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富士通(6702)・施策前進

従来型ITビジネスの効率化と商談機会の確保

FY2020-Q2に初出。16回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。

16記載
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2020-Q2 – FY2020-Q3その他FY2022-Q1 – FY2023-Q3前進FY2023 – FY20252019: 12020: 220202021: 420212022: 420222023: 220232024: 220242025: 12025
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「サービスソリューション全体の売上総利益率は35%と前年度から2%改善しました。」

    サービス領域の効率化について、GDC・JGG、共通開発基盤、標準化・自動化、価値ベース価格設定の組合せにより売上総利益率が改善した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「サービスソリューション全体の売上総利益率は35%と前年度から2%改善しました。」

    サービスソリューションの効率化について、内製化・オフショア化・開発標準化・自動化及び価値ベースの価格設定を進め、売上総利益率が年間で2%改善した。
  3. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「サービスソリューションの売上収益は1兆5,220億円と、前年同期比で9.8%の増収となりました。調整後営業利益は1,163億円と、前年同期比で618億円の増益です。増収効果に加え、グローバルデリバリーセンターの活用拡大や開発プロセスの標準化など採算性改善が進んでおり人件費増加および成長分野への投資拡大による影響を上回り増益となりました。」

    サービス領域では、GDC活用拡大と開発プロセス標準化により、調整後営業利益が前年同期比618億円増加した。従来型サービスの効率化施策が引き続き業績に現れている。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「ソリューション・サービスの売上収益は1兆8,193億円と、前年度比で211億円減、1.1%の減収となりました。営業利益は2,337億円と、前年度比で449億円の増益です。国内のSI/サービスの増収効果による利益改善に加え開発標準化や費用効率化など、今まで取り組んできた施策が確実に成果をあげております。」

    ソリューション・サービスは減収ながら、国内SI・サービスの増収、開発標準化、費用効率化により営業利益が449億円増加し、従来型サービス効率化施策の成果を示した。
  5. FY2023-Q3第3四半期累計のソリューション・サービス採算性を更新有価証券報告書

    「ソリューション・サービスの売上収益は1兆2,469億円と、前年同期比で2.8%の減収となりました。営業利益は1,209億円と、前年同期比で260億円の増益です。SI/サービスでの増収効果・生産性の向上やDX人材施策効果等により増益となりました。」

    ソリューション・サービスは減収となったが、SI・サービスの増収効果、生産性向上、DX人材施策効果により営業利益は前年同期比260億円増加した。
  6. FY2023-Q2第2四半期ソリューション・サービス業績を更新有価証券報告書

    「ソリューション・サービスの売上収益は8,156億円と、前年同期比で3.5%の減収となりました。営業利益は636億円と、前年同期比で69億円の増益です。部材供給遅延等による影響を除くと161億円の増益です。SI/サービスでの増収効果・採算性の改善やDX人材施策効果等により増益となりました。」

    従来型IT・ソリューションサービスは減収となったが、SI・サービスの採算性改善とDX人材施策により営業利益が増加した。
  7. FY2023-Q1第1四半期ソリューション・サービス業績を更新有価証券報告書

    「ソリューション・サービスの売上収益は3,884億円と、前年同期比で2.6%の減収となりました。営業利益は299億円と、前年同期比で97億円の増益です。エンタープライズ向けの増収に加え、ジャパン・グローバルゲートウェイの活用等による採算性が改善したことにより増益となりました。」

    ソリューション・サービスは減収となった一方、エンタープライズ向け増収とJGG活用等による採算性改善で営業利益が増加した。
  8. FY2022年度ソリューション・サービス業績を更新有価証券報告書

    「ソリューション・サービスの売上収益は1兆8,405億円と、前年度比で431億円減、2.3%の減収となりました。システム開発などサービスの領域は堅調に推移しましたが、半導体不足に加え前年度にあった大口商談の反動影響があったほか、ハード一体型ビジネスが自治体、文教、中堅向けを中心に低調に推移しました。営業利益は1,887億円と、前年度比で19億円の減益です。」

