販売終了・顧客の値下げ要求による自動車機器事業の減収
FY2019-Q3に初出。24回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
ダイヤモンドエレクトリックホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、米国及び中国での電動車の需要減速による内燃機関搭載車の増産の影響を受け、売上高は404億68百万円（前年同期比15.9％増）となりました。」
電動車需要の減速に伴う内燃機関搭載車の増産により、自動車機器事業は15.9％増収となり、従来の販売減収リスクによる業績悪化は当年度には緩和した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、米国及び中国での電動車の需要減速による内燃機関搭載車の増産の影響を受け、売上高は192億79百万円（前中間連結会計期間比14.7％増）となりました。利益面では、米国関税の影響を受けながらも、ものづくりにおける生産性ならびに材料費率の改善が進み、セグメント利益は５億66百万円（前中間連結会計期間はセグメント損失１億84百万円）となりました。」
自動車機器事業は前年同期比14.7％増収となり、セグメント損失から5億66百万円の利益へ転換した。従来の販売減収によるリスクの影響は当中間期には緩和している。 - FY2025対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、中国でのお客様需要増や電動車の減速による内燃機関搭載車の増産の影響を受け、売上高は349億28百万円（前年同期比6.3％増）となりました。利益面では、ものづくりにおける生産性改善や材料費、労務費等の価格転嫁が進み、セグメント利益は３億80百万円（前年同期はセグメント損失８億99百万円）となりました。」
自動車機器事業は前年のセグメント損失から3億80百万円の利益へ転換し、売上高も前年同期比6.3％増となった。従来の販売減収リスクによる業績悪化は当年度には緩和している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、半導体不足の解消による車両生産の回復や昨年度実施した価格転嫁の影響を受け、売上高は168億１百万円（前中間連結会計期間比7.2％増）となりました。」
半導体不足の解消による車両生産回復と価格転嫁により、自動車機器事業は前年同期比7.2％増収となり、販売減収リスクの影響が緩和した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「自動車機器事業は、半導体や材料調達難の解消によるサプライチェーンの回復は見られたものの、一部点火コイルにおける販売終息の影響を受け、売上高328億72百万円（前年同期比0.7％減）となりました。」
サプライチェーンが回復する一方、一部点火コイルの販売終息が実際の減収要因となり、自動車機器事業の売上高は前年同期比0.7％減となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、半導体や材料調達難の解消によるサプライチェーンの回復は見られたものの、自動車メーカー様の生産計画変更の影響を受け、売上高243億41百万円（前年同期比0.6％減）となりました。」
サプライチェーンの回復が見られ、売上高の減少率は前年同期の4.3％減から0.6％減へ縮小した。一方、自動車メーカーの生産計画変更による減収リスクは残っている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車機器事業は、原材料高や材料調達難によるグローバルサプライチェーンの歪みに於いて一定の回復が見られたものの、自動車メーカー様の新旧モデルチェンジによる生産計画変更等の影響を受け、売上高は156億72百万円（前年同期比4.3％減）となりました。」
新旧モデルチェンジによる生産計画変更等のリスクが実際の減収要因として記載され、自動車機器事業の売上高は前年同期比4.3％減となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「自動車機器事業は、原材料高や材料調達難によるグローバルサプライチェーンの歪みに於いて一定の回復が見られたものの、自動車メーカー様の新旧モデルチェンジによる生産計画変更等の影響を受け、売上高は74億９百万円(前年同期比2.0％減)となりました。」
サプライチェーンには一定の回復が見られた一方、新旧モデルチェンジによる生産計画変更等により自動車機器事業は前年同期比2.0％減収となり、モデル変更等による販売減収リスクは継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、世界的な半導体不足や新型コロナウイルスの感染拡大による生産台数調整はありましたが、昨年の販売減少からは回復し、売上高244億82百万円(前年同期比23.2％増)となりました。」
半導体不足や生産台数調整は残るものの、自動車機器事業の売上高は前年同期比23.2％増となり、前年の販売減少からの回復が継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、世界的な半導体不足や新型コロナウイルスの感染拡大による生産台数調整はありましたが、昨年の販売減少からは回復し、売上高163億76百万円(前年同期比26.3％増)となりました。」
自動車機器事業の売上高は前年同期比26.3％増となり、前年の販売減少からの回復が継続しているため、販売減収リスクは一定程度緩和された。一方、半導体不足や生産台数調整は残っている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、世界的な半導体不足や新型コロナウイルスの感染拡大による生産台数調整はありましたが、昨年の販売減少からは回復し、売上高75億63百万円（前年同期比13.6％増）となりました。」
半導体不足や生産台数調整の影響は残るものの、前年の販売減少から回復し、売上高は前年同期比13.6％増となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、世界的な半導体不足や新型肺炎の感染拡大による生産台数調整はありましたが、昨年の販売減少からは回復し、売上高275億４百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」
自動車機器事業の売上高は前年の販売減少から回復し、前年同期比12.7％増となった。一方、セグメント損失は継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、世界的な半導体不足や新型肺炎の感染拡大による減産調整の影響を受けつつも、昨年の販売減少からは回復し、売上高198億76百万円(前年同期比14.9％増)となりました。利益面では原材料価格の高騰、物流価格の上昇や北米での人手不足による人件費上昇などの影響を受け、セグメント損失は11億34百万円(前年同期はセグメント損失11億81百万円)となりました。」
