ソフトウェア開発・ターミナル販売・月額サービスによる収益構成
FY2018に初出。23回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2027-H1中間期の連結セグメント収益の更新有価証券報告書
「TRaaS事業 53,151 受注型Product事業 79,776 テクニカルサービス事業 36,413 顧客との契約から生じる収益 169,341」
当中間連結会計期間の事業別売上高として、TRaaS事業53,151千円、受注型Product事業79,776千円、テクニカルサービス事業36,413千円、合計169,341千円を開示している。 - FY2026連結セグメント収益の更新有価証券報告書
「TRaaS事業の売上高は143,162千円、受注型Product事業の売上高は219,019千円、テクニカルサービス事業の売上高は123,761千円となりました。」
連結初年度の事業別売上高として、TRaaS事業143,162千円、受注型Product事業219,019千円、テクニカルサービス事業123,761千円、合計485,942千円を開示している。 - FY2026-H1中間期の事業別収益更新有価証券報告書
「TRaaS事業 97,944 受注型Product事業 75,052 テクニカルサービス事業 74,065 顧客との契約から生じる収益 247,062」
当中間会計期間の事業別売上高として、TRaaS事業97,944千円、受注型Product事業75,052千円、テクニカルサービス事業74,065千円、合計247,062千円を開示している。 - FY2025通期の事業別収益の更新有価証券報告書
「TRaaS事業の売上高は93,215千円（前年同期比15.2％増）、受注型Product事業の売上高は127,874千円（前年同期比28.4％増）、テクニカルサービス事業の売上高は190,402千円（前年同期比45.9％増）となりました。」
通期売上高をTRaaS事業93,215千円、受注型Product事業127,874千円、テクニカルサービス事業190,402千円、合計411,492千円として更新した。 - FY2025-H1中間期の事業別収益更新有価証券報告書
「TRaaS事業 36,784 受注型Product事業 38,336 テクニカルサービス事業 87,068 顧客との契約から生じる収益 162,189」
当中間会計期間の事業別売上高として、TRaaS事業36,784千円、受注型Product事業38,336千円、テクニカルサービス事業87,068千円、合計162,189千円を開示している。 - FY2025-Q1第1四半期の事業別収益更新有価証券報告書
「TRaaS事業 16,505 受注型Product事業 26,203 テクニカルサービス事業 39,411 顧客との契約から生じる収益 82,120」
第1四半期累計期間の事業別売上高として、TRaaS事業16,505千円、受注型Product事業26,203千円、テクニカルサービス事業39,411千円、合計82,120千円を開示している。 - FY2024通期の事業別収益更新有価証券報告書
「TRaaS事業の売上高は80,927千円（前年同期比39.5％減）、「受注型Product事業」の売上高は99,552千円（前年同期比61.8％減）、テクニカルサービス事業の売上高は130,486千円（前年同期比27.6％増）となりました。」
通期売上高をTRaaS事業80,927千円、受注型Product事業99,552千円、テクニカルサービス事業130,486千円、合計310,965千円として開示した。 - FY2024-Q3第3四半期の事業別収益更新有価証券報告書
「TRaaS事業 61,500 受注型プロダクト事業 43,564 テクニカルサービス事業 91,140 顧客との契約から生じる収益 196,206」
第3四半期累計期間の事業別収益として、TRaaS事業61,500千円、受注型プロダクト事業43,564千円、テクニカルサービス事業91,140千円、合計196,206千円を開示している。 - FY2024-Q2第2四半期の事業別収益更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益 42,076 30,241 49,894 122,212」
当第2四半期累計期間の事業別収益として、TRaaS事業42,076千円、受注型プロダクト事業30,241千円、テクニカルサービス事業49,894千円、合計122,212千円を開示している。 - FY2024-Q1第1四半期の事業別収益更新有価証券報告書
「TRaaS事業 30,052 受注型プロダクト事業 21,554 テクニカルサービス事業 23,231 顧客との契約から生じる収益 74,839」
第1四半期累計期間の事業別収益として、TRaaS事業30,052千円、受注型プロダクト事業21,554千円、テクニカルサービス事業23,231千円、合計74,839千円を開示している。 - FY2023通期の事業別収益の更新有価証券報告書
「TRaaS事業 133,738 受注型Product事業 260,525 テクニカルサービス事業 102,228 合計 496,493」
通期売上高をTRaaS事業133,738千円、受注型Product事業260,525千円、テクニカルサービス事業102,228千円、合計496,493千円として開示している。 - FY2023-Q3事業別収益の更新有価証券報告書
「TRaaS事業 71,678 受注型プロダクト事業 203,478 テクニカルサービス事業 76,387 顧客との契約から生じる収益 351,544」
収益認識基準適用後の第3四半期累計期間について、TRaaS事業71,678千円、受注型プロダクト事業203,478千円、テクニカルサービス事業76,387千円、合計351,544千円の事業別収益を開示している。 - FY2023-Q2事業別収益の更新有価証券報告書
