ジャパンディスプレイ（6740）・目標後退
ノンモバイル事業の生産比率拡大
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基板・半導体など非液晶分野への事業展開3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社
ジャパンディスプレイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024後退有価証券報告書
「スマートウォッチ・ＶＲ等の民生機器用ディスプレイ、医療用モニター等の産業用ディスプレイのほか、特許収入等を含む当分野の当期売上高は、73,522百万円（前期比21.5％増）となり、全売上高に占める割合は、前期の22.3％から30.7％に上昇いたしました。」
ノンモバイル生産比率50％という従来の数値目標は引き続き記載されず、スマートウォッチ・VR等の売上構成比30.7％という実績が示された。 - FY2023後退有価証券報告書
「モバイル分野の売上高は、75,689百万円（前期比35.7％減）となり、全売上高に占める割合は、前期の39.8％から28.0％に低下しました。」
ノンモバイル生産比率50％という従来の数値目標は再掲されず、モバイル分野の売上構成比が28.0％まで低下した事実が示された。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループは、需要変動が大きく、収益性の低下したモバイル分野中心のビジネスポートフォリオからの変革を目指し、車載分野や、ウェアラブル・ＶＲ・産業機器等のノンモバイル分野の高付加価値技術開発を推進するとともに」
従来のノンモバイル生産比率50％という数値目標は記載されず、モバイル中心のポートフォリオからの変革という方針表現に置き換わった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「車載を含むノンモバイル分野のディスプレイは堅調に成長しており、中期的にノンモバイルビジネスの生産比率50％を目指してまいります。」
ノンモバイルビジネスの生産比率50％という中期目標を再掲した。売上高では車載17.7％、ノンモバイル9.0％であり、目標達成に向けた進展は記載されたが、生産比率50％の達成は示していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「車載を含むノンモバイル分野のディスプレイは堅調に成長しており、中期的にノンモバイルビジネスの生産比率50%を目指してまいります。」
ノンモバイルビジネスの生産比率50％という中期目標を再掲した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは事業構造変革を積極的に推進し、中期的にノンモバイルビジネスの生産比率50%を目指してまいります。」
ノンモバイルの生産比率50％という中期目標を再掲した。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業構造変革を積極的に推進し、中期的にノンモバイル事業の生産比率50%を目指してまいります。」
車載、中型ディスプレイ、反射型LCDなどを通じて、モバイル依存を下げる具体的な比率目標を初めて示した。