A-Stage買収後のPMIとグループ間連携
FY2018-Q3に初出。18回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
ピクセラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「これらの結果、売上高は２億46百万円（前年同期比3.9％増）、セグメント損失(営業損失)は、新製品の投入やヒット製品のラインナップの充実を図り、大きく改善し87百万円（前年同期はセグメント損失１億70百万円）となりました。」
家電事業では新製品投入・ラインナップ充実により売上高が増加し、セグメント損失も前年同期から縮小した。PMI・効率化後の事業運営に改善が示された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、売上高は２億37百万円（前年同期比44.6％減）、セグメント損失(営業損失)は１億70百万円（前年同期はセグメント損失１億74百万円）となりました。今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
PMI後の効率化方針を継続する中、家電事業のセグメント損失は前年同期から4百万円縮小した。ただし売上高は大幅に減少し、黒字化には至っていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
PMI・効率化による利益率向上方針を継続する中、家電事業のセグメント損失は前年同期の1億8百万円から8,023万5千円へ縮小した。ただし黒字化には至っていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
PMI・効率化による利益率向上方針を継続する中、家電事業のセグメント損失は前年同期より縮小したが、黒字化には至っていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「これらの結果、売上高は４億28百万円（前年同期比9.0％増）、セグメント損失(営業損失)は１億74百万円（前年同期はセグメント損失２億円）となりました。今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
PMI・効率化の方針を継続する中、家電事業は増収となり、セグメント損失も縮小したが、利益率改善と黒字化は未達である。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
効率化による利益率向上方針を継続しているが、家電事業は減収となり、セグメント損失も前年同期から拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
PMI・効率化による利益率向上方針を継続しているが、家電事業は減収となり、セグメント損失は前期から拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
継続的な効率化方針は維持しているが、家電事業は減収減益となり、PMI後の利益率改善はなお課題として記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
継続的な効率化方針は維持しているが、家電事業は減収減益となり、グループ全体の利益率改善は未達の状態が続いている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「家電事業では、巣篭もり需要に対応する製品の売上は増加しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、主要販売店での販売実績が落ち込んだため、高利益率製品の販売実績の増加により利益率は向上したものの全体としては減収減益となりました。」
高利益率製品の販売増加による利益率向上はあったものの、主要販売店での販売実績低下により家電事業全体では減収減益となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「家電事業では、巣篭もり需要に対応する製品の売上は増加しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、主要販売店での販売実績が落ち込んだため、高利益率製品の販売実績の増加により利益率は向上したものの全体としては減収減益となりました。」
高利益率製品の販売増加による利益率向上はあったものの、主要販売店での販売実績低下により家電事業全体では減収減益となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「家電事業では、巣篭もり需要に対応する製品の売上は増加しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、主要販売店での販売実績が落ち込んだため、全体として減収減益となりました。」
巣ごもり需要対応製品の売上増加がある一方、主要販売店での販売実績低下により家電事業全体は減収減益となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「家電事業では、大手ECサイト向けOEM製品の巣篭もり需要に対応する製品の所要量の増加や新規製品の導入により売上は増加しましたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、製品調達の大部分が中国で行われている事による遅延が大きく影響したため、全体として減収減益となりました。」
新規製品導入や巣ごもり需要対応を進めた一方、中国調達の遅延により家電事業は減収減益となり、PMI・効率化施策の成果に対する外部制約が強まった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「家電事業では、大手ECサイト向けOEM製品の所要量の減少や競合製品の増加により全体として増収減益となりました。」
PMIによる効率化方針を継続しているが、家電事業ではOEM需要の減少と競合製品の増加により、前年同期のセグメント利益から損失へ転じた。 - FY2019-Q2PMI継続も家電事業は損失有価証券報告書
「また、M&A後のPMIといたしましては、当社グループで仕入コストの削減や商流の統合及びロジスティクス面での効率化を継続的に実施しており、一定の利益の改善が達成された結果、売上高は11億74百万円、セグメント損失(営業損失)は１百万円となりました。」
仕入コスト削減、商流統合、物流効率化を継続しているが、家電事業は売上高11億74百万円に対し、セグメント損失1百万円となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、M&A後のPMIといたしましては、当社グループで仕入コストの削減や商流の統合及びロジスティクス面での効率化を実施しており、一定の利益の改善が達成された結果、売上高は６億73百万円、セグメント利益(営業利益)は14百万円となりました。今後、継続的な効率化を実施することにより、当社グループ全体での利益率の向上を目指してまいります。」
仕入コスト削減、商流統合、物流効率化を継続した結果、前年度の家電事業のセグメント損失から、当四半期は1,427万8千円のセグメント利益となった。 - FY2018PMI継続も家電事業は赤字有価証券報告書
「また、M&A後のPMIといたしましては、当社グループで仕入コストの削減や商流の統合及びロジスティクス面での効率化を実施しており、一定の利益の改善が達成されたましたが、M&A時ののれんの償却費の影響もあり、当事業の売上高は９億85百万円、セグメント損失（営業損失）は２百万円となりました。」
仕入コスト削減、商流統合、物流効率化を継続している一方、のれん償却費の影響もあり、家電事業は年度では2百万円のセグメント損失となった。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「また、M&A後のPMIといたしましては、当社グループで仕入コストの削減や商流の統合及びロジスティクス面での効率化を実施しており、一定の利益の改善が達成された結果、売上高は５億41百万円、セグメント利益(営業利益)は11百万円となりました。」
A-Stage買収後のPMIとして、仕入コスト削減、商流統合、物流効率化を実施し、一定の利益改善を達成したと記載している。グループ間の連携体制も構築されつつある。