ジャパンディスプレイ（6740）・目標再定義
SBT認定・RE100加盟を目指す環境目標
FY2022に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
SBT認証取得・科学的削減目標の承認12社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社
ジャパンディスプレイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「エネルギー起源CO2排出削減量 1,043t-CO2 2026年度：50t-CO2」
環境目標の開示が、従来のSBT認定・RE100加盟や再生可能エネルギー比率から、エネルギー起源CO2排出削減量の実績・年度目標を示す形へ再構成された。 - FY2025後退有価証券報告書
「再生可能エネルギー比率 0.03％ 2025年度：1.5％」
SBT認定取得を将来的に目指す方針は維持された一方、再生可能エネルギー比率の2025年度目標は1.5％と記載され、従来開示された5.0％目標から数値上縮小した。 - FY2023前進有価証券報告書
「気候変動への対応について、中長期的な削減目標を設定し、数年内のSBT認定取得を目指します。併せて、直近の2025年度の再生可能エネルギー比率の目標を設定して取り組むとともに」
SBT認定取得に加え、再生可能エネルギー比率を2025年度5.0％とする目標、2023年度のエネルギー起源CO2排出削減量825t-CO2の目標を開示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「数年内に、パリ協定が求める水準と整合した温室効果ガス排出削減中長期目標の「SBT」の認定、及び事業を再生可能エネルギー100％で賄うことを目標とする「RE100」への加盟を目指してまいります。」
国連グローバルコンパクトへの取組み強化に加え、数年内のSBT認定とRE100加盟という環境関連の時間軸・数値付き目標を初めて示した。