事業用資産・買収に伴うのれんの減損リスク
FY2020-Q2に初出。15回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度においてAI事業にかかる固定資産５百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
AI事業関連の減損損失は前期の9百万円から5百万円へ減少したが、減損リスクの実績化は継続している。 - 2026-05-11対処決算
「減損損失 9 5」
減損損失は前期9百万円から当期5百万円へ減少した。ただし、減損損失の計上自体は継続している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 2 3」
新規事業関連等の固定資産について、当中間連結会計期間に3百万円の減損損失を計上し、減損リスクが実績化している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において新規事業関連にかかる固定資産９百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
新規事業関連の固定資産について、減損損失9百万円を計上し、前期の1百万円から増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 0 2」
新規事業関連等の固定資産について、当中間連結会計期間に2百万円の減損損失を計上し、減損リスクが実績化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において新規事業関連にかかる固定資産１百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
新規事業関連の減損損失は前期4百万円から1百万円へ減少した。減損リスク自体は残るが、当期の実績額は縮小している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 2 1」
新規事業関連等の固定資産について、第3四半期連結累計期間に1百万円の減損損失を計上しており、減損リスクが実績化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において新規事業関連にかかる固定資産４百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
新規事業関連の固定資産について、前期の減損損失0百万円から当期は4百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 0 2」
新規事業関連等の固定資産について、第3四半期連結累計期間に2百万円の減損損失を計上しており、減損リスクが実績化している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 1」
新規事業関連等の固定資産について、第2四半期累計期間に1百万円の減損損失を計上しており、減損リスクが再び実績化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において新規事業関連にかかる固定資産０百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
前期に2百万円の減損損失を計上したのに対し、当期の新規事業関連固定資産の減損損失は0百万円と開示している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 2」
事業用資産等の減損リスクについて、第3四半期累計期間に減損損失2百万円を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において新規事業関連にかかる固定資産21百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
事業用資産や買収に伴うのれんの減損リスクについて、新規事業関連の固定資産21百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業用の資産や企業買収の際に生じるのれんなど有形・無形の固定資産を計上しております。これらの資産については、今後の収益動向や時価の下落等によって、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回った場合に帳簿価額を回収可能価額まで減損処理が必要となる場合があります。これらの処理が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業用資産や買収に伴うのれんについて、収益動向や時価下落による減損リスクを再記載している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、事業用の資産や企業買収の際に生じるのれんなど有形・無形の固定資産を計上しております。これらの資産については、今後の収益動向や時価の下落等によって、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回った場合に帳簿価額を回収可能価額まで減損処理が必要となる場合があります。これらの処理が発生した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業用資産や企業買収で生じるのれんについて、収益動向や時価下落により減損処理が必要となり、業績に影響する可能性を新たなリスクとして記載している。