業績連動を意識した役員報酬体系
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
- FY2025再掲有価証券報告書
「短期インセンティブは、業績連動報酬（賞与）であり、会社業績部分、事業部業績部分および個人業績部分で構成しています。会社業績部分および事業部業績部分は、取締役会において決議した単年度の売上高および営業利益の業績目標の達成率に基づいて算定します。」
固定報酬、単年度の売上高・営業利益目標に連動する短期インセンティブ、株式報酬型の長期インセンティブからなる報酬体系を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「短期インセンティブは、業績連動報酬（賞与）であり、会社業績部分、事業部業績部分および個人業績部分で構成しています。会社業績部分および事業部業績部分は、取締役会において決議した単年度の売上高および営業利益の業績目標の達成率に基づいて算定します。」
固定報酬、単年度の売上高・営業利益目標に連動する短期インセンティブ、株式報酬型ストック・オプションからなる報酬体系を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「短期インセンティブは、業績連動報酬（賞与）であり、会社業績部分、事業部業績部分および個人業績部分で構成しています。会社業績部分および事業部業績部分は、取締役会において決議した単年度の売上高および営業利益の業績目標の達成率に基づいて算定します。」
固定報酬、単年度の売上高・営業利益目標に連動する短期インセンティブ、株式報酬型ストック・オプションからなる報酬体系を具体的に記載している。既存の業績連動報酬方針に実質的な方向転換はない。 - FY2021前進有価証券報告書
「個人別の報酬額については３名以上の取締役（その過半数は社外取締役）で組織する報酬委員会（以下「報酬委員会」という。）において審議・決定し、その答申を踏まえ、取締役会において決定します。」
固定報酬、短期インセンティブ、株式報酬型ストック・オプションからなる報酬体系に加え、報酬委員会による個人別報酬の審議・決定プロセスを明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、2019年６月22日の株主総会で2006年６月27日の株主総会の決議の内容である取締役の報酬限度額の年額300,000千円以内の範囲内で新たにストック・オプションとしての新株予約権を割り当てる決議をいただいております。」
固定基本報酬と株式報酬型ストック・オプションを組み合わせる方針に基づき、2019年６月に新たな付与枠の決議が行われた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「取締役の報酬等は、各事業年度における業績の向上と中長期的な企業価値の増大への貢献意欲を向上させることを主眼に、各取締役の役割や職責等に応じた固定額の基本報酬と、業績等に応じて発行される業績連動報酬（株式報酬型ストックオプション等）のバランスを勘案して決定しております。」
固定報酬と業績連動型の株式報酬を組み合わせる役員報酬方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「業績が赤字となった場合には最大で50％を減額することとしています。」
基本報酬とストック・オプションを組み合わせ、赤字時の基本報酬減額も定めている。