製造装置の標準化による生産技術革新
FY2017に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このため、当社グループはバリューアッププランを確実に達成するために2027年６月期を「総点検・変革」の年度と位置づけ、事業改革及び生産改革を最優先課題として取組んでまいります。」
製造装置の標準化・生産技術革新が、2027年6月期を「総点検・変革」の年度とする事業改革・生産改革、生産能力増強、物流最適化、リードタイム短縮へ拡張された。 - FY2025真空機器事業のセグメント利益率低下有価証券報告書
「セグメント利益率については、当連結会計年度は11.0％と、前年同期の12.3％から悪化しました。これは売上高の減少に加え、研究開発費の増加が主な要因となります。」
真空機器事業のセグメント利益率は12.3％から11.0％へ低下し、売上高減少と研究開発費増加が要因と説明された。 - FY2024前進有価証券報告書
「セグメント利益率については、当連結会計年度は12.3％と、前年同期の9.0％から改善しました。これは売上高の増加に加え、利益率の高い半導体及び電子部品製造装置の売上高が伸びたことが主な要因となります。」
真空機器事業のセグメント利益率が9.0％から12.3％へ改善した。売上高の増加と利益率の高い半導体・電子部品製造装置の伸長が要因と説明された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの売上総利益率の更なる向上を目指し、計画的生産の拡充を推進し、技術設計から購買・生産体制まですべての工程における生産性向上の推進に努める」
生産技術革新の施策が、計画的生産、技術設計・購買・生産の全工程、製品のモジュール化・標準化、戦略購買、最適拠点生産へ具体化された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2020年度から2022年度までの中期経営計画「Breakthrough 2022」における重点戦略の一つとして「モノづくり力強化」を掲げており、当社が製造販売する製品における開発、仕様の決定、設計から生産までの全ての工程の効率化に取り組んでいます。これを加速させるため、国内の主要製造子会社であるアルバック東北株式会社及びアルバック九州株式会社の吸収合併により両社の強みである多種多様な当社製品の生産技術を取り込み、生産性やより一層の利益率の向上を目指します。」
2022年7月1日付のアルバック東北・アルバック九州の吸収合併について、モノづくり力強化、両社の生産技術の取り込み、生産性・利益率向上という目的があらためて明示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「セグメント利益率については、当連結会計年度は13.6％と、前年同期の10.3％から改善しました。これは、FPD製造装置や電子部品製造装置において、中期経営計画の取組みであるモノづくり力強化の成果が出ていることに加え、売上高の増加が主な要因であります。」
真空機器事業のセグメント利益率が10.3％から13.6％へ改善し、モノづくり力強化の成果が出ていると説明された。 - FY2021前進有価証券報告書
「セグメント利益率については、当連結会計年度は10.3％と、前年同期の8.8％から改善しました。これは、FPD製造装置や電子部品製造装置において、中期経営計画の取組みであるモノづくり力強化の成果が出始めていることが主な要因であります。」
真空機器事業のセグメント利益率は8.8％から10.3％へ改善し、モノづくり力強化の成果が出始めたと説明された。 - FY2020前進有価証券報告書
「技術・設計から生産体制まで全ての工程での生産性向上による売上総利益率改善 ①技術図面の完成度向上、設計バリューエンジニアリング強化による技術設計改革 ②購買体制一体化及びグローバルサプライチェーン構築による購買改革 ③各生産拠点の製造する事業（製品）を集約し、拠点専門化による生産工程の改革 ④各業務プロセスを標準化し、生産性向上及び生産情報の共有化を実現する情報システム基盤の強化」
標準化・モジュール化による生産技術革新が、売上総利益率改善を目的とした設計、購買、生産拠点、情報システムの改革群へ拡張された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製造業の基本であるコスト競争力を高めるため、製造装置の標準化(モジュール化、ユニット化)を中心とした継続的な生産技術の革新を行います。」
製造装置の標準化、モジュール化・ユニット化による生産技術革新の方針が継続した。 - FY2018前進有価証券報告書
「セグメント利益率については、当連結会計年度は15.0％と、前連結会計年度の13.4％から改善しました。利益率の高い半導体・電子機器製造装置、コンポーネントの売上拡大に加え、製造原価の低減活動が成果をあげたことが主な要因であります。」
製造原価低減活動が成果をあげ、真空機器事業のセグメント利益率が13.4％から15.0％へ改善した。 - FY2017初出有価証券報告書
「製造業の基本であるコスト競争力を高めるため、製造装置の標準化(モジュール化、ユニット化)を中心とした継続的な生産技術の革新を行います。」
モジュール化・ユニット化を中心とする標準化でコスト競争力を高める施策。