ネットワーク事業の機能別再編・仮想化・小山マザー工場化
FY2016に初出。21回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。23社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、ネットワーク事業の新会社1FINITY株式会社の事業効率改善も進み増益です。」
ネットワーク事業の機能別再編について、1FINITYの事業開始後に事業効率改善が進み、ネットワークプロダクトの増収・増益に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「RANの自律化・自動化といったインテリジェント化を担うO-RAN仕様に基づく運用管理システム（SMO）上で、体感品質（QoE）向上、省電力化、通信品質維持を実現する3つのアプリケーションを開発しました。」
ネットワーク事業の仮想化・高度化について、O-RAN仕様のSMO上でQoE、省電力、通信品質を対象とする3つのアプリケーションを開発した。 - FY2024-Q2第2四半期ネットワーク業績を更新有価証券報告書
「一方、ネットワークプロダクトは国内・北米共に前年度の高い需要の反動が大きく減収となっております。」
ネットワークプロダクトは国内・北米ともに前年度の高い需要の反動により減収となった。 - FY2024-Q1第1四半期ネットワーク・システムプラットフォーム業績を更新有価証券報告書
「ハードウェアソリューションの売上収益は2,168億円と、前年同期比で3.3%の減収となりました。システムプロダクトは部材調達影響が解消し前年度より増収となりました。一方、ネットワークプロダクトは前年度の北米向け需要の反動減により、モバイルシステム、フォトニクスともに減収となりました。」
システムプロダクトでは部材調達影響が解消した一方、ネットワークプロダクトは前年度の北米向け需要の反動により減収となった。 - FY2023-Q3第3四半期累計のシステムプラットフォーム業績を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームの売上収益は4,769億円と、前年同期比で10.7%の増収となりました。営業利益は330億円と、前年同期比で113億円の増益です。北米向けネットワークの増収効果、前年度から継続していた部材供給遅延が解消したことで増益となりました。」
システムプラットフォームは北米向けネットワークの増収と部材供給遅延の解消により、売上収益が前年同期比10.7％増、営業利益が113億円増となった。 - FY2023-Q2第2四半期システムプラットフォーム業績を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームの売上収益は3,010億円と、前年同期比で5.0%の増収となりました。営業利益は89億円と、前年同期比で69億円の減益です。為替影響も含め部材価格の高騰が続いており、減益となりました。」
システムプラットフォームは増収となったが、為替影響を含む部材価格高騰により営業利益は前年同期比69億円減少した。 - FY2023-Q1第1四半期システムプラットフォーム業績を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームの売上収益は1,327億円と、前年同期比で5.7%の減収となりました。営業利益は5億円と、前年同期比で74億円の減益です。」
システムプラットフォームは前年同期比5.7％減収、営業利益74億円減となった。 - FY2022年度5G・システムプラットフォーム業績を更新有価証券報告書
「前年度にあったスーパーコンピュータの反動影響はあったものの、ネットワークビジネスが５Ｇ基地局を中心に増加し、全体をカバーしました。」
富岳売上の反動や部材調達遅延の影響がある一方、5G基地局を中心とするネットワークビジネスの増加がシステムプラットフォームを下支えした。 - FY2022-Q3第3四半期5G・システムプラットフォーム業績を更新有価証券報告書
「5G基地局を中心としたネットワークの増加に加え為替が円安に推移した影響がありましたが、半導体や電子部品の部材調達が遅延した影響を受けました。」
5G基地局を中心とするネットワークは増加した一方、半導体・電子部品の部材調達遅延が影響し、システムプラットフォームは前年同期比2.5％減収となった。営業利益は216億円で同33億円増加した。 - FY2022-Q2第2四半期の5G・システムプラットフォーム業績を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームの売上収益は2,867億円と、前年同期比で2.2%の増収となりました。サーバーやストレージ等のシステムプロダクトは、半導体を中心とする部材供給遅延に加え、前年同期に計上した富岳の売上収益の反動影響により減収となりましたが、ネットワークビジネスで5G基地局などの通信インフラに対する需要が国内、海外ともに伸長し、増収となりました。」
