持分法適用会社の業績悪化による投資損失
FY2021-Q2に初出。19回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- FY2026対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 97 92」
持分法による投資損失は前年度97百万円から92百万円へ減少し、損益への悪影響は小幅に縮小した。ただし損失計上は継続している。 - 2026-05-12対処決算
「(参考) 持分法投資損益 2026年３月期 △92百万円 2025年３月期 △97百万円」
持分法による投資損失は97百万円から92百万円へ小幅に減少したが、損失計上は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 51 38」
持分法による投資損失は前年同期の51百万円から38百万円へ減少し、持分法適用会社の業績悪化による損益影響は縮小した。ただし損失計上は継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失は前年度77百万円から当年度97百万円へ増加し、持分法適用会社の業績悪化による損益影響が拡大した。」
持分法による投資損失が前年度の77百万円から97百万円へ増加し、損益への悪影響が拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 48 51」
持分法による投資損失は前年同期の48百万円から51百万円へ増加し、損益への悪影響が小幅に拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 174 77」
持分法による投資損失は前年度174百万円から77百万円へ減少し、損益への悪影響が縮小した。ただし損失計上は継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 105 57」
持分法による投資損失は前年同四半期累計の105百万円から57百万円へ減少し、持分法適用会社の業績悪化による損益影響は縮小した。ただし損失計上は継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 24 48」
持分法による投資損失は前年同四半期の24百万円から48百万円へ増加し、持分法適用会社による損益への悪影響が拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 2 26」
持分法による投資損失は前年同四半期の2百万円から当第1四半期は26百万円へ増加し、持分法適用会社による損益への悪影響が拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 82 174」
持分法による投資損失は前年度の82百万円から当年度174百万円へ増加し、持分法適用会社の業績悪化による損益影響が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 79 105」
持分法による投資損失は前年同四半期累計の79百万円から105百万円へ増加し、持分法適用会社の業績悪化による損失計上が拡大した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 37 24」
持分法による投資損失は前年同四半期の37百万円から24百万円へ減少した。損失計上は続いているものの、前年同四半期比では損益影響が縮小している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 20 2」
持分法による投資損失は前年同四半期の20百万円から2百万円へ減少し、持分法適用会社の業績悪化による損益影響は当四半期に縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 86 82」
持分法による投資損失は前年度86百万円から82百万円へ小幅に減少したが、損失計上は継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 44 79」
持分法による投資損失は前年同四半期累計の44百万円から79百万円へ増加し、持分法適用会社の業績悪化による損失計上が拡大した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「持分法による投資損失 30 37」
持分法による投資損失が前年同四半期の30百万円から当第2四半期累計期間は37百万円となり、損失計上が続いている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「経常損益につきましては、持分法による投資損失を86百万円計上したことにより5百万円の経常利益(前連結会計年度経常損失146百万円)となりました。」
持分法適用会社の業績悪化に伴う投資損失は、前四半期累計の44百万円から通期86百万円へ拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「経常損益につきましては、営業損益の悪化や新型コロナウイルスの影響に伴い持分法適用会社の業績が悪化し、前年同期に計上した持分法による投資利益が損失に転じたものの」
新型コロナウイルスの影響による持分法適用会社の業績悪化が続き、持分法による投資損失は44百万円となっている。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「さらに新型コロナウイルスの影響により持分法適用会社の業績が悪化し、前年同期に計上した持分法による投資利益が損失に転じた結果、341百万円の経常損失となり、前年同期比では27百万円の悪化となりました。」
新型コロナウイルスの影響で持分法適用会社の業績が悪化し、前年同期の持分法による投資利益53百万円が当期は持分法による投資損失30百万円に転じた。