M2M通信機器販売の減少
FY2018-Q1に初出。25回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026LTE移行需要一巡も5G製品・用途展開を継続有価証券報告書
「3GからLTE（4G）への移行需要が一巡したことで、飲料自販機向けに採用されていたRoosterの販売もピークアウトしましたが、デジタルサイネージやデジタルメニューボードなどに向けた用途の需要が増加傾向にあり、Rooster製品の拡販に取り組んでおります。」
3GからLTEへの移行需要と飲料自販機向けRooster販売がピークアウトした一方、デジタルサイネージ等の用途開拓、5GルータDRX5510の販売開始、SunDMS連携による監視ソリューション展開を記載した。 - FY2026-H1LTE移行需要の一段落と新商品展開の遅延有価証券報告書
「M2M事業につきましては、各通信キャリアが2026年３月までに3G回線を順次停波することから発生していた3GからLTE（4G）へのマイグレーションが一段落した一方で、代替となる5GやエッジＡＩをキーワードとする新商品の開発・展開が遅れたこと等により出荷数量減となったこと」
従来の3GからLTE（4G）への移行需要が一段落し、代替となる5G・エッジAI関連商品の開発・展開遅延も重なって、M2M事業の出荷数量が減少した。 - FY2025-H1A330・A900の50万台超導入とRooster販売好調有価証券報告書
「複数の大手飲料オペレーターが管理コスト削減や商品補充等のオペレーションの効率化を図るため、飲料自販機向け戦略製品「A330」・「A900」が採用され既に50万台以上が導入されました。Rooster等のルータ製品においては回線冗長化及びデバイスマネジメントサービス「SunDMS」との連携で他社との差別化を打ち出し、売上高も堅調に推移しております。」
従来の部品調達難によるM2M事業の減収から、A330・A900は50万台以上の導入に進み、Rooster等のルータ製品も販売が堅調に推移している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「M2M事業につきましては、原材料高騰の影響は残るものの、部品調達難が解消傾向にあることから、セグメント全体では増収増益となりました。」
部品調達難が解消傾向となり、原材料高騰の影響が残る中でも、新規IT関連事業は前年同期比74.0％増収、セグメント利益104百万円となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「M2M事業につきましては、原材料高騰の影響は残るものの、部品調達難が解消傾向にあることから、セグメント全体では増収増益となりました。」
部品調達難が解消傾向となり、新規IT関連事業は売上高が前年同期比67.8％増、セグメント利益は50百万円となった。原材料高騰の影響は引き続き残っている。 - FY2023通期で部品調達難による減収減益有価証券報告書
「M2M事業につきましては、売上高は、部品調達難により出荷数量が減少し、7.8％の減収となりました。セグメント利益は、出荷数量の減少に加えて原材料高騰の影響により、45百万円の減益となりました。」
四半期累計で顕在化していた供給制約が通期でも確認され、M2M事業は7.8％減収、セグメント利益は45百万円減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「M2M事業につきましては、売上高は、部品調達難により出荷数量が減少し、24.8％の減収となりました。セグメント利益は、出荷数量の減少に加えて原材料高騰の影響により、79百万円の減益となりました。」
部品調達難による出荷数量の減少でM2M事業は前年同期比24.8％減収となり、原材料高騰も加わってセグメント利益が79百万円減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「M2M事業につきましては、売上高は、部品調達難により出荷数量が減少し、16.9％の減収となりました。セグメント利益は、出荷数量の減少に加えて原材料高騰の影響により、32百万円の減益となりました。」
部品調達難によりM2M事業の出荷数量が減少し、売上高は前年同期比16.9％減となった。原材料高騰も加わり、セグメント利益は前年同期比32百万円減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「M2M事業につきましては、売上高は、部品調達難により出荷数量が減少し、減収となりました。加えて、原材料高騰の影響を受け、減益となりました。」
M2M事業では部品調達難により出荷数量が減少し、売上高は前年同期比14.9％減、利益は前年同期の39百万円から1百万円へ減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「M2M事業につきましては、売上高は、自販機向け等のM2M通信機器の販売が堅調に推移したことにより、増収増益となりました。」
