遊休資産に係る固定資産の減損損失
FY2019-Q3に初出。16回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
減損損失は前期の14億49百万円から3億99百万円へ減少した。石川県の生産設備等360百万円と遊休資産38百万円を計上した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 1,330 38」
減損損失は前年同期の13億30百万円から38百万円へ減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「生産設備等について、閉鎖の意思決定により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（1,125百万円）として特別損失に計上しております。また、解体の意思決定をした遊休資産について、解体費用を減損損失（323百万円）として特別損失に計上しております。」
石川サンケン志賀工場等の閉鎖・遊休資産に関して、合計14億49百万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1震災関連・遊休資産減損の計上有価証券報告書
「今後利用計画のない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（1,006百万円）として特別損失に計上しております。また、解体の意思決定をした遊休資産について、解体費用を減損損失（323百万円）として特別損失に計上しております。」
石川県羽咋郡の生産設備等について10億06百万円、茨城県神栖市の遊休資産について3億23百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q2売却予定遊休資産の減損計上有価証券報告書
「売却の意思決定を行った遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（264百万円）として特別損失に計上しております。」
売却を決定した埼玉県入間郡の生産設備等について、減損損失264百万円を計上した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2022年４月１日至 2023年３月31日）該当事項はありません。」
当期は固定資産の重要な減損損失が計上されなかった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 37 －」
当第3四半期累計期間の減損損失は計上されず、前年同期の37百万円から減少した。 - FY2022-Q3遊休資産減損額増加有価証券報告書
「「半導体デバイス事業」において、今後利用計画のない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（37百万円）として特別損失に計上致しました。」
遊休資産の減損損失は37百万円となり、前年同期の17百万円から増加した。対象は神栖市、志賀町、米国ミネソタ州の生産設備等である。 - FY2021対処有価証券報告書
「遊休資産 米国ミネソタ州ブルーミントン 機械装置及び運搬具 18」
固定資産減損損失は前期の513百万円から18百万円へ減少し、パワーシステム事業の生産設備等を対象とした大規模減損は当期には計上されていない。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「「半導体デバイス事業」において、今後利用計画のない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（17百万円）として特別損失に計上致しました。」
遊休資産の減損損失は17百万円となり、前年同期の固定資産減損損失510百万円から減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期累計期間について、固定資産の重要な減損損失は記載されていない。前年同期に計上された613百万円から減少した。 - FY2020減損損失増加・対象拡大有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
減損損失は513百万円となり、前期の119百万円から増加した。パワーシステム事業の生産設備等475百万円と半導体デバイス事業の遊休資産38百万円を計上した。 - FY2020-Q3減損対象拡大有価証券報告書
「「半導体デバイス事業」セグメント及び「パワーシステム事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては「半導体デバイス事業」セグメント3,780百万円及び「パワーシステム事業」セグメント478百万円であります。」
従来の半導体デバイス事業における遊休資産の減損に加え、パワーシステム事業の生産設備等478百万円を含む固定資産減損へ対象が拡大した。 - FY2020-Q2減損対象の追加有価証券報告書
「③「半導体デバイス事業」において、今後利用計画のない遊休資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（32百万円）として特別損失に計上致しました。」
従来の遊休資産減損119百万円に加え、今後利用計画のない遊休資産について32百万円の減損損失を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「米国マサチューセッツ州 遊休資産 土地及び建物等 119百万円」
遊休資産に係る減損損失119百万円について、対象場所・資産の内訳を含めて通期財務諸表で確認している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「「半導体デバイス事業」セグメントにおいて、遊休資産に係る固定資産の減損損失を119百万円計上しております。」
半導体デバイス事業で遊休資産に係る固定資産の減損損失119百万円を計上したことが初めて記載されている。