材料費上昇と技術開発先行投資による利益圧迫
FY2019-Q3に初出。23回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-08-07。
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- FY2026対処有価証券報告書
「利益面では、米国関税の影響を受けながらも、ものづくりにおける生産性ならびに材料費率の改善が進み、セグメント利益は10億38百万円（前年同期比173.0％増）となりました。」
米国関税の影響が残る一方、生産性および材料費率の改善により自動車機器事業のセグメント利益は前年同期比173.0％増となり、材料費上昇による利益圧迫の影響が緩和した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益面では、米国関税の影響を受けながらも、ものづくりにおける生産性ならびに材料費率の改善が進み、セグメント利益は５億66百万円（前中間連結会計期間はセグメント損失１億84百万円）となりました。」
材料費率と生産性の改善により、自動車機器事業の利益が前年同期の損失から利益へ転換し、材料費上昇による利益圧迫の影響が緩和した。 - FY2025対処有価証券報告書
「営業利益の改善は、主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、さらに全社的な生産性の改善が進んだことによるものであります。」
原材料高による利益圧迫は継続しているが、価格転嫁と生産性改善により営業利益は前年の2億30百万円から22億70百万円へ改善した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「営業利益の改善は、主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、さらに全社的な生産性の改善が進んだことによるものであります。」
原材料高による利益圧迫は残るものの、価格転嫁と全社的な生産性改善により、営業損失から営業利益へ改善した。 - FY2024対処有価証券報告書
「利益面では、従前より鋭意活動を進めて参りました原材料高騰の価格転嫁や電動車向け製品開発費の計上、ものづくりにおける生産性改善が進み、セグメント損失は８億99百万円（前年同期はセグメント損失29億38百万円）となりました。」
原材料高騰に対する価格転嫁と生産性改善が進み、自動車機器事業のセグメント損失は29億38百万円から8億99百万円へ縮小した。利益圧迫要因は残るものの影響は緩和している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、従前より鋭意活動を進めて参りました原材料高騰の価格転嫁やものづくりに於ける生産性改善が進み、セグメント損失は９億17百万円（前年同期はセグメント損失22億65百万円）となりました。」
原材料高騰に対する価格転嫁と生産性改善が進み、自動車機器事業のセグメント損失は22億65百万円から9億17百万円へ縮小した。材料費上昇の利益圧迫は残るが、影響は緩和している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「これは、主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したことによるものであります。」
原材料高騰による利益圧迫は継続しているが、価格転嫁の進展により売上総利益率が改善し、営業損失は前年同期の15億83百万円から3億62百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これは、主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したことによるものであります。」
原材料高騰による利益圧迫は残るものの、価格転嫁の進展により売上総利益率が改善し、全社営業損失は前年同期の10億82百万円から4億7百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結業績は、売上高662億１百万円(前年同期比16.0％増)、営業損失20億11百万円(前年同期は営業利益８億92百万円)、経常損失19億94百万円(前年同期は経常利益９億60百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失20億49百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益７億53百万円)となりました。これは、主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化したことによるものであります。」
売上高が増加する一方、材料費上昇による売上総利益率の悪化により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期の利益から損失へ転じた。材料費上昇による利益圧迫が全社業績に拡大して現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は432億63百万円(前年同期比11.7％増)、営業損失は15億83百万円(前年同期は営業利益12億72百万円)、経常損失は２億20百万円(前年同期は経常利益11億61百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失は５億80百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益９億81百万円)となりました。これは、主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化したことによるものであります。」
売上高が増加する一方、材料費上昇による売上総利益率悪化により営業利益から営業損失へ転じた。自動車機器事業では原材料・物流費の上昇、エネルギーソリューション事業では原材料価格高騰も利益を圧迫している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は198億37百万円（前年同期比2.4％減）、営業損失は10億82百万円（前年同期は営業利益７億６百万円）…これは、主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化したことによるものであります。」