M2M通信機器の販売が堅調に推移し、新規IT関連事業は売上高22億39百万円、セグメント利益1億83百万円となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「M2M事業につきましては、売上高は、自販機向け等のM2M通信機器の販売が堅調に推移したことにより、増収となりました。加えて、費用の効率化を図ることで、利益に転じております。」
M2M通信機器販売の増加と費用効率化により利益に転じた状況を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「M2M事業につきましては、売上高は、M2M通信機器の販売が好調に推移したことにより、増収となりました。加えて、費用の効率化を図ることで、利益に転じております。」
M2M事業は通信機器販売の好調と費用効率化により利益へ転じ、新規IT関連事業全体では売上高が前期比14.6％増、セグメント利益は9,899万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「M2M事業については、売上高は、M2M通信機器の販売が好調に推移したことにより、増収となりました。加えて、費用の効率化を図ることで、利益に転じています。」
M2M通信機器の販売好調と費用効率化により利益に転じた状況を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「M2M事業については、売上高は、受託開発売上の計上、自販機向け等のM2M通信機器の販売が好調に推移したことにより、増収となりました。加えて、費用の効率化を図ることで、損失幅は大きく縮小しました。」
M2M事業は受託開発・自販機向け等の販売増加と費用効率化により、通期売上高が増加し、新規IT関連事業のセグメント損失も前期の8億27百万円から3億43百万円へ縮小した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「M2M事業については、売上高は自販機向け等のM2M通信機器の販売が前年同期を上回り、かつ費用の効率化を図ることで、損失幅は大きく縮小しました。」
M2M通信機器販売が前年同期を上回り、費用効率化も進めた結果、損失幅が縮小した状況を再確認している。 - FY2020-Q1販売増加・損失幅縮小有価証券報告書
「M2M事業については、売上高は自販機向け等のM2M通信機器の販売が前年同期を上回り、かつ費用の効率化を図ることで、損失幅は大きく縮小しました。」
M2M通信機器販売が前年同期を上回り、費用効率化も進めた結果、新規IT関連事業の損失は前年同期の1億95百万円から1億49百万円へ縮小した。 - FY2019-Q3減収ながら損失幅は縮小有価証券報告書
「M2M事業については、売上高は自販機向け等のM2M通信機器の販売が低調に推移し、前年同期を下回りましたが、効率化によって費用を削減したことにより、損失幅は縮小しました。」
M2M通信機器販売の低調による減収は続いたが、費用削減により新規IT関連事業内のM2M事業の損失幅は縮小した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「M2M事業については、自販機向け等のM2M通信機器の販売が低調に推移し、前年同期で減収となり、損失も微増となりました。」
M2M通信機器販売の低調が続き、売上高は前年同期比26.0％減の4億50百万円、セグメント損失は4億80百万円と前年同期から微増した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「M2M事業については、自販機向け等のM2M通信機器の販売が低調に推移し、前年同期で減収となった」
新規IT関連事業のM2M通信機器販売は引き続き低調で、前年同期比で減収となった。 - FY2018年間では販売増加へ反転有価証券報告書
「M2M事業は自販機、監視カメラ等の産業用向けのM2M/IoT通信機器の販売が好調に推移したことにより、前期を上回り増収となり、損失額も縮小しました。」
四半期報告で示されていたM2M通信機器販売の減少から、通期では産業用向け販売が好調となり、増収かつ損失縮小となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、M2M通信機器の販売の減少により、前年同期を下回りました。」
その他事業におけるM2M通信機器販売の減少を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、M2M通信機器の販売減少により、前年同期を下回りました。」
その他事業におけるM2M通信機器販売の減少を再掲している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「売上高は、M2M通信機器の販売減少により、前年同期を下回りました。」
その他事業において、M2M通信機器の販売減少により売上高が前年同期を下回ったと記載している。