自然災害・サイバー・サプライチェーン途絶
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。114社中67社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「サプライチェーン起因による影響:ゼロ」「重大な情報セキュリティーインシデント発生件数 0件」
サプライチェーン途絶による販売影響ゼロを実績として示し、前年度に2件とされた重大な情報セキュリティーインシデントは0件となった。 - FY2023供給混乱の収束と情報セキュリティー事案の発生有価証券報告書
「これまで続いていたサプライチェーンの混乱は、ほぼ収束となりました。」「重大な情報セキュリティーインシデント発生件数 0件 2件」
部品調達難・物流混雑によるサプライチェーンリスクはほぼ収束した一方、重大な情報セキュリティーインシデントは2件と報告された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「一方、半導体を中心とした部品調達難は一部を除き改善しており、また物流混雑で長期化した物流リードタイムも改善してきていることから、これまで続いていたサプライチェーンの混乱は、足元で落ち着く動きとなっています。」
部品調達難、物流混雑、長期化したリードタイムによるサプライチェーン問題について、足元で改善・沈静化の動きが見られた。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「一方、半導体を中心とした部品調達難や海上輸送混雑によるリードタイム長期化については、世界的に物流量が減少に向かっていることなどにより、足元ではサプライチェーン上の問題は改善傾向が見られるようになりました。」
部品調達難、海上輸送混雑、リードタイム長期化によるサプライチェーン問題について、足元で改善傾向が見られると記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻の長期化、半導体を中心とした部材不足や物流遅延による世界的なサプライチェーン混乱の継続により、先行きは以前にも増して不透明となっており、今後の動向を引き続き注視していきます。」
サプライチェーン混乱、部材不足、物流遅延が継続し、ロシアのウクライナ侵攻の長期化も加わって先行きの不透明感が増した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、サプライチェーン混乱の長期化に加え、オミクロン変異株の発生による新型コロナウイルス感染拡大、インフレ圧力等、世界経済の失速につながるリスクが顕在化してきておりますので、今後の動向をさらに注視していきます。」
サプライチェーン混乱の長期化に加え、オミクロン株、感染拡大、インフレ圧力が世界経済の失速につながるリスクとして顕在化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「半導体を中心とした電子部品不足や物流遅延による供給不足は厳しさを増し、先行き不透明な状況となっていますので、今後の動向をさらに注視していきます。」
電子部品不足と物流遅延による供給不足について、厳しさが増していると記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「海上輸送におけるコンテナ不足や港湾混雑による物流遅延は終息に至らず、また半導体を中心とした電子部品の不足が継続・拡大しており、サプライチェーン上の問題は深刻さを増しています。さらに、このような需給バランスを反映した運賃・部品価格の高騰が、製品の輸送費用および製造コストの押し上げ要因となっており」
従来の工場操業停止・部品供給不足に加え、コンテナ不足、港湾混雑、半導体等の電子部品不足が継続・拡大し、運賃・部品価格の高騰も発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「景気は新型コロナウイルス感染症の世界的大流行を受け、各国で実施されたロックダウンや移動規制などの経済活動制限の影響により、グローバルベースで急速な景気後退の局面にあります。」
従来リスクとして想定されていた新興感染症が実際に世界的大流行となり、ロックダウンや移動規制、景気後退として発生した。 - FY2019対処有価証券報告書
「設備の耐震構造強化のほか、防災訓練などの地震防災計画や事業継続計画の策定などにより、かかる災害にともなう影響の軽減に向けた対応を可能な範囲において行っています。」
自然災害・サイバー・サプライチェーン途絶リスクに対し、長野県中部の地震リスクを踏まえた耐震・防災・事業継続対策を具体化した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「コンピュータウイルスの感染、顧客データの漏洩、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)における風評被害の発生、社内重要基幹システムの障害発生、サイバー攻撃、部品調達先などの罹災によるサプライチェーン上の混乱、戦争・テロなどが発生した場合には、エプソンの経営成績や事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のコンピューターウイルスや情報漏洩に加え、サイバー攻撃を明示的な事業継続リスクとして記載した。 - FY2017初出有価証券報告書
「予測不可能な自然災害、新型インフルエンザなどの新興感染症の流行、コンピュータウィルスの感染、顧客データの漏洩、SNSにおける風評被害の発生、社内重要基幹システムの障害発生、部品調達先などの罹災によるサプライチェーン上の混乱、戦争・テロなどが発生した場合には、エプソンの業績や事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、感染症、サイバー、情報漏洩、システム障害、調達途絶、戦争・テロを事業継続上のリスクとして列挙した。