材料費上昇による粗利率悪化が全社の営業損失として現れ、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。自動車機器事業では原材料・物流費、電子機器事業では半導体・電子部品価格等の上昇も記載された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は762億71百万円（前年同期比8.0％増）、営業利益は４億92百万円（前年同期比78.1％減）となりました。営業利益の減少につきましては、売上高が新型コロナ禍による需要低迷から回復しつつあった中、材料費の上昇による売上総利益率の悪化、エネルギーソリューション事業における世界的な半導体不足による生産低迷等の影響を受けたことによるものです。」
売上高は増加したものの、材料費上昇による粗利率悪化と半導体不足による生産低迷により営業利益が前年同期比78.1％減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では原材料価格の高騰、物流価格の上昇や北米での人手不足による人件費上昇などの影響を受け、セグメント損失は11億34百万円(前年同期はセグメント損失11億81百万円)となりました。」
原材料価格上昇に加え、物流価格上昇、北米の人手不足による人件費上昇が新たな利益圧迫要因として明示された。電子機器事業でも半導体・電子部品の高騰・入手難、銅・鉄などの原材料価格上昇による生産ロスが記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「これは、主に、材料費の上昇による売上総利益率の悪化はあるものの、自動車機器事業において昨年の新型コロナウイルスによる販売低迷からの回復及びエネルギーソリューション事業の業績が貢献、また、アメリカの新型コロナウイルス感染症に係る雇用保護政策であるPaycheck Protection Program（給与保護プログラム）ローンの返済が免除されたことにより「債務免除益」を特別利益に計上したことによるものであります。」
材料費上昇が売上総利益率の悪化として実際の業績に現れた。加えて自動車機器事業では原材料価格・物流価格の上昇がセグメント損失の要因となり、電子機器事業でも半導体・電子部品・銅・鉄の価格上昇が利益を圧迫した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、主に、材料費の上昇による売上総利益率の悪化はあるものの、自動車機器事業において昨年の新型コロナウイルスによる販売低迷からの回復およびエネルギーソリューション事業の業績が貢献、また、アメリカの新型コロナウイルス感染症に係る雇用保護政策であるPaycheck Protection Program（給与保護プログラム）ローンの返済が免除されたことにより「債務免除益」を特別利益に計上したことによるものであります。」
材料費上昇が売上総利益率の悪化として実際の業績に現れている。自動車機器事業の販売回復等により全社業績は改善したものの、原材料価格上昇による利益圧迫は継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これは、主に、エネルギーソリューション事業の業績が貢献した一方、自動車機器事業の一部販売低迷、材料費の上昇による営業損失の悪化及び希望退職者に対する「特別退職一時金」並びに「感染症関連損失」を特別損失に計上したことによるものであります。」
材料費の上昇が営業損失の悪化要因として再記載されている。加えて、希望退職および感染症関連の特別損失が計上されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「これは、主に、エネルギーソリューション事業の業績が貢献した一方、自動車機器事業の一部販売低迷、材料費の上昇及び新型コロナウイルス感染症によるアメリカとインドのロックダウンに伴い、当社アメリカおよびインド工場で発生した操業停止により、異常な操業度の低下による固定費、並びに操業停止に関連して発生した費用を「感染症関連損失」として特別損失に計上したことによるものであります。」
材料費の上昇が引き続き業績の減益要因として記載されている。加えて、海外工場の操業停止に伴う固定費等も損失要因として記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これは、主に、太陽光発電用パワーコンディショナの販売が好調であったこと及び拠点の統廃合をはじめとする経費節減対策に一定の効果があった一方、自動車機器事業の販売低迷、材料費の上昇及び特別損失として製品補償損失、事業構造改革費用、減損損失、貸倒引当金繰入額を計上したことによるものであります。」
材料費の上昇が引き続き業績要因として記載され、製品補償損失や構造改革費用等の特別損失も計上されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これは、主に、前連結会計年度末より連結範囲に加えた田淵電機株式会社の業績が貢献した一方、自動車機器事業の一部販売低迷、材料費の上昇及び特別損失として製品補償損失、事業構造改革費用を計上したことによるものであります。」
材料費の上昇が引き続き業績要因として記載されている。今回は製品補償損失261百万円および事業構造改革費用228百万円も特別損失として計上されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これは、自動車機器事業の一部販売低迷、材料費の上昇や将来に向けた技術開発等の先行投資を強化したことによるものであります。」
販売低迷、材料費上昇および技術開発の先行投資強化が、営業利益75.6％減などの通期業績悪化要因として再確認されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、自動車機器事業の一部販売低迷、材料費の上昇や将来に向けた技術開発等の先行投資につき計画を上回るペースで推移したことによるものであります。」
材料費上昇と技術開発の先行投資が計画を上回るペースで進み、経常損失等の業績悪化要因として記載されている。