育成・事業化を初めて明示した。