将来キャッシュ・フロー未達による減損損失
FY2018に初出。19回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
シライ電子工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）該当事項はありません。」
報告セグメントごとの減損損失について当年度は該当事項がなく、前年度の減損損失計上から状態が改善している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日）該当事項はありません。」
前年度に104百万円の減損損失を計上したのに対し、当連結会計年度の減損損失計上はなかった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。」
珠海の遊休機械49百万円および滋賀県等の事業用資産52百万円、合計104百万円の減損損失を計上し、前年度の7百万円から増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 14 7」
減損損失は前年同四半期累計の14百万円から7百万円へ減少したが、減損損失の計上は継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。」
遊休資産について減損損失15百万円を計上し、前年度の13百万円から計上額が増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 3 14」
減損損失は前年同四半期累計の3百万円から当第3四半期累計では14百万円となり、減損計上額が増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症による影響について、需要は徐々に回復していくものと仮定し、当該仮定を繰延税金資産の回収可能性の判断及び固定資産の減損会計の適用に係る会計上の見積りに反映しております。なお、新型コロナウイルス感染症による影響については不確実性があり、当該見積り・前提について、想定を超えて深刻化した場合等には、将来の連結財務諸表に影響を及ぼす可能性があります。」
需要回復を前提に繰延税金資産の回収可能性と固定資産の減損を見積もっているが、感染症影響が想定を超えて深刻化した場合の会計上の影響は残ると記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「遊休資産について、売却の意思決定を行ったことから減損損失を認識しております。」
京都府の遊休資産について売却意思決定を契機に減損損失13百万円を計上し、減損損失が当年度にも発生した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 2 3」
減損損失は前年同期の2百万円から3百万円となり、将来キャッシュ・フロー未達に関連する減損が継続して計上されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況は、当連結会計年度の業績に一時的に影響を及ぼすものの、当連結会計年度末に向けて経済活動の再開に伴い徐々に回復すると仮定し、固定資産の減損及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。ただし、この仮定は不確実性が高く、将来における実績値に基づく結果が、これらの見積り及び仮定とは異なる可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症による景気急速悪化を前提に固定資産の減損や繰延税金資産の回収可能性を見積もっているが、経済活動の回復仮定は不確実性が高いと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、国内事業の低迷に伴い減損損失を計上することとなったことにより特別損失は166百万円増加し」
将来キャッシュ・フロー未達時の減損リスクについて、国内事業の低迷を背景に通期で169百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 ― 2」
従来は減損の兆候があるものの減損損失を認識していないとされていたが、当第3四半期累計期間には2百万円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来キャッシュ・フロー未達による減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来キャッシュ・フロー未達による減損損失リスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来キャッシュ・フローが計画通り達成できない場合は減損損失を認識するため」
減損の兆候がある資産について、将来キャッシュ・フロー未達時の減損損失計上リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来キャッシュ・フロー未達による減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来キャッシュ・フロー未達による減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
将来キャッシュ・フロー未達による減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、現在、減損の兆候がある資産グループが存在しますが、将来キャッシュ・フローにより回収可能であるため、減損損失の認識は必要ないと判断しております。但し、将来キャッシュ・フローが計画通り達成できない場合は減損損失を認識するため」
減損の兆候がある資産グループについて、将来キャッシュ・フローが計画未達となった場合の減損損失計上リスクを記載している。