フォトマスク事業以外の新たな事業の柱の構築
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1ソリューション事業は減収・営業損失拡大有価証券報告書
「ソリューション事業では、RFID分野において「エクストリームタグ」の売上が減少しました。 2025年9月期 中間連結会計期間 2026年9月期 中間連結会計期間 増減率 売上高 38百万円 35百万円 △8.8% 営業利益 △134百万円 △154百万円 ―」
ソリューション事業は、エクストリームタグの売上減少により売上高が38百万円から35百万円へ8.8%減少し、営業損失も1億3,451万円から1億5,458万1千円へ拡大した。 - FY2025ソリューション事業は減収・営業損失拡大有価証券報告書
「ソリューション事業では、RFID分野において装置の消耗品管理向けに「エクストリームタグ」の売上が増加しましたが、ヘルスケア分野において「デジタルコルポスコープQ-CO」の売上が減少しました。」
新たな事業の柱としてのソリューション事業は、売上高84百万円(前期比2.9%減)、営業損失2億80百万円となり、前期の営業損失2億71百万円から損失が拡大した。 - FY2025-H1ソリューション事業は減収ながら営業損失縮小有価証券報告書
「ソリューション事業では、ヘルスケア分野において「デジタルコルポスコープQ-CO」の売上が減少しました。 売上高 47百万円 38百万円 △17.9% 営業利益 △146百万円 △134百万円 ―」
新たな事業の柱としてのソリューション事業では、ヘルスケア製品の売上減少により減収となった一方、営業損失は前年同期の1億4,618万9千円から1億3,451万円へ縮小した。 - FY2024前進有価証券報告書
「フォトマスク事業に次ぐ新たな事業として、現在、RFID分野、ヘルスケア分野に挑戦し、早期黒字化を目指しております。RFID分野では「エクストリームタグ」、ヘルスケア分野では「デジタルコルポスコープQ-CO」や「電気刺激装置WILMO」の拡販に努め、取扱製品拡充や新たな自社製品の開発などにも取り組んでまいります。また、新たな領域への参入、M&Aについても検討を進めてまいります。」
新規事業について、従来の早期事業化から「早期黒字化」へ目標が具体化した。RFID・ヘルスケア製品の拡販、製品拡充、自社製品開発、新領域参入・M&A検討を継続している。ソリューション事業は売上高86百万円、営業損失2億71百万円となり、前期比で増収・営業損失縮小となった。 - FY2024-Q2ソリューション事業は増収・営業損失縮小有価証券報告書
「売上高 43百万円 47百万円 +7.4% 営業利益 △156百万円 △146百万円 ―」
ソリューション事業は前年同期比で売上高が7.4%増加し、営業損失も1億5,658万9千円から1億4,618万9千円へ縮小した。 - FY2024-Q1ソリューション事業は減収ながら営業損失縮小有価証券報告書
「売上高 15百万円 11百万円 △26.4% 営業利益 △100百万円 △96百万円 ―」
ソリューション事業は前年同期比で売上高が15百万円から11百万円へ26.4%減少した一方、営業損失は1億円から96百万円へ縮小した。 - FY2023-Q3ソリューション事業は増収ながら営業損失拡大有価証券報告書
「ソリューション事業では、RFID分野の販売が減少したものの、ヘルスケア分野の販売が増加したため、事業部門として売上高は増収となりました。一方、営業利益は、新たな収益基盤構築のための費用が増加したことなどから、損失が拡大いたしました。 売上高 50百万円 58百万円 +16.8% 営業利益 △185百万円 △222百万円 -」
前四半期までの減収からソリューション事業は増収に転じた一方、新たな収益基盤構築費用の増加により営業損失は1億85百万円から2億22百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2ソリューション事業の収益基盤構築費用による減益有価証券報告書
「ソリューション事業では、ヘルスケア分野の販売が増加したものの、RFID分野の販売が減少したため、事業部門として売上高は減収となり、営業利益は、新たな収益基盤構築のための費用が増加したことなどから、減益となりました。」
新たな事業の柱を担うソリューション事業について、ヘルスケア販売増加の一方でRFID販売が減少し、新たな収益基盤構築費用の増加により営業損失が前年同期の1億10百万円から1億57百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、セグメント別の情報を記載しております。従来、当社グループは「大型フォトマスク事業」のみの単一セグメントでしたが、「ソリューション事業」を独立した報告セグメントとし、計2つとしております。」
フォトマスク事業以外の事業を含むソリューション事業が、独立した報告セグメントとして正式に区分された。新たな事業の柱に関する組織・開示上の具体化が示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「フォトマスク事業に次ぐ新たな事業として、現在、RFID分野、ヘルスケア分野に挑戦し、早期事業化を目指しております。RFID分野では当事業年度に販売を開始した「エクストリームタグ」、ヘルスケア分野では「デジタルコルポスコープQ-CO」や「電気刺激装置WILMO」の拡販に努めるとともに、「電気刺激装置WILMO」については、日本、台湾に続き、中国においても薬事認証取得を目指してまいります。」
新規事業の対象をRFID・ヘルスケアに絞って記載し、エクストリームタグの販売開始、既存ヘルスケア製品の拡販、中国でのWILMO薬事認証取得という具体的な施策を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新たな事業の柱の構築を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
フォトマスク事業以外の新たな事業の柱の構築を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「フォトマスク事業に次ぐ新たな事業として、現在、RFID分野、ヘルスケア分野に挑戦しております。取扱製品の拡充や新たな自社製品の開発、海外展開を含めた販路の確保などに積極的に取り組み、早期事業化を目指してまいります。また、複数の分野の市場調査を行い、参入に向けて検討を進めてまいります。」
RFID・ヘルスケアを新たな事業分野とし、製品拡充、自社製品開発、海外販路確保、市場調査を通じた早期事業化方針を維持している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
フォトマスク事業以外の新たな事業の柱の構築を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新たな事業の柱の構築を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「海外展開や取扱製品の拡充、新たな自社製品の開発などに積極的に取り組み、早期事業化を目指してまいります。」
フォトマスク事業に次ぐ新規事業の柱について、対象分野をRFID・ヘルスケアとし、海外展開、取扱製品拡充、自社製品開発を通じた早期事業化へ施策が具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
フォトマスク事業以外の新たな事業の柱の構築を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
フォトマスク事業以外の新たな事業の柱の構築を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
新たな事業の柱の構築を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、フォトマスク事業以外の新たな事業の構築が急務であると考え、現在、プリンテッドエレクトロニクス分野、RFID分野、ヘルスケア分野の事業化に向けて取り組んでおります。」
フォトマスク事業以外の新たな事業の柱を構築する方針を維持し、プリンテッドエレクトロニクス、RFID、ヘルスケアを事業化対象として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「フォトマスク事業以外の新たな事業の柱の構築が目下の急務であると考え、現在事業化に向けて取り組んでおりますプリンテッドエレクトロニクス分野、RFID分野、ヘルスケア分野のほか、あらゆる可能性を含めた新規事業の開発に取り組んでまいります。」
新たな事業の柱の構築を急務とする方針を維持し、対象をプリンテッドエレクトロニクス、RFID、ヘルスケア等に広げて記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「フォトマスク事業以外での新たな事業の柱の構築が当社の目下の急務である」
既存のフォトマスク事業以外に新たな事業の柱を構築することを、目下の急務として掲げている。