    サービス領域のシステム開発は堅調だった一方、半導体不足、大口商談の反動、ハード一体型ビジネスの低調により、ソリューション・サービスは減収減益となった。
  9. FY2022-Q3第3四半期のソリューション・サービス採算性を更新有価証券報告書

    「ソリューション・サービスの売上収益は1兆2,830億円と、前年同期比で1.1%の減収となりました。システム開発中心にサービスビジネスは上半期に引き続き堅調に推移しましたが、ハード一体型ビジネスのマイナスが影響しております。また、営業利益は通常費用の削減、採算性改善を進めたものの、減収影響に加え、成長投資の影響により減益となりました。」

    従来型IT・ソリューションサービスでは、通常費用削減と採算性改善を進めたが、ハード一体型ビジネスの減収と成長投資の影響により営業利益は949億円、前年同期比4.5%減となった。
  10. FY2022-Q2第2四半期のソリューション・サービス採算性を更新有価証券報告書

    「ソリューション・サービスの売上収益は8,454億円と、前年同期比0.8%の増収となりました。製造業や通信キャリア向けのサービスを中心に増収です。営業利益は566億円と、前年同期比で1億円の減益となりました。」

    ソリューション・サービスは製造業・通信キャリア向けを中心に前年同期比0.8%増収となったが、営業利益は566億円で前年同期比1億円減となった。
  11. FY2022-Q1第1四半期のソリューション・サービス採算性を更新有価証券報告書

    「ソリューション・サービスの売上収益は3,986億円と、前年同期比で1.1%の増収となりました。金融ビジネスや通信キャリア向けのサービスを中心に増収です。営業利益は201億円と、前年同期比で14億円の増益となりました。」

    For Stabilityに相当するソリューション・サービスは、金融・通信キャリア向けを中心に前年同期比1.1%増収、営業利益14億円増となった。
  12. FY2021前進有価証券報告書

    「ソリューション/SIや運用、保守サービスでの採算性の改善に加え、営業費用の効率化を進め、減収影響をカバーして増益となりました。」

    For Stabilityに相当する従来型IT領域で、運用・保守を含むサービス採算性と費用効率化が進み、ソリューション・サービス営業利益率は10.4%となった。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「また、システムの保守や運用、プロダクトの提供や保守といった従来型IT領域を、お客様のIT基盤の安定稼働への貢献と品質向上に取り組む領域として「For Stability」と定め、一層の効率化を推し進めて利益率を高めていきます。」

    従来型IT領域を「For Stability」と位置付け、安定稼働・品質向上と効率化によって利益率を高める方針が再確認されている。
  14. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「また、システムの保守や運用、プロダクトの提供や保守といった従来型IT領域を、お客様のIT基盤の安定稼働への貢献と品質向上に取り組む領域として「For Stability」と定め、一層の効率化を推し進めて利益率を高めていきます。」

    従来型ITビジネスの効率化・利益確保という施策を、「For Stability」という安定稼働・品質向上を担う事業領域として再定義した。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループが強い顧客基盤を持つ従来型ITビジネスについては、一層の効率化を推し進めるとともに、商談機会を確実に獲得することで、利益を確保してまいります。」

    デジタル領域への転換と並行して、従来型ITビジネスでは効率化と商談機会の確保により利益を確保する方針が再確認されている。
  16. FY2020-Q2初出有価証券報告書

    「当社グループが強い顧客基盤を持つ従来型ITビジネスについては、一層の効率化を推し進めるとともに、商談機会を確実に獲得することで、利益を確保してまいります。」

    DX・デジタル領域への転換と並行して、従来型ITビジネスでは効率化と商談機会の確保により利益を維持する施策を新たに明示した。
一緒に動いた変遷

「真のサービスカンパニーへの転換と「つながるサービス」」は、この変遷が動いた16回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1真のサービスカンパニーへの転換と「つながるサービス」5回
  3. 2グローバルデリバリーセンターの拡充5回
  4. 3自前主義からの脱却と統一戦略によるグローバル商品・サービス強化4回
  5. 4Vertical Areas・Horizontal Areasの7つの重点分野への経営資源集中4回
  6. 5垂直統合型ビジネスから機動的な事業会社体制への転換4回
  7. 6営業・SEプロセス標準化と専門組織による案件監査4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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