お客様ニーズ即対応型組織の構築
FY2019-Q3に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-24。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、既報のマーケット・経済専門チャンネルである日経CNBCで放送された、社長出演の「~攻めのIR~Market Breakthrough」は再生一万回を超えました。これも引き続き東証プライム市場復帰に向けて、総てのステークホルダー方々との接点創造を徹底強化していく決意の表れ」
顧客・取引先訪問等に加え、社長出演番組の再生回数が1万回を超えたことが示され、ステークホルダーとの接点創造がIR活動にも広がっている。 - 2026-03-18前進その他開示
「地域占有率 No.1 戦略の端緒として、沖縄にて当社代表取締役社長 CEO 兼 グループ CEO 小野 有理が其之第一声を上げました。てぃだの光受くてぃ(太陽の光受けて)、お客様接点創造にてブルーオーシャン戦略遂行して参ります。」
お客様接点創造の取り組みが、沖縄での新製品記念講演および地域占有率No.1戦略の開始として具体化された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、個人投資家様向けセミナーを開催し、これにて総てのステークホルダー方々との接点創造を徹底強化していくことと相成ります。」
前回までの個人投資家向けセミナー再開計画が、開催段階へ進み、ステークホルダーとの接点創造を広げる施策として実行された。 - FY2025個人投資家向けセミナー再開計画有価証券報告書
「また、進行期以降のことではありますが個人投資家様向けセミナーも復活させ、これにて総てのステークホルダー方々との接点創造を徹底強化していくことと相成ります。」
お客様接点創造とステークホルダーとの接点強化について、従来の顧客訪問等に加え、個人投資家向けセミナーの再開計画が示された。 - FY2025-H1「本当に立つプロジェクト」の明示有価証券報告書
「昨秋策定した社長ものづくり方針〈現場、現場、現場、相手の立場に立つ、本当に立つ〉に則る「(相手の立場に立つ)本当に立つプロジェクト」を挙社一致で実践、お客様接点創造、グローバルサプライチェーン脱構築、ものづくりに、挙社一致にて連戦猛進しております。」
顧客接点創造を含む顧客対応の取り組みが、「本当に立つプロジェクト」という社長方針に基づく全社活動として具体化された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「昨夏から海外渡航が可能に為り、既存御取引の継続御礼及び新規受注を企図してのお客様訪問が漸く叶いました。」
既存取引の維持と新規受注を目的とする海外顧客訪問が実施段階に進んだことが記載されている。 - FY2024-Q1販売網・共同販売戦線の構築有価証券報告書
「商社様並びに販売代理店様と今一度安全安心のものづくり基盤を土台とした信頼関係構築の為の徹底した訪問数最大化、加えて、「朋有り、遠方ならず過去より来たる」、幸運は縁が運ぶものと社長自身の長い御縁を今一度活かさせて頂き、新たな販売網構築及び共同販売戦線敷設を遂行」
顧客接点の強化に加え、商社・販売代理店との訪問活動、新たな販売網構築および共同販売戦線の敷設が具体的な販売施策として示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「引き続き「つくりやすさ」、「買いやすさ」のつくりこみ、既に開設及び運用されている鳥取コールセンターの拡充、アフターサービスの充実」
製品のつくりやすさ・買いやすさの改善に加え、既に運用中の鳥取コールセンターの拡充とアフターサービスの充実へ取り組みを進めている。 - FY2022-Q3顧客接点・購買利便性の具体化有価証券報告書
「「つくりやすさ」、「買いやすさ」のつくりこみ、コールセンター改善及び増強(鳥取支所開設及び運用)」
顧客ニーズへの即応という従来の方向性に加え、製品のつくりやすさ・買いやすさの向上、コールセンターの改善・増強、鳥取支所の開設・運用を具体策として明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「お客様のニーズ、時代のニーズに合わせた技術開発を強化していく等、電子機器事業の拡大を目指してまいります。」
顧客・時代のニーズに合わせた技術開発を通じて事業を拡大する方向性が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「DSA2021」で掲げる目標達成に向け果敢にチャレンジ志向するお客様ニーズ即対応型の組織体制を構築しグループ全体の成長を牽引していきます。」
DSA2021の達成に向けて、顧客ニーズへの即応を重視する組織づくりが再掲されている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「「DSA2021」で掲げる目標達成に向け果敢にチャレンジ志向するお客様ニーズ即対応型の組織体制を構築しグループ全体の成長を牽引していきます。」
DSA2021の目標達成に向け、市場環境に合わせて顧客ニーズへ即応する組織を構築するとしている。