高収益体質への改革
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026経費削減を進めるも営業赤字有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は27億78百万円と前連結会計年度に比べて55百万円減少いたしました。これは、主に経費削減に努めたことによるものです。」
経費削減により販売費及び一般管理費は55百万円減少したが、売上減少に伴い営業損益は前期の1百万円の利益から15百万円の損失となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「事業全体の効率化を図るため、資本業務提携、不採算部門の整理、本社機能のスリム化等、事業構造改革を推進しております。」
資本業務提携、不採算部門の整理、本社機能のスリム化等による事業構造改革を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「事業全体の効率化を図るため、資本業務提携、不採算部門の整理、本社機能のスリム化等、事業構造改革を推進しております。」
事業構造改革を継続し、連結販売費及び一般管理費は181億37百万円、前期比9.4％減となった。モバイルデータソリューション、新規IT、エンターテインメント、その他の各セグメントが通期で利益を計上している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「事業全体の効率化を図るため、資本業務提携、不採算部門の整理、本社機能のスリム化等、事業構造改革を推進しております。／連結の販売費及び一般管理費は、134億84百万円(前年同期比10.6%減)となりました。」
資本業務提携、不採算部門の整理、本社機能のスリム化などの構造改革を継続し、販売費及び一般管理費は前年同期比10.6％減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「事業全体の効率化及び事業拡大を図る為、資本業務提携、不採算部門の整理、本社機能のスリム化等、事業構造改革を推進しております。」
資本業務提携、不採算部門の整理、本社機能のスリム化を含む事業構造改革を明示し、販売費及び一般管理費も前年同期比7.6％減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「エンターテインメント関連事業においては、厳しい事業環境に備えるため、費用の効率化に取り組みました。新規IT関連事業においても、前期に発売した製品等の開発がピークアウトしたこともあり、費用が減少しております。その他事業のゲームコンテンツ事業においても、新規タイトルの開発が一巡したことで、費用は減少しました。」
エンターテインメント、新規IT、ゲームコンテンツの各事業で費用効率化または開発一巡による費用減少が進み、高収益体質への改革に複数事業で具体的な進展が記載された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「エンターテインメント関連事業につきましては、厳しい事業環境に備えるため、費用の効率化に取り組みました。新規IT関連事業につきましても、前期に発売した製品等の開発がピークアウトしたこともあり、費用が減少しております。その他セグメントのゲームコンテンツ事業につきましても、新規タイトルの開発が一巡したことで、費用は減少しました。」
エンターテインメント関連、新規IT関連、ゲームコンテンツの各事業で費用効率化・開発一巡による費用減少を進めており、高収益体質への改革に具体的な費用面の進展が記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「エンターテインメント関連事業につきましては、厳しい事業環境に備えるため、費用の効率化に取り組みました。新規IT関連事業につきましても、前期に発売した製品等の開発がピークアウトしたこともあり、費用が減少しております。」
エンターテインメント関連事業の費用効率化、新規IT関連事業の開発費減少、ゲームコンテンツ事業の費用減少を記載している。前四半期に示された高収益体質への改革の方向性から大きな変更はない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「エンターテインメント関連事業につきましては、厳しい事業環境に備えるため、費用の効率化に取り組みました。新規IT関連事業につきましても、前期に発売した製品等の開発がピークアウトしたこともあり、費用が減少しております。」
エンターテインメント関連事業で費用効率化を進め、新規IT関連事業では製品開発のピークアウトもあり費用が減少した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、費用効率の最大化と収益構造モデルの見直しを緊急命題とし、高収益体質への改革を推進しております。」
費用効率の最大化と収益構造モデルの見直しを通じて、高収益体質へ改革する施策を「緊急命題」として示している。