車載用リチウムイオン電池の原材料価格・開発費負担による損益悪化
FY2019-Q2に初出。16回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-05-13。
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- 2026-05-13対処決算
「セグメント損益(のれん等償却前)は、49億27百万円と原材料価格下落による販売価格の低下等の影響があった前連結会計年度に比べて35億43百万円増加(256.1％)しました。」
原材料価格下落に伴う販売価格低下等の影響があった前年から、車載用リチウムイオン電池事業の損益が改善した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「売上高は、プラグインハイブリッド車用リチウムイオン電池及びハイブリッド車用リチウムイオン電池等の販売数量の増加により、404億49百万円と前年中間連結会計期間に比べて41億26百万円増加(11.4％)しました。セグメント損益(のれん等償却前)は、８億35百万円と原材料価格下落による販売価格の低下等の影響があった前年中間連結会計期間に比べて25億94百万円増加しました。」
原材料価格下落に伴う販売価格低下等の影響があった前年中間期から、販売数量増加により車載用リチウムイオン電池事業の損益が25億94百万円改善した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上高は、ハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売数量は増加したものの、プラグインハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売数量減少や原材料価格下落に伴う販売価格の低下等により、827億91百万円と前連結会計年度に比べて19億96百万円減少(△2.4％)しました。セグメント損益(のれん等償却前)は、売上高減少の影響等により、13億83百万円と前連結会計年度に比べて12億65百万円減少(△47.8％)しました。」
PHEV用電池の販売数量減少と原材料価格下落に伴う販売価格低下が、車載用リチウムイオン電池事業の通期減収・減益として実績に表れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「売上高は、ハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売数量は増加したものの、プラグインハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売数量減少や原材料価格下落に伴う販売価格の低下等により、363億23百万円と前年中間連結会計期間に比べて42億67百万円減少(△10.5％)しました。セグメント損益(のれん等償却前)は、売上高減少の影響に加え、原材料価格下落に伴う在庫評価の見直し等により、17億58百万円の損失と前年中間連結会計期間に比べて24億94百万円減少しました。」
原材料価格下落に伴う販売価格低下と在庫評価の見直しが実際の損益悪化要因となり、車載用リチウムイオン電池事業は17億58百万円の損失となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「売上高は、ハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売数量が増加したことにより、123億58百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて34億49百万円増加（38.7％）しました。セグメント損益は、売上高増加の影響により、３億83百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて２億18百万円増加（132.8％）しました。」
販売数量の増加により車載用リチウムイオン電池事業の損益は2億18百万円改善し、3億83百万円の利益となった。過年度に記載された原材料価格・開発費負担による損益悪化は当四半期の損益要因として記載されていない。 - FY2022対処有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高増加の影響により、16億54百万円と前連結会計年度に比べて25億６百万円改善しました。」
車載用リチウムイオン電池事業は販売回復と売上高増加により損益が25億6百万円改善し、原材料価格・開発費負担等による従来の損益悪化から改善した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高増加の影響により、13億２百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて27億10百万円改善しました。」
車載用リチウムイオン電池事業は、販売回復と売上高増加により前年同期比27億10百万円改善し、13億2百万円の利益となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、ハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売が増加したことに加え、前年度に販売が減少していたプラグインハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売が回復し、184億２百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて42億55百万円増加（30.1％）しました。セグメント損益は、売上高増加の影響により、１億74百万円と前第２四半期連結累計期間に比べて20億30百万円改善しました。」
車載用リチウムイオン電池事業は販売回復により損益が20億30百万円改善し、前年同期の損失から1億74百万円の利益へ転じた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高増加の影響により、１億64百万円と前第１四半期連結累計期間に比べて13億46百万円改善しました。」
車載用リチウムイオン電池事業では、従来の販売減少や立上げ費用による損失から、売上高増加により1億64百万円の利益へ改善した。 - FY2021-Q3累計損失幅は縮小も前年同期比で悪化有価証券報告書
「売上高は、ハイブリッド車用電池の販売は増加したものの、プラグインハイブリッド車用リチウムイオン電池の販売が減少したことにより、244億16百万円と前第３四半期連結累計期間に比べて63億95百万円減少（△20.8％）しました。セグメント損益は、売上高減少の影響により、14億７百万円の損失と前第３四半期連結累計期間に比べて１億48百万円悪化しました。」
プラグインハイブリッド車用電池の販売減少により、車載用リチウムイオン電池事業の損失は前年同期比で1億48百万円悪化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「車載用リチウムイオン電池事業のセグメント損益は、主に12Vリチウムイオン電池事業立上げに伴う費用増加により、17億８百万円の損失と前連結会計年度に比べて20億９百万円悪化しました。」
12Vリチウムイオン電池事業の立上げ費用が通期の損失要因となり、セグメント損益は前年同期比20億9百万円悪化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高減少の影響に加えて12Vリチウムイオン電池事業立上げに伴う費用増加により、12億59百万円の損失と前第３四半期連結累計期間に比べて８億83百万円悪化しました。」
12Vリチウムイオン電池事業の立上げ費用が実際の損失要因となり、車載用リチウムイオン電池事業の損益は前年同期比8億83百万円悪化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高減少の影響に加えて12Vリチウムイオン電池事業立上げに伴う費用増加により、７億33百万円の損失と前第２四半期連結累計期間に比べて４億42百万円悪化しました。」
12Vリチウムイオン電池事業の立上げ費用が実際の損失要因となり、車載用リチウムイオン電池事業の損益は前年同期比4億42百万円悪化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント損益は、売上高減少の影響に加えて12Vリチウムイオン電池事業立上げに伴う費用増加により、７億98百万円の損失と前第１四半期連結累計期間に比べて９億12百万円減少しました。」
車載用リチウムイオン電池事業では、12V事業立上げに伴う費用増加が実際の損失要因となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、セグメント損益は、原材料価格の上昇の影響に加えて開発費用の負担増加などにより、3億75百万円の損失と前第３四半期連結累計期間に比べて11億19百万円減少しました。」
原材料価格上昇と開発費用負担増加が車載用リチウムイオン電池事業の損益を押し下げ、前年同期比11億19百万円の悪化と3億75百万円の損失が実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、セグメント損益は、原材料価格の上昇の影響に加えて開発費用の負担増加などにより、2億91百万円の損失と前第2四半期連結累計期間に比べて5億16百万円減少しました。」
原材料価格の上昇と開発費用の負担増加が実際に車載用リチウムイオン電池事業の損益を押し下げ、2億91百万円の損失につながった。