音・音楽関連のグローバルニッチ市場への展開
FY2016に初出。20回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの業績につきましては、国内及び欧州市場は比較的堅調に推移したものの、最大の市場であり利益率が高い北米市場において、相互関税の影響及び個人消費の減退に伴う販売不振に見舞われ、売上高及び売上総利益が当初想定を大きく下回る結果となりました。」
グローバルな市場展開では、北米の販売不振と、国内・欧州市場の相対的な堅調さが併存している。 - FY2025-H1北米販売低迷と欧州販売代理店事業好調の併存有価証券報告書
「このような状況の中、当社製品の最大の市場である北米での販売が想定を下回ったものの、欧州市場における販売代理店事業が好調に推移したこと、為替相場が円安に推移したことから、売上高は微減にとどまりました。」
グローバルな市場展開では、最大市場である北米の販売が想定を下回る一方、欧州市場の販売代理店事業が好調に推移する地域差が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な経営ビジョンとして、「“進化”と“挑戦”により、より多くの自己表現を支える」を掲げ、当社製品のターゲットユーザーを楽器の演奏をするミュージシャンに限定せず、広く創造活動をするクリエイターと位置づけることにより、製品カテゴリーを拡げることで成長シナリオを描いております。」
ミュージシャンに限定しないクリエーターを対象とする成長シナリオを、2024年の中期経営ビジョンとして継続・具体化している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「マイクロフォンは、北米でポッドキャスト用のマイクパックの売上が増加したため、当中間連結会計期間の売上高は200,319千円（前年同期比21.2％増）となりました。」
北米のポッドキャスト用途でマイクパックの売上が増加し、前年同期比21.2％増となった。音楽用途以外のクリエーター市場への展開が具体的な売上として現れている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「マイクロフォンは、北米でポッドキャスト用のマイクパックの売上が増加したため、当第１四半期連結累計期間の売上高は111,454千円（前年同期比29.8％増）となりました。」
北米のポッドキャスト用途でマイクパックの売上が増加し、ミュージシャン以外を含む用途・地域への展開が前年同期比29.8％増の売上として現れた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「マイクロフォンは、前年同期に需要の急増による反動減があったポッドキャスト用マイクパックZDM-1PMPの売上が回復したことにより、当第３四半期連結累計期間の売上高は269,744千円（前年同期比22.8％増）となりました。ボーカルプロセッサーは、Sound Service社及びSound Service MSL社の連結子会社化に加え、北米地域での需要が堅調であったことから、当第３四半期連結累計期間の売上高は176,963千円（前年同期比27.3％増）となりました。」
ポッドキャスト用途のマイクロフォンと北米需要を取り込むボーカルプロセッサーで、前年同期比22.8％増および27.3％増の売上高となった。ミュージシャン以外を含む用途・地域への展開が複数カテゴリーの実績に現れている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「マイクロフォンは、前年同期に需要の急増による反動減があったZDM-1PMPの売上が北米地域で回復したことにより、当第２四半期連結累計期間の売上高は165,334千円（前年同期比85.0％増）となりました。ボーカルプロセッサーは、北米地域での需要が堅調であったことから、当第２四半期連結累計期間の売上高は121,240千円（前年同期比42.6％増）となりました。」
北米でマイクロフォンとボーカルプロセッサーの需要を取り込み、前年同期比85.0％増および42.6％増の売上として、ミュージシャン以外を含む用途・市場展開の進展が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ボーカルプロセッサーは、特に北米地域において堅調な需要があることから、当第１四半期連結累計期間の売上高は70,741千円（前年同期比103.8％増）となりました。」
北米でのボーカルプロセッサー需要が前年同期比103.8％増の売上高として現れ、ミュージシャン以外を含むグローバルな用途・市場展開の進展が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「音楽制作とライブ配信の両方に活用できる新しいオーディオインターフェースAMSシリーズを2022年６月に発売しました。」
音楽制作に加えてライブ配信にも対応するAMSシリーズを発売し、クリエーター・業務用途への製品展開を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「デジタルミキサー/マルチトラックレコーダーは、ZNAの連結子会社化に加えて、ポッドキャスト収録に適したP4及びP8、ライブストリーミングやレコーディング用途としてのLシリーズの販売増加等により、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,621,974千円（前年同期比126.6％増）となりました。」
