新たな働き方「Work Life Shift」の加速と顧客DXへの展開
FY2021-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「DX企業にふさわしい働き方やマインドを醸成する「Work Life Shift」では、従業員サーベイの結果に基づくデータ駆動型の施策を、グローバルで展開してまいります。また、自身の取り組みで得た知見をベースに、お客様の働き方改革も支援してまいります。」
従業員サーベイに基づくデータ駆動型施策のグローバル展開と、顧客の働き方改革支援が再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「DX企業にふさわしい働き方やマインドを醸成する「Work Life Shift」では、従業員サーベイの結果に基づくデータ駆動型の施策を、グローバルで展開してまいります。また、自身の取り組みで得た知見をベースに、お客様の働き方改革も支援してもまいります。」
Work Life Shiftについて、従業員サーベイに基づくデータ駆動型施策のグローバル展開と、顧客の働き方改革支援を再確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「DX企業にふさわしい働き方やマインドを醸成するため、新たな人事制度やオフィス環境を整備する「Work Life Shift」を推進しており、自身の取り組みで得た知見をベースに、お客様の働き方改革の支援にも着手しております。」
新たな人事制度・オフィス環境を整備するWork Life Shiftと、自社の知見を基にした顧客の働き方改革支援が再確認されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「DX企業にふさわしい働き方やマインドを醸成するため、新たな人事制度やオフィス環境を整備する「Work Life Shift」を推進しており、自身の取り組みで得た知見をベースに、お客様の働き方改革の支援にも着手しております。」
Work Life Shiftについて、新たな人事制度・オフィス環境の整備を進めるとともに、自社で得た知見を基に顧客の働き方改革を支援する取り組みに着手した。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は8,345億円と、前年度比で301億円減少しました。Work Life Shiftの推進による一般経費の削減やシステムプラットフォームビジネスにおけるIAサーバの開発効率化などを中心に減少しました。」
Work Life Shiftについて、一般経費の削減効果が販売費及び一般管理費の減少要因として年度実績に現れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、テレワーク勤務を基本とする「Work Life Shift」を推進しております。DX企業にふさわしい働き方やマインドを醸成するため、人事制度やオフィス環境を整えてまいります。」
テレワークを基本とするWork Life Shiftを推進し、人事制度・オフィス環境を整備する方針が再掲されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、以前より進めていたテレワークに加え、ニューノーマルにおける新たな働き方に取り組む「Work Life Shift」の推進により、費用面の効率化も進みました。」
Work Life Shiftの推進を継続し、テレワークを含む新たな働き方による費用面の効率化が進んだと記載した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「また、当社は従来から取り組んできた新しい環境でも高い生産性とイノベーションの創造ができる新たな働き方「Work Life Shift」を新型コロナウイルス感染症の流行を契機にさらに加速させ、費用効率化を進めるとともに社内実践した新たな働き方をお客様にリファレンスとして提供することで、お客様のDXの実現にも貢献していきます。」
新型コロナウイルス感染症を契機に、従来から取り組んできた「Work Life Shift」を加速し、費用効率化と社内実践の顧客向けリファレンス提供を通じて顧客のDX実現にもつなげる方針を初めて明示した。