ターミナルソリューション事業の継続展開
FY2018-Q2に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、製品・サービスのビジネス特性を基礎としたセグメントから構成されており、「TRaaS事業」「受注型Product事業」「テクニカルサービス事業」の３つを報告セグメントとしております。」
3報告セグメントによる事業構成を引き続き示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、事業区分の見直しを行い、当事業年度より報告セグメントを変更することといたしました。従来の「ターミナルソリューション事業」の単一セグメントから「TRaaS事業」「受注型Product事業」「テクニカルサービス事業」の３つの報告セグメントに変更いたしました。」
従来の単一セグメントから、TRaaS事業、受注型Product事業、テクニカルサービス事業の3報告セグメントへ事業構成を正式に変更した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の報告セグメントは、ターミナルソリューション事業の単一セグメントとしております。ターミナルソリューション事業では、①TRaaS事業、②受注型Product事業、③テクニカルサービス事業を提供しております。」
ターミナルソリューション事業を、TRaaS、受注型Product、テクニカルサービスの3事業で構成する現在の事業説明を通期報告でも示している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、今後、様々なサービスに最適化できるモノづくり、そして当社が創業から培ってきたモノづくりを基盤としたサービスとしての技術価値を提供する事を明確に定義すべく、社名を変更すると共に経営理念も改訂し、新しくスタートいたしました。」
従来のターミナルソリューションを基盤としつつ、様々なサービスに最適化するモノづくりと、モノづくりを基盤とするサービス価値の提供へ事業の定義を改めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年１月期において、合弁会社ピースリーのメディアPlatform事業を当社グループの主要事業として掲げ、従来からのIoT機器の自社設計製造をそれに組み合わせる方針に転換した」
従来のIoT機器・ターミナル中心の事業説明から、メディアPlatform事業を主要事業とし、IoT機器の設計製造を組み合わせる事業構成へ整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、通信機能をもった端末であるIoT端末や機器装置（以下、「ターミナル」といいます）の製造販売及びそれを利用したサービス・ソリューションの提供を主要な業務としております。」
IoT端末・ターミナルの設計・製造からサービス・メンテナンスまでを一貫して提供する主要事業を引き続き示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社はターミナルソリューション事業を展開し、通信機能を持った端末であるIoT端末や機器装置（ターミナル）の製造販売を行うIoTソリューションサービスとそれらを利用したシステム・サービスを提供するIT業務支援サービスを、前連結会計年度に引き続き提供しております。」
IoT端末・ターミナルの製造販売と、それらを利用したシステム・サービスの提供を引き続き中核事業としている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社はターミナルソリューション事業を展開し、通信機能を持った端末であるIoT端末や機器装置（ターミナル）の製造販売を行うIoTソリューションサービスとそれらを利用したシステム・サービスを提供するIT業務支援サービスを、前連結会計年度に引き続き提供しております。」
IoT端末・ターミナルの製造販売と、それらを利用したシステム・サービスの提供を引き続き中核事業としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、通信機能をもった端末であるIoT端末や機器装置（以下、「ターミナル」といいます）の製造販売及びそれを利用したサービス・ソリューションの提供を主要な業務としております。具体的には、ターミナルの設計から製造までを自社で行い、顧客には自社開発したターミナル及びそのメンテナンスをワンストップで提供しております。」
ターミナルの設計・製造からサービス、メンテナンスまでを一気通貫で提供する中核事業を引き続き示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社はターミナルソリューション事業を展開し、通信機能を持った端末であるIoT端末や機器装置（ターミナル）の製造販売を行うIoTソリューションサービスとそれらを利用したシステム・サービスを提供するIT業務支援サービスを、前連結会計年度に引き続き提供しております。」
IoT端末・ターミナルの製造販売と、それらを利用したシステム・サービスの提供を引き続き中核事業としている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループはターミナルソリューション事業を展開し、通信機能を持った端末であるIoT端末や機器装置（ターミナル）の製造販売を行うIoTソリューションサービスとそれらを利用したシステム・サービスを提供しております。」
IoT端末・ターミナルの製造販売と、それらを利用したシステム・サービスの提供を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、通信機能をもった端末であるIoT端末や機器装置（以下、「ターミナル」といいます）の製造販売及びそれを利用したシステム・サービスの提供を主要な業務としております。具体的には、ターミナルの設計から製造までを自社で行い、顧客には自社開発したターミナル及びそのメンテナンスをワンストップで提供しております。」
ターミナルの設計・製造からメンテナンスまでを一気通貫で提供する中核事業を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループはターミナルソリューション事業を展開し、通信機能を持った端末であるIoT端末や機器装置（ターミナル）の製造販売を行うIoTソリューションサービスとそれらを利用したシステム・サービスを提供するIT業務支援サービスを、前事業年度に引き続き提供しております。」
IoT端末・ターミナルの製造販売と、それらを利用したシステム・サービスの提供を継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「当社はターミナルソリューション事業を展開し、通信機能を持った端末であるIoT端末や機器装置（ターミナル）の製造販売を行うIoTソリューションサービスとそれらを利用したシステム・サービスを提供するIT業務支援サービスを、前事業年度に引き続き提供しております。」
IoT端末・機器装置の製造販売と、それらを利用したシステム・サービスを中核事業として示している。