システムプラットフォームは富岳売上の反動や部材供給遅延があった一方、国内外の5G基地局など通信インフラ需要の伸長により前年同期比2.2％増収となった。営業利益は158億円で、前年同期比90億円増加した。 - FY2022-Q1第1四半期の5G・システムプラットフォーム業績を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームの売上収益は1,408億円と、前年度比で4.2%の減収となりました。前年同期に計上した富岳の売上収益の反動影響により全体として減収となりましたが、富岳を除いたサーバやストレージ等のシステムプロダクトは増収です。また、ネットワークビジネスで5G基地局などの通信インフラに対する需要が継続し、国内、海外ともに増収となりました。」
富岳売上の反動でシステムプラットフォーム全体は前年同期比4.2％減収となった一方、5G基地局など通信インフラ需要は継続し、ネットワークビジネスは国内外で増収となった。 - FY2021年度業績・5G需要を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームの売上収益は6,654億円と、前年度比で2.8%の増収となりました。サーバやストレージ等のシステムプロダクトは新型コロナウイルス感染症の影響を受けて減収となりましたが、ネットワークビジネスで5G基地局などの通信インフラに対する需要が増加し、前年から増収となりました。」
5G基地局など通信インフラ需要の増加により、システムプラットフォームは2.8％増収、営業利益は前年から137億円増加した。 - FY2021-Q3第3四半期システムプラットフォーム業績・5G需要を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームは4,615億円と、前年同期比7.4%の増収です。新型コロナウイルス感染症の影響はありましたが、富岳の出荷に加え、5G基地局の所要増加により前年を上回りました。」
システムプラットフォームは富岳の出荷と5G基地局需要の増加により前年同期比7.4％増収となり、営業利益も5G基地局の増収効果とIAサーバの開発効率化により改善した。 - FY2021-Q2第2四半期業績・5G需要を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームは2,917億円と、前年同期比1.0%の増収です。新型コロナウイルス感染症の影響はありましたが、富岳の出荷に加え、5G基地局の所要増加により前年を上回りました。」
システムプラットフォームは富岳の出荷と5G基地局需要の増加により前年同期比1.0％増収となった。 - FY2021-Q1第1四半期業績・5G需要を更新有価証券報告書
「システムプラットフォームは1,517億円と、前年同期比24.0%の増収です。富岳の出荷やメインフレーム商談の増加に加え、5G基地局の所要増加がありました。」
システムプラットフォームは富岳の出荷、メインフレーム商談及び5G基地局需要の増加により、前年同期比24.0％増収となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「ネットワークビジネスでは、DXのインフラを支える5G(第5世代移動通信システム)に注力し、基地局制御装置および無線装置についてはいち早く国内通信キャリア向けの供給を開始するとともに、5Gソリューションの実証のためのお客様やパートナーとのコラボレーションラボを自社施設内に構築しました。」
5Gについて、基地局制御装置・無線装置の国内通信キャリア向け供給を開始し、顧客・パートナーとの実証用コラボレーションラボを構築した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「具体的な施策としては、（ⅰ）サービスインテグレーションビジネスの強化、（ⅱ）グローバルな商品力の強化、（ⅲ）ネットワークビジネスの再構築、（ⅳ）海外ビジネス、特にEMEIAビジネスの再構築です。」
ネットワークビジネスの再構築を、サービスインテグレーション、グローバル商品力、EMEIA再構築と並ぶ具体的施策として再確認した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「グローバル視点でのネットワークビジネスの強化」
ネットワークビジネスをグローバル視点で強化する方針が再掲されている。 - FY2019-Q2ネットワーク事業のグローバル強化を明記有価証券報告書
「グローバル視点でのネットワークビジネスの強化」
従来のIoT・5G対応に加え、ネットワークビジネスをグローバル視点で強化する方向を示した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、IoT時代に向けますます重要となるネットワークビジネスにつきましても、5G等の大きな環境の変化に十分対応できるよう、事業の強化に努めてまいります。」
IoT及び5Gの環境変化を踏まえたネットワーク事業強化の方針を再提示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「機能集中によるコスト競争力強化、ネットワーク仮想化へのさらなる展開、ＩｏＴ時代に向けたネットワーク利用者の多種多様なニーズに対応する新しいサービスの創出などを加速していくために、従来の製品毎の事業体制から機能別の事業体制に再編を進めております。」
営業・開発機能を当社に統合し、製造機能を小山工場に集約する施策も実施している。