新製品売上寄与率の拡大
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-10-05前進note.com
「2026年には、厚さ約15mmでQRやData Matrixを読める超薄型スキャナ「M-12」など新製品を相次ぎ投入しました。」
2次元コード対応製品の投入実績として、M-12などの新製品発売が具体化された。 - 2026-07-10前進業績予想の修正
「販売面では、新製品の投入による倉庫・ロジスティクス業界をはじめとする、業務効率化・自動化の旺盛な需要を受けた高付加価値なビジネス領域の強化を見込む」
新製品の投入先と、高付加価値なビジネス領域の強化が具体化された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、２次元製品の安価な領域では価格競争が激しくなってきており、より性能が求められるハイエンドな領域の製品の開発及び販売に注力してまいります。」
2次元製品内の価格競争を踏まえ、ハイエンド領域の開発・販売に注力する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、２次元製品の安価な領域では価格競争が激しくなってきており、より性能が求められるハイエンドな領域の製品の開発及び販売に注力してまいります。」
2次元製品の販売拡大について、安価な領域での競争を踏まえ、ハイエンド製品の開発・販売に注力する方針を示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「日本国内においては、OCR読み取りも可能な２次元スキャナ製品L-46Xを中心に売上を伸ばしておりますが、取引先の在庫調整等の影響により前年度比で売上減となりました。」
新製品売上の拡大について、OCR読み取りに対応する2次元スキャナ製品L-46Xが国内売上の伸長に寄与していることが具体化された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、新製品のAndroid搭載ハンディターミナル「H-35」の販売を開始し、拡販に努めてまいります。」
新製品の売上寄与について、Android搭載ハンディターミナル「H-35」の販売開始という具体的な進展が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「海外においては、米国では前年度の特需案件の終了により前年度比で大幅な売上減となりました。」
前年度の新製品関連特需案件終了後、米国売上が大幅減となる状況を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「米国においては、前年度の特需案件が終了したことから前年度比で売上が大幅に減少いたしました。」
前年度に新製品関連の特需案件が売上増に寄与した一方、案件終了後は米国売上が大幅に減少し、継続的な新製品寄与の見通しが弱い状態を再確認している。 - FY2022-Q1前年度特需終了により新製品関連売上が減少有価証券報告書
「米国においては、前年度の特需案件が終了したことから売上が大幅に減少いたしましたが、案件発生前の水準に戻ったものであり、期初の計画通り推移しております。」
前年度に新製品の特需案件が売上増に寄与した一方、その案件終了により当四半期の米国売上は大幅に減少し、継続的な寄与の見通しは弱まった。 - FY2021特需案件の通期寄与と終了を確認有価証券報告書
「米国においては、前年度から第２四半期にかけて、２次元ハンディスキャナ「L-22X」が新型コロナウイルス感染症検査装置の付属機器として採用された案件が寄与したことから、大幅な売上増となりました。ただし、第３四半期以降の売上については当該案件の終了により、前年同期比で減少となりました。」
L-22Xの採用案件が通期の米国増収に大きく寄与した一方、第3四半期以降は案件終了により前年同期比で減少し、継続的な寄与への見通しは弱まった。 - FY2021-Q3特需による新製品寄与は累計で確認されたが、第3四半期会計期間には終了有価証券報告書
「海外においては、米国では第２四半期までの特需案件が寄与し、当第３四半期連結累計期間において大幅な売上増となりました。ただし、第３四半期連結会計期間の売上については、当該案件の終了により前年同期と同程度の水準となっております。」
米国の特需案件が第3四半期連結累計期間の増収に寄与した一方、案件終了により第3四半期会計期間の売上は前年同期並みとなり、継続的な新製品需要の寄与は弱まった。 - FY2021-Q2一過性特需による寄与と終了を明示有価証券報告書
「海外においては、米国では第１四半期に引き続き、２次元ハンディスキャナ「L-22X」が新型コロナウイルス感染症の検査装置に採用された案件が寄与し、大幅な売上増となりました。ただし、当該案件は一過性の特需案件であり、当第２四半期をもって終了しております。」
L-22Xの採用案件による売上寄与は確認されたが、一過性の特需であり第2四半期で終了したと説明された。新製品売上の継続的な寄与に関する見通しは弱まった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「米国においては、２次元ハンディスキャナ「L-22X」が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）等の検査装置の付属機器として採用されたことにより、前年度末から需要増が続いております。」
新製品売上の拡大について、2次元ハンディスキャナ「L-22X」がCOVID-19等の検査装置の付属機器として採用され、米国で前年度末から需要増が継続していることが示された。 - FY2019米国で2次元モジュールの大口案件を獲得有価証券報告書
「米国においては２次元モジュールで大口案件の獲得があり、前年度比で増加となりました。」
新製品売上の拡大について、米国で2次元モジュールの大口案件を獲得し、米国売上の増加に寄与した実績が示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「日本国内においては、２次元製品の卓上スキャナ「M-10」、「M-11」及び２次元モジュールについて前年同期比で売り上げが伸長いたしました。」
2次元製品の具体的な製品名を挙げ、M-10、M-11および2次元モジュールの売上伸長を実績として確認している。 - FY20182次元新製品の販売開始と売上寄与を確認有価証券報告書
「売上高増加の主な要因は、日本国内において2018年６月より販売を開始した新製品の卓上/組込式２次元スキャナ「M-11」のほか、モジュール、ハンディスキャナ、定置式スキャナ等の２次元コード対応のスキャナ製品を中心に、単発かつ大口の案件を複数獲得したことよるものです。」
従来の寄与率見込みの記載から進み、M-11の販売開始と2次元コード対応製品・大口案件が売上高増加に寄与した実績が記載された。 - FY2017-Q2削除有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループは前年同期比で減収減益となりました。」
前回示された新製品売上寄与率の上期15％・通期20％の見込みおよび新製品中心の事業推進は、今回記載されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「新製品の売上に対する寄与率が約10％になりました。また上期には15％、通期では20％になる見込みでおり、平成28年12月21日に発表した通期計画の達成に向けて新製品中心に事業を推進しております。」
新製品の売上寄与率が約10％に到達し、上期15％、通期20％となる見込みを示している。通期計画の達成に向け、新製品中心に事業を推進するとしている。