Komori
ジャパンディスプレイ(6740)・事実再定義

車載分野とノンモバイル分野の区分分離

FY2019-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

6記載
8年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q1再定義FY2024-Q2 – FY2026-H12018: 220182019: 220192020: 020202021: 020212022: 020222023: 120232024: 020242025: 12025
同じテーマの他社
車載・ノンモバイル分野の開示区分分離と民生・産業機器への再編1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「液晶スマートフォン事業縮小に伴い、当中間連結会計期間より売上区分の統合及び名称変更を行い、従来の「スマートウォッチ・VR等」及び「液晶スマートフォン」を「民生・産業機器」として表示しております。」

    従来の「スマートウォッチ・VR等」と「液晶スマートフォン」を「民生・産業機器」に統合する開示区分へ変更した。液晶スマートフォン事業の縮小を反映した区分再編である。
  2. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間より、従来の「ノンモバイル」を「スマートウォッチ・VR等」、「モバイル」を「液晶スマートフォン」に名称変更しております。当該変更は名称変更のみであり、その内容に与える影響はありません。」

    従来のノンモバイル・モバイルという開示名称を、スマートウォッチ・VR等・液晶スマートフォンへ変更した。区分内容への影響はないと説明している。
  3. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当会計期間の車載分野の売上高は、売上高全体の28.2%を占める25,519百万円」

    車載分野とノンモバイル分野を分離した開示区分を継続し、車載分野の売上高を個別に記載した。
  4. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期連結会計期間より、従来の「車載・ノンモバイル分野」を「車載分野」と「ノンモバイル分野」へ分けております。」

    車載分野とノンモバイル分野を分離する開示区分を再掲した。
  5. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期連結会計期間より、従来の「車載・ノンモバイル分野」を「車載分野」と「ノンモバイル分野」へ分けております。」

    車載分野とノンモバイル分野を分離する開示区分を再掲した。
  6. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結会計期間より、従来の「車載・ノンモバイル分野」を「車載分野」と「ノンモバイル分野」へ分けております。」

    従来一括していた車載・ノンモバイル分野を当四半期から分離し、車載分野とノンモバイル分野を別々に売上高・業績説明する開示区分へ変更した。
一緒に動いた変遷

「大規模設備投資に伴う資金調達・流動性リスク」は、この変遷が動いた6回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1大規模設備投資に伴う資金調達・流動性リスク2回
  3. 2OLED・中国台湾メーカーによる競争激化2回
  4. 3スマートフォン市場の成長鈍化と季節性・在庫変動2回
  5. 4海外展開に伴う政治・経済・法規制リスク2回
  6. 5世界経済の変動による需要減少リスク2回
  7. 6中小型ディスプレイ事業および高価格帯スマートフォンへの依存2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ジャパンディスプレイの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
車載分野とノンモバイル分野の区分分離|ジャパンディスプレイ(6740)の変遷 | Komori