研究開発テーマの選別と次世代技術投資
FY2016に初出。26回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は7,041百万円となりました。」
研究開発費を計上し、衛星通信用液晶アンテナの基本動作・ビームフォーミング原理の実証や、LumiFreeの製品化に向けた検討を進めた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は3,966百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を3,966百万円と開示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は6,041百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲し、当中間連結会計期間の研究開発費を6,041百万円と開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「顧客からの中型サイズへの要望に応え、14インチ型ノートPC用製品を開発し、サンプルの提供を開始しています。」
研究開発について、eLEAPの14インチ型ノートPC向け製品を開発し、サンプル提供を開始した。研究開発費は11,474百万円となり、前期の9,456百万円から増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は8,066百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費8,066百万円を開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,049百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当累計期間の研究開発費5,049百万円を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。・世界初 マスクレス蒸着＋フォトリソ方式の次世代OLED「eLEAP」の量産技術を確立・世界初 照明の配光特性を制御可能にする自由照明「LumiFree」の量産技術を確立」
eLEAPおよびLumiFreeについて、量産技術を確立したという研究開発上の具体的な成果を記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は6,996百万円であります。なお、当第３四半期累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲し、当第3四半期累計期間の研究開発費を6,996百万円と開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「従来の酸化物半導体薄膜トランジスタ（OS-TFT）に対して革新的な特性向上（移動度４倍以上）を実現する技術の開発に世界で初めて（当社調べ）成功いたしました。」
研究開発費9,630百万円を計上し、酸化物半導体TFTの移動度4倍以上の技術開発、液晶メタサーフェス反射板の開発など、次世代技術の成果を具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,509百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、累計研究開発費5,509百万円を記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な研究開発の成果は、下記のとおりです。 ・OLEDディスプレイの量産開始 ・マイクロLEDディスプレイの開発 ・指紋・静脈の撮像と脈波の計測が可能な薄型イメージセンサの開発」
研究開発費10,237百万円を計上し、OLED量産開始、マイクロLED開発、生体情報・脈波を扱う薄型イメージセンサ開発を成果として列挙した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7,566百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲し、累計研究開発費7,566百万円を記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 2,815百万円 であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲し、当四半期の研究開発費を2,815百万円と記載した。 - FY2019前進有価証券報告書
「・車載用インセルタッチパネル製品の量産開始 低温ポリシリコンLCDの特性を活かし、高精細、高輝度、インセルタッチパネル製品の量産が開始されました。」
車載用インセルタッチパネルの量産開始を研究開発成果として記載した。研究開発費は15,103百万円で、車載・センサ・酸化物半導体等へテーマを展開している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10,265百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲し、当累計期間の研究開発費を10,265百万円と記載した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6,958百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとの方針を再掲し、累計研究開発費6,958百万円を記載した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,119百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4,119百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、石川工場OLED試作ラインを廃止し、茂原工場第６世代ラインに統合を実施しました。」
OLED開発体制について、石川工場の試作ラインを廃止し、茂原工場第6世代ラインへ統合する施策を実施した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14,739百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、累計研究開発費14,739百万円を記載した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10,913百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、累計研究開発費10,913百万円を記載した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「その機能を茂原工場OLED試作ラインへ統合することで、開発リソースの集中を図ります。」
OLED試作ラインを統合し、開発リソースを茂原工場に集中するという研究開発体制上の具体策を決定した。なお、当四半期の研究開発費は5,636百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとも記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は13,907百万円となりました。」
研究開発を継続し、高精細OLED、FULL ACTIVE、FULL ACTIVE FLEX、高透過透明カラーディスプレイ等の開発成果を記載した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、当第３四半期会計期間には、事業の安定的かつ長期的な成長並びに当社の株主に帰属する株式価値の向上を実現するため、株式会社産業革新機構を割当先とする無担保転換社債型新株予約権付社債（劣後特約付）450億円の募集を決定すると共に、同社より300億円の劣後特約付借入を行い、合計750億円の資金調達を決定いたしました。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、OLED研究開発に充当する合計750億円の資金調達を決定した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7,025百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、当累計期間の研究開発費を7,025百万円と記載した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,447百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を3,447百万円と記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「効果的かつ効率的な研究開発実施のため、直近の収益に直結する研究テーマと将来の利益確保に寄与する研究テーマを厳選して研究開発費を投じています。」
研究開発従業員582名、研究開発費232億52百万円を計上し、次世代研究センター、技術本部、生産本部、各事業本部の連携体制を示した。