季節性・検収時期による業績変動
FY2016に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-03-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- 2026-03-13再掲決算
「受注案件の納期が下期に集中しており、当期売上計画が下期に偏重した計画となっている中で、一部案件の売上計画が当初計画より後ろ倒しになったことから、前年同期より減収となっているものの、期初の計画どおりに進捗しております。」
受注案件の納期集中と一部案件の後ろ倒しにより第3四半期累計は減収となったが、下期偏重の計画どおりとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の当期売上計画は上期に比べて下期に偏重した計画となっており、前年同期より減収減益となっているものの、期初の計画通りとなっております。」
大型装置の納期が下期に集中するため、売上計画も下期偏重となる季節性を再確認している。第1四半期は前年同期比で減収減益となったが、期初計画どおりとしている。 - FY2023対処有価証券報告書
「2022年１月及び４月に受注いたしました大型案件が当初計画通りに納入・検収となったことが大きく貢献し、当事業年度の売上高は当初計画を上回りました。」
前期まで顕在化していた納入・検収時期の後ずれに対し、大型案件が計画どおり納入・検収となり、売上高が当初計画を上回った。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「2022年１月に受注いたしました大型案件が納入・検収となったこともあり、概ね計画どおりに推移しております。また、同年４月に受注いたしました大型案件及びその他の受注案件につきましても、当期末までに納入・検収となる見込みであることから、現時点で通期業績予想に変更はありません。」
前四半期まで顕在化していた納入・検収時期の後ずれに対し、2022年1月受注の大型案件が納入・検収となり、売上状況は概ね計画どおりに推移した。4月受注案件も当期末までの納入・検収見込みとしている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一部の国内案件におきまして、納入先の設備投資計画が後ろ倒しになったことで、当社製品の納入時期も下半期以降にずれ込んだことにより、当該期間の売上高は当初計画を下回りました。」
国内顧客の設備投資計画後ろ倒しにより製品納入が下半期以降へずれ込み、当第2四半期累計期間の売上高が計画を下回った。納入・検収時期による業績変動が実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社の当第１四半期累計期間の売上状況につきましては、一部の海外案件におきまして渡航制限の影響などによって製品の納入時期が後ろ倒しになったことにより、当該期間の売上高は当初計画を下回りました。なお、2022年１月及び４月に受注いたしました大型受注案件につきましては、現在当社工場内にて組立作業中であり、当初の計画通り下半期以降に順次納入となる予定です。」
海外案件で渡航制限の影響により納入時期が後ろ倒しとなり、当第1四半期の売上高が計画を下回った。大型受注案件は下半期以降の納入予定としている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当初計画していた中国市場の案件において、長期化している厳しい渡航制限により思うように商談が進められず、大型案件が翌期にずれ込んだことなどにより、当事業年度の売上高は当初計画を下回りました。」
中国市場の渡航制限により商談が進まず、大型案件の納入・売上計上が翌期へずれ込んだ。検収・納入時期による業績変動が通期で顕在化している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間につきましては、主に海外案件において、依然として続いている渡航制限の影響を受け製品の納入・立上げ作業に時間を要したことや、顧客側の設備投資の遅れによりリピートオーダーの納入計画が後ろ倒しになったことなどにより、当第３四半期累計期間の売上高は当初計画を下回りました。」
海外案件で渡航制限により納入・立上げ作業が長引き、顧客側の設備投資遅延によってリピートオーダーの