楽器用途に限らないポッドキャスト、ライブストリーミング、レコーディング用途の需要を取り込み、対象カテゴリーの売上高が前年同期比126.6％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「デジタルミキサー/マルチトラックレコーダーは、ZNAの連結子会社化に加えて、ポッドキャスト収録に適したP4及びP8、ライブストリーミングやレコーディング用途としてのLシリーズの販売増加等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,055,427千円（前年同期比111.1％増）となりました。」
ポッドキャスト収録、ライブストリーミング、レコーディングなど従来の楽器用途以外の需要を取り込む製品の販売増加により、カテゴリー売上高が前年同期比111.1％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ハンディビデオレコーダーは、ZNAの連結子会社化に加えて、新型コロナウイルス感染拡大によるWeb会議やオンラインレッスン目的等での需要の増加により、当第１四半期連結累計期間の売上高は188,790千円（前年同期比86.6％増）となりました。 デジタルミキサー/マルチトラックレコーダーは、ZNAの連結子会社化に加えて、ポットキャスト収録に適したP4及びP8、ライブストリーミングやレコーディング用途としてのLシリーズの販売増加等により、当第１四半期連結累計期間の売上高は540,588千円（前年同期比162.3％増）となりました。」
従来の楽器用途に加え、Web会議、オンラインレッスン、ポッドキャスト収録、ライブストリーミング等の用途が需要として現れ、複数カテゴリーの売上増加に結び付いている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な経営目標として、当社製品のターゲットユーザーを楽器の演奏をするミュージシャンに限定せず、広く創造活動をするクリエーターと位置づけることにより、製品カテゴリーを拡げることで成長シナリオを描いております。」
ターゲットユーザーをミュージシャンから広くクリエーターへ位置づけ、製品カテゴリー拡大を成長シナリオとして明示した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「ハンディビデオレコーダーは、新型コロナウイルス感染拡大によるテレワークの浸透によりWeb会議目的等の需要が増加し、一部製品について生産が追い付かず機会損失が生じたものの、当第２四半期連結累計期間の売上高は340,694千円（前年同期比15.9％増）となりました。 デジタルミキサー/マルチトラックレコーダーは、ZNAの連結子会社化に加え、2019年10月に発売を開始したL-8の新製品効果及び主として北米でのポットキャスト配信目的での需要の増加等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は500,026千円（前年同期比93.6％増）となりました。 オーディオインターフェースは、ZNAの連結子会社化に加え、新型コロナウイルス感染拡大によるテレワークの浸透により需要が増加し、当第２四半期連結累計期間の売上高は85,753千円（前年同期比31.3％増）となりました。」
従来の楽器用途以外に、Web会議、テレワーク、ポッドキャスト配信などのクリエーター・業務用途が需要として現れ、複数カテゴリーの売上増加につながった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「モバイルデバイスアクセサリは、2015年以降新製品を投入していないものの、ビデオ配信やポッドキャスト配信の目的で製品の需要が増加したこと等により、当第１四半期連結累計期間の売上高は27,032千円（前年同期比37.6％増）となりました。」
新製品投入がないモバイルデバイスアクセサリについても、ビデオ配信やポッドキャスト配信という新たな用途の需要増により売上高が前年同期比37.6％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「ハンディオーディオレコーダーは、楽器店以外の販路の拡大及び楽器を演奏するアーティスト以外の映像や放送分野等のクリエーターへの当社ブランドの浸透により、主力であるH6の販売が好調を継続した一方で、H1nについては一部の海外販売代理店の在庫調整の影響を受け販売数量が前連結会計年度に比べ減少いたしました。」
楽器店以外の販路拡大と、映像・放送分野など非ミュージシャンのクリエーターへのブランド浸透を、販売実績の要因として具体的に記載している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「また、「音」と「音楽」に特化したブランドイメージをアピールすることで、楽器を演奏するユーザーのみならず、コンシューマ・エレクトロニクス（家電）市場、あるいはプロシューマ（業務）用機器市場を開拓していくことで成長を図ってまいります。」
対象顧客をミュージシャン以外のクリエーターへ広げる方針を、家電市場および業務用機器市場の開拓として具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「従来のミュージシャン向けの製品だけでなく、映像関係産業やサウンドデザイナーなどのクリエーター向けの製品を開発していく方針であります。」
楽器市場に限定せず、映像産業やサウンドデザイナーなど新しいクリエーター層へ対象を広げる方針である。