増産・合理化・研究開発設備の拡充
FY2019に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度のセグメントの設備投資の内訳は、次のとおりであります。自動車機器事業867、エネルギーソリューション事業350、電子機器事業227、その他48、共通設備275、合計1,770」
当年度の設備投資は合計17億70百万円となった。タイでの生産集約、国内エネルギーソリューション事業の新規立ち上げ、タイの電子機器事業改善等に加え、鳥取工場・新潟工場・タイ工場の2026年から2030年にかけた設備計画が示された。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「設備投資 1,770 2,130 1,350 3,480 +1,710 +96.6%」
2026年3月期の設備投資実績は17億70百万円となり、2027年3月期は34億80百万円を計画している。設備投資の拡大が数値で示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度のセグメントの設備投資の内訳は、…合計1,437百万円であります。…タイダイヤモンド電機における生産集約による増産対応、インドダイヤモンド電機における自動車機器に関する生産設備」
当年度の設備投資は合計14億37百万円で、米国・タイの増産対応、国内エネルギーソリューション事業の立ち上げ、ベトナム拠点の合理化に投資した。タイおよびインドでは2026年3月期から2029年3月期に完了予定の設備計画も記載された。 - FY2024前進有価証券報告書
「自動車機器事業3,277 エネルギーソリューション事業571 電子機器事業334 その他147 共通設備169 合計4,500」
設備投資額は合計45億円となり、米国での増産、タイでの生産集約、国内エネルギーソリューション事業の新規立ち上げ、電子機器事業の増産・合理化に投資した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資活動により使用した資金は、20億63百万円（前年同期は９億89百万円の使用）となりました。主な要因は、投資有価証券の償還による収入が44百万円あったものの、有形固定資産の取得による支出が19億66百万円、無形固定資産の取得による支出が１億49百万円あったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間に有形固定資産19億66百万円、無形固定資産1億49百万円を取得し、投資活動による支出は20億63百万円となった。設備・生産基盤への投資が数値で示されている。 - FY2023-Q3工場稼働率を販売攻勢の武器に位置づけ有価証券報告書
「加えて、復活の狼煙を上げた栃木大田原工場の稼働率を武器に、パワーコンディショナ並びに蓄電システムの販売反転攻勢に指揮官先頭、挙社一致体制で取り組みます。」
栃木大田原工場の稼働率回復を、設備・生産面の回復事実としてだけでなく、パワーコンディショナおよび蓄電システムの販売反転攻勢に活用する要素として明示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「尚、左記はつまり、ゼブラ電子株式会社すなわち栃木大田原工場の稼働率が9月度より100%を上回り「ものづくり企業」復活の狼煙を上げたことをいささかの矜持とともに付け加えておくものであります。」
栃木大田原工場について、2022年９月度から稼働率が100％を上回ったという具体的な生産回復の進展が記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度のセグメントの設備投資の内訳は、自動車機器事業2,239百万円、エネルギーソリューション事業178百万円、電子機器事業1,002百万円、共通設備68百万円、合計3,488百万円であります。」
設備投資額は合計3,488百万円となり、自動車機器、エネルギーソリューション、電子機器の増産対応・合理化・研究開発設備へ投資している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資活動により使用した資金は、21億16百万円（前年同期は４億50百万円の使用）となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出が20億70百万円あったことによるものであります。」
当第2四半期累計期間の有形固定資産取得支出は20億70百万円となり、前年同期の4億67百万円から増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「設備投資額合計は2,970百万円であり、自動車機器事業においては、主に日本国内及びDiamond Electric Mfg. Corporation（米国）における増産対応及び合理化のための設備投資であります。電子機器事業においては、主に日本国内における増産対応及び合理化のための設備投資であります。」
設備投資額は2,970百万円となり、増産対応、合理化および研究開発設備の拡充を実施している。2021年3月までの設備新設計画も記載されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は合計2,054百万円であり、自動車機器事業においては、主に日本国内及びDiamond Electric Mfg. Corporation（米国）における増産対応及び合理化のための設備投資であります。」
増産対応、原価低減・合理化および研究開発設備の拡充を目的とする設備投資を実施し、投資額は2,054百万円と記載されている。