大型案件の受注・採算・資金管理リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
メディアリンクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「EMEA市場はイスラエル、アメリカのイランへの軍事行動の影響で、予定されていた複数の大型案件が延期となったため、前年同期と比べて大幅な減収となりました。」
予定されていた複数の大型案件が延期され、EMEA市場が大幅減収となった。大型案件の受注・計上時期への依存が通期実績に現れた。 - 2026-05-14顕在化発生事実
「アジア市場は、日本国内、国外とも大きな案件がなかったことが影響し、前年同期に比べ減収となりました。」
大型案件の不在が地域売上の減少に直結し、大型案件への業績依存が通期実績に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「これは前年同期にあったような大型プロジェクトが当期にはなかったこと、主要取引先である大手通信事業者での当社新製品の検証作業の大幅な遅れに加えて、米国の通商政策に起因する各社の設備投資判断の遅れや凍結が発生したこと等による影響です。」
大型プロジェクトの不在や設備投資判断の遅れ・凍結が米州市場の減収として通期実績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方で北米市場は、前年同期に比べ大幅な減収となりました。これは前年同期にあったような大型プロジェクトが当期にはなかった影響によるものです。」
前年同期の大型プロジェクトが当期にはなく、北米市場が大幅減収となった。大型案件への業績依存が引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「アジア市場は、大型案件の売上がなかったため、前年同期に比べ減収となりました。北米市場は、前年同期に比べ増収となりました。これは大手通信事業者において大型プロジェクトが進行したことによるものです。」
アジアでは大型案件の売上がなく減収となる一方、北米では大型プロジェクトの進行により増収となり、個別大型案件への業績依存が続いている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「アジア市場は、大型案件の売上がなかったため、前年同期に比べ減収となりました。北米市場は、前年同期に比べ増収となりました。これは大手通信事業者において大型プロジェクトが進行したことによるものです。」
アジアでは大型案件の売上がなく減収となる一方、北米では大型プロジェクトの進行により増収となり、個別大型案件への業績依存が継続して現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「アジア市場は、大型案件の売上がなかったため、前年同期に比べ減収となりましたが、大型案件の受注の影響で受注残高は大幅に増加しました。北米市場は、前年同期に比べ増収となりました。これは大手通信事業者において大型プロジェクトが進行したことによるものです。」
アジアでは大型案件の売上計上時期の影響で減収となる一方、北米では大型プロジェクトの進行により増収となった。大型案件への依存による売上変動が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「アジア市場は、前連結会計年度に比べ減収となりました。これは前連結会計年度に韓国において、大手放送局２社向けのネットワーク更新案件の売上を計上した影響によるものです。」
前年度に計上した韓国の大手放送局向け更新案件が当期にはなく、個別大型案件の有無による売上変動がアジア市場の通期減収として現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「アジア市場は、前年同期に比べ減収となりました。これは前年同期に韓国において、大手放送局向けプロジェクトの売上を計上した影響によるものです。」
前年同期に計上した韓国の大手放送局向けプロジェクトが当期にはなく、個別大型案件の有無による売上変動がアジア市場の減収として現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「アジア市場は、前年同期に比べ減収となりました。これは前年同期に韓国において、大手放送局向けプロジェクトの売上を計上した影響によるものです。」
前年同期に計上した韓国の大手放送局向けプロジェクトが当期にはなく、個別大型案件の有無による売上変動がアジア市場の減収として現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「北米市場は、前連結会計年度に比べて減収となりました。これは、前連結会計年度のような主要顧客向けの大型設備投資案件がなかったことによります。」
前期の大型設備投資案件の不在、EMEA案件の凍結などにより、個別大型案件の有無が地域別売上に影響した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「北米市場は、前年同期に比べ増収となりました。これは、大手通信事業者より、新たな設備投資案件を受注し、その一部の売上を計上したことによります。」
大手通信事業者からの新たな設備投資案件の受注と一部売上計上を通じ、個別の大型・設備投資案件が業績に影響する状況を引き続き示している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「アジア市場は、前年同期に比べ増収となりました。これは韓国において、放送局向けプロジェクトの売上を計上できたことによるものです。……EMEA市場は、前年同期に比べ減収となりました。」
韓国の放送局向けプロジェクトの売上計上がアジア市場の増収に寄与する一方、EMEA市場は減収となり、大型・個別案件の有無による売上変動が続いている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「北米市場は、主要顧客に対する売上は前年同期とほぼ同程度だったものの、前期に受注した新たな設備投資案件が継続したため、前年同期に比べ増収となりました。」
前期に受注した新たな設備投資案件の継続が北米市場の増収要因となり、大型設備投資案件の有無による売上変動が当四半期にも現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「北米市場は、前連結会計年度に比べて増収となりました。これは、主要顧客向けの通常需要は横ばいとなるものの、新たな設備投資案件を受注したことにより大幅な増収となりました。」
大型設備投資案件の受注により北米が増収となる一方、アジアでは大型案件不在により減収となり、大型案件の有無による売上変動が通期実績に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「アジア市場は、前年同期に比べ減収となりました。これは、日本市場において前期にオリンピックに関連するプロジェクトの売上がありましたが、今期はその売上がなかったためです。北米市場は、前年同期に比べ増収となりました。これは、大手通信事業者より、新たな設備投資案件を受注し、その一部の売上を計上したことによります。」
前期の大型イベント案件の不在によるアジア市場の減収と、北米での新規設備投資案件の受注が記載され、大型案件の有無による売上変動が当期実績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「EMEA市場は、前年同期のロシアワールドカップのような大型プロジェクトがなかったことにより、減収しました。日本を含むアジア市場は、東京オリンピックに関連するプロジェクトの売上があったものの、前年同期のようなケーブルテレビ局向けや放送局向け大型プロジェクトの売上がなかったことにより、減収しました。」
前年同期にあった大型プロジェクトの不在と、地域別の大型案件の売上構成の違いにより、EMEAおよび日本を含むアジア市場の減収が発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「EMEA市場は、前年同期のロシアワールドカップのような大型プロジェクトがなかったことにより、減収しました。日本市場は、主な売上は下期に見込んでいることもあり、前年同期では減収しました。」
前年同期にあった大型プロジェクトの反動と下期偏重の売上見込みにより、大型案件・案件時期への依存が上期の減収として現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、前年同期のロシアワールドカップに匹敵する大規模イベントの開催がなかったこと、また、当期の主な売上は下半期以降に見込んでいることによるものです。」
前年同期に存在した大規模イベントの反動と主な売上の下半期計上見込みにより、第１四半期の売上が減少し、大型案件・イベントへの依存が顕在化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「全般的に、ネットワーク拡張と新サービスが少なかったため、他の顧客も含め購買活動が大幅に減少しました。加えて、顧客のいくつかのプロジェクトは遅延し、翌会計年度へ持ち越しとなりました。」
大型顧客の購買活動中断、ネットワーク拡張・新サービスの減少、案件の翌期持越しが発生し、大型案件・設備投資計画への依存が減収として顕在化した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当期は米国大統領選挙やオリンピックなどの大規模なプロジェクトが減少したこと、…一部の設備投資計画の実行が遅れていること、また中南米向けの案件で顧客の設備投資計画が見直しになったこと等により、前年同期に比べ減収しました。」
大型案件の減少、設備投資計画の遅延・見直しが北米等の減収として実際に発生し、大型案件への受注依存リスクが顕在化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ひとつの案件の受注金額が、当社の今までの売上規模に比して大きくなることがあります。」
受注の成否、会計年度をまたぐ進行、先行資金流出、採算管理、委託先の生産能力が業績に大きく影響する可能性を記載している。