前年の感染症による販売減少からの回復が続き、売上高は前年同期比14.9％増、セグメント損失も前年同期の11億81百万円から11億34百万円へ縮小した。一方、半導体不足、原材料・物流価格上昇、北米の人手不足による人件費上昇が残っている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、世界的な半導体不足や東南アジアでの感染拡大による自動車の減産の影響を受けつつも、昨年の販売減少からは回復し、売上高129億64百万円（前年同期比26.2％増）となりました。利益面では売上高増加による好転はあるものの、原材料価格の高騰、物流価格の上昇などの影響を受け、セグメント損失は５億83百万円（前年同期はセグメント損失９億80百万円）となりました。」
前年の新型コロナウイルスによる販売減少からは回復し、売上高は前年同期比26.2％増となった。一方、半導体不足、東南アジアの感染拡大、原材料・物流価格上昇の影響は残っている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「自動車機器事業は、昨今の半導体不足による自動車メーカーの生産調整の影響を受けつつも、昨年の新型コロナウイルスによる販売減少からは回復し、売上高66億55百万円(前年同期比75.3％増)となりました。利益面では売上高増加による好転はあるものの、原材料価格高騰の影響を受け、セグメント損失は３億56百万円(前年同期はセグメント損失４億71百万円)となりました。」
新型コロナウイルスによる前年の販売減少からは売上高が回復し、減収リスクは一定程度緩和した。ただし、半導体不足と原材料価格高騰の影響により、セグメント損失は継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「自動車機器事業は、日系及び中国メーカー様からの新規取引獲得もありましたが、新型コロナウイルス感染症拡大による日本国内及び米国、アジアにおける販売が減少した影響により、売上高172億93百万円(前年同期比31.6％減)となりました。利益面でも上記売上高の減少の影響を受け、セグメント損失は11億81百万円(前年同期はセグメント利益１億54百万円)となりました。」
売上高の前年同期比減少率は前四半期累計期間より縮小したが、セグメント損失は11億81百万円に拡大し、感染症による販売減少の影響が継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「自動車機器事業は、日系及び中国メーカー様からの新規取引獲得もありましたが、新型コロナウイルス感染症拡大による日本国内及び米国、アジアにおける販売が減少した影響により、売上高94億48百万円(前年同期比39.1％減)となりました。利益面でも上記売上高の減少の影響を受け、セグメント損失は９億34百万円(前年同期はセグメント利益２億78百万円)となりました。」
感染症拡大による日本、米国、アジアでの販売減少により、売上高は前年同期比39.1％減、セグメント利益は9億34百万円の損失となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「自動車機器事業は、日系及び中国メーカー様からの新規取引獲得もありましたが、新型コロナウイルス感染症拡大による日本国内及び米国、アジアにおける販売が減少した影響により、売上高34億９百万円(前年同期比58.5％減)となりました。利益面でも上記売上高の減少の影響を受け、セグメント損失は４億98百万円(前年同期はセグメント利益２億90百万円)となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う日本、米国、アジアでの販売減少により、自動車機器事業は売上高が前年同期比58.5％減となり、セグメント利益から損失へ悪化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「自動車機器事業は、日系メーカー様を中心とした新規取引獲得もありましたが、米国及び日本国内における販売低迷、モデルチェンジによる販売終了等に加え、感染症拡大に対する各国の規制により、一部工場の操業を停止したこともあり、売上高331億39百万円（前期比13.7％減）となりました。利益面でも上記売上高減少の影響を受け、セグメント利益は50百万円（前期比97.3％減）となりました。」
自動車機器事業では販売低迷、モデルチェンジ、工場操業停止が重なり、売上高は前年同期比13.7％減、セグメント利益は同97.3％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「自動車機器事業は、日系メーカー様を中心とした新規取引獲得もありましたが、米国及び日本国内における販売低迷、モデルチェンジによる販売終了やコストダウン対応等により、売上高253億50百万円(前年同期比12.0％減)となりました。利益面でも上記売上高の減少の影響を受け、セグメント損失は58百万円(前年同期はセグメント利益12億96百万円)となりました。」
販売低迷、モデルチェンジによる販売終了およびコストダウン対応が続き、売上高は前年同期比12.0％減となり、セグメント利益から58百万円の損失へ悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「自動車機器事業は、日系メーカー様を中心とした新規取引獲得もありましたが、米国及び日本国内における販売低迷、モデルチェンジによる販売終了やコストダウン対応等により、売上高176億14百万円（前年同期比10.2％減）となりました。利益面でも上記売上高の減少の影響を受け、セグメント利益は２億16百万円（前年同期比77.7％減）となりました。」
販売低迷、モデルチェンジによる販売終了およびコストダウン対応が継続し、売上高は前年同期比10.2％減、セグメント利益は同77.7％減となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車機器事業は、日系メーカー様を中心とした新規取引獲得もありましたが、米国及び日本国内における販売低迷、モデルチェンジによる販売終了やコストダウン対応等により、売上高92億93百万円（前年同期比7.7％減）となりました。」
販売低迷、モデルチェンジによる販売終了およびコストダウン対応が第1四半期にも実際の減収要因となり、自動車機器事業の売上高は前年同期比7.7％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「自動車機器事業は、日系メーカー様を中心とした新規取引獲得もありましたが、米国及び中国における販売低迷、モデルチェンジによる販売終了やコストダウン対応等により、売上高384億４百万円（前期比7.5％減）となりました。」
米国・中国での販売低迷、モデルチェンジによる販売終了およびコストダウン対応が通期の減収要因として再確認されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車機器事業は、モデルチェンジによる販売終了や一部メーカー様の厳しい値下げ要求等により、売上高が減少しました。日系メーカー様を中心とした新規取引獲得もありましたが、売上高288億円（前年同期比7.0％減）となりました。」
モデルチェンジによる販売終了と顧客の値下げ要求が実際の減収として現れ、売上高は前年同期比7.0％減となった。