「TRaaS事業 54,870 受注型プロダクト事業 153,298 テクニカルサービス事業 51,611 顧客との契約から生じる収益 259,780」
収益認識基準適用後の事業別収益として、TRaaS事業54,870千円、受注型プロダクト事業153,298千円、テクニカルサービス事業51,611千円を開示している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益 39,868 134,863 28,852 203,585」
収益認識基準の適用に伴い、事業分野をTRaaS事業、受注型プロダクト事業、テクニカルサービス事業に整理し、当四半期の売上高をそれぞれ39,868千円、134,863千円、28,852千円として開示している。 - FY2022通期の事業別業績確定有価証券報告書
「その結果、PPP事業の売上高は、前事業年度よりは大幅に増加したものの、当初予想より大幅に減少し、163,310千円（前事業年度比303.8％増）となりました。受注型Product事業の売上高は139,261千円（前事業年度比64.2％減）となりました。テクニカルサービス事業の売上高は102,001千円（前事業年度比35.2％減）となりました。」
Platform系事業が前年から大幅に伸長した一方、当初予想を下回り、受注型Product事業とテクニカルサービス事業は減収となった通期の事業別構図を開示している。 - FY2022-Q3PPP事業の売上下振れ有価証券報告書
「その結果、PPP事業における売上高が想定より大幅に減少いたしました。なお、受注型Product事業及びテクニカルサービス事業においては、概ね想定通りに推移いたしました。」
事業区分別では、PPP事業の売上高が想定を大幅に下回る一方、受注型Product事業及びテクニカルサービス事業は概ね想定通りに推移した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「Platform,Planning&Product事業においては、美容サロン向けビジネスを中心に大幅に伸長した一方で、受注型Product事業及びテクニカルサービス事業においては、Platform,Planning&Product事業へのリソース集中を受けて売上高が減少いたしました。」
事業区分別では、Platform,Planning&Product事業が伸長する一方、リソース集中を受けて受注型Product事業とテクニカルサービス事業の売上高が減少する構図を再確認している。 - FY2022-Q1リソース集中による事業別業績シフト有価証券報告書
「Platform,Planning&Product事業においては、美容サロン向けビジネスを中心に大幅に伸長した一方で、受注型Product事業及びテクニカルサービス事業においては、Platform,Planning&Product事業へのリソース集中を受けて売上高が減少いたしました。」
新たなサービス区分に沿って、Platform,Planning&Product事業が伸長する一方、リソース集中の影響で受注型Product事業とテクニカルサービス事業の売上高が減少したことを記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ターミナルソリューション事業では、①Platform、Planning＆Product事業（旧名称「メディアPlatform＆ITサービス」）、②受注型Product事業（旧名称「IoTソリューション」）、③テクニカルサービス（旧名称「IT技術」）を提供しております。」
事業説明を従来の収益構成から、Platform、Planning＆Product、受注型Product、テクニカルサービスという新たなサービス区分へ再整理している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における事業別の概況は、メディアPlatform事業&ITサービス事業においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け、美容サロン向けのサイネージ設置に遅れが生じ、広告獲得が当初の予想を下回って推移しましたが、今後の広告案件獲得に向けて現在積極的に営業活動を進めております。IoTソリューション事業においては、STB、LEDサイネージ単体の販売は堅調に推移し、現在大型案件の商談を進めており、今後の売上寄与を見込んでおります。IT技術事業においては、おおむね想定通りに進捗いたしました。」
事業の説明を、従来の収益構成からメディアPlatform・ITサービス、IoTソリューション、IT技術という事業別の整理で示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「ターミナルソリューション事業では、①ターミナル及びそれらを利用したシステム・サービスを提供する「IoTソリューション」、②システムの受託開発、機器装置及びシステムの保守を行う「IT技術」、③当社グループのターミナルを利用したシステム・サービスによるサブスクリプション収入により構成される「ITサービス」を提供しております。」
従来の開発収入・ターミナル販売収入・月額サービス収入という収益構成に加え、事業内容をIoTソリューション、IT技術、サブスクリプション型ITサービスの3区分で整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループのターミナルソリューション事業の収益構成は、主に①ソフトウェアの開発収入、②ターミナルの販売収入及び③月額サービス収入で構成されております。」
開発収入、端末販売収入及び月額サービス収入による収益構成を引き続き示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループのターミナルソリューション事業の収益構成は、主に①ソフトウェアの開発収入、②ターミナルの販売収入及び③月額サービス収入で構成されております。」
開発収入、端末販売収入、月額サービス収入の3類型を収益構成として整理している。