為替変動による利益・純資産への影響
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016。直近の記載は2026-05-11。
エスケーエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに4社。
- 2026-05-11実績引用業績予想の修正
「大型フォトマスク事業において、為替等の影響により、公表しております 2026 年９月期中間期連結業績予想を上回る結果となりました。」
為替等の影響が中間期連結業績予想を上回る要因として明示され、為替変動が利益に影響する状態が実績説明で引用されている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 217,326 275,997」
前年同期に続いて為替差益を計上し、金額は2億1,732万6千円から2億7,599万7千円へ増加した。前事業年度の通期では為替差損だった状態から、為替による経常利益へのマイナス影響が緩和された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「為替差損 94,942 36,842」
前半期には円安進行による為替差益が記載されていたが、通期では36百万円の為替差損を計上した。ただし前期の95百万円からは損失額が縮小している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「円安の進行で為替差益を計上したことにより経常利益23億７百万円（前年同期比176.7％増）」
前事業年度に為替差損を計上していた状態から、当中間連結会計期間は円安進行による為替差益の計上へ転じ、為替による経常利益へのマイナス影響が緩和された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「為替差損 ― 94,942」
前期の為替差益1億1,974万円から、当期は9,494万円の為替差損に転じ、経常利益の減少要因となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 321,781 77,675」
為替差損は前年同期の3億2,178万1千円から7,767万5千円へ縮小し、為替による経常利益へのマイナス影響が低減した。ただし、当期も為替差損は計上されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 241,427 246,319」
為替差損は前年同期の241,427千円から246,319千円へ増加し、経常利益の減少要因となった。為替変動のマイナス影響が継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 142,238」
前年同期は為替差損がなかったのに対し、当第３四半期連結累計期間は１億4,223万８千円の為替差損を計上し、経常利益の減少要因となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 113,871 321,781」
為替差損は前年同期の約1億14百万円から約3億22百万円へ拡大し、急激な為替変動が経常利益の減少要因として実績に表れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 114,534 241,427」
為替差損は前年同期の114,534千円から当第１四半期は241,427千円へ増加し、経常利益の減少要因となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「経常利益は、主に為替差益の影響で、43億２百万円となりました。」
前期に計上された為替差損から転じ、当期は円安進行による為替差益が経常利益に寄与した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 302,570 －」
前年同期に計上していた3億0257万円の為替差損が、当第３四半期連結累計期間には計上されておらず、為替による経常利益へのマイナス影響が解消した。 - FY2022-Q2円安進行下で為替差損継続・前年同期比縮小有価証券報告書
「為替差損 225,778 113,871」
円安の進行による為替差損は継続しているが、当第２四半期累計期間は1億1,387万1千円となり、前年同期の2億2,577万8千円から縮小した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、円安の進行による為替差損が発生したことにより、営業利益４億12百万円（前年同期比28.0％増）、経常利益３億２百万円（前年同期比9.0％減）」
円安の進行による為替差損114,534千円が発生し、前年同期の993千円から損失額が拡大して経常利益の減少要因となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「経常利益は、主に為替差損の影響で、13億71百万円となりました。」
通期の為替差損は3億2,574万円となり、前期から為替差損が継続して経常利益の減少要因となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 73,350 302,570」
為替差損は前年同期の73百万円から当第３四半期連結累計期間には302百万円へ増加し、経常利益の減少要因となっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 38,404 225,778」
為替差損は前年同期の38百万円から当期は225百万円へ拡大し、経常利益の減少要因となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 107,371 993」
為替差損は前年同期の１億07百万円から99万３千円へ大幅に縮小し、為替による経常利益へのマイナス影響が低減した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「経常損失は、主に為替差損の影響で、７億８百万円となりました。」
前期の為替差益から当期は為替差損へ転じ、経常損失の主な要因として記載された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 73,350」
当第３四半期連結累計期間は為替差損73百万円を計上し、前四半期累計期間の38百万円から損失額が増加した。 - FY2020-Q2為替差損継続・金額縮小有価証券報告書
「為替差損 － 38,404」
前年同期の為替差益98百万円および前四半期の為替差損107百万円に対し、当第２四半期累計期間は為替差損38百万円となった。為替差損は継続しているが、損失額は前四半期から縮小した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 107,371」
前年同期の為替差益95百万円から、当第1四半期は為替差損107百万円へ転じ、経常利益の減少要因となった。 - FY2019為替差益拡大有価証券報告書
「経常利益は、主に為替差益の影響で、63億41百万円となりました。」
為替差益は当期に237百万円となり、前期の93百万円から増加して経常利益に寄与した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 114,215 232,923」
前年同期に続き為替差益が経常利益に寄与し、当第３四半期連結累計期間の為替差益は2億32百万円となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 43,416 97,959」
前年同期の為替差益43百万円から当期は98百万円となり、為替が経常利益にプラスに寄与する状態が続いている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「為替差益 － 95,905」
前年同期の為替差損から転じた為替差益が当第１四半期にも95百万円計上され、為替が経常利益にプラスに寄与した状態が続いている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「為替差益 93,900」
前年の為替差損から転じた為替差益が通期でも93百万円計上され、為替が経常利益にプラスに寄与した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 114,215」
前年同期の為替差損から転じて為替差益が続き、当第３四半期累計期間の為替差益は１億14百万円となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 43,416」
前年同期の為替差損１億98百万円から、当四半期は為替差益43百万円に転じ、為替による経常利益へのマイナス影響が解消した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 16,271」
為替差損は前年同期の149百万円から16百万円へ大幅に減少したが、引き続き営業外費用として計上されている。 - FY2017-Q3為替差損継続・金額は減少有価証券報告書
「経常利益は、為替差損１億84百万円を計上したことにより、10億64百万円（前年同期比44.2％減）となりました。」
為替差損は第２四半期累計の１億98百万円から１億84百万円へ減少したものの、引き続き経常利益の減少要因となっている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損１億98百万円を計上したことにより、７億58百万円（前年同期比20.5%減）となりました。」
当四半期累計では１億98百万円の為替差損を計上し、経常利益の減少要因となった。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損１億49百万円を計上したことにより、３億92百万円（前年同期比37.6%減）となりました。」
前年同期の為替差益ではなく、当四半期は１億49百万円の為替差損を計上し、経常利益の減少要因となった。一方、為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナスからプラスに転じている。 - FY2016悪化有価証券報告書
「経常利益は、為替差益３億62百万円を計上したことにより、20億円（前期比46.9%減）となりました。」
為替差益は利益に寄与した一方、為替換算調整勘定は141百万円のプラスから411百万円のマイナスとなり、純資産へのマイナス影響も記載されている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「経常利益は、為替差益４億17百万円を計上したことにより、19億８百万円（前年同期比31.7％減）となりました。」
為替差益４億17百万円が経常利益に寄与した一方、財政状態では為替換算調整勘定が減少し、為替変動の影響が実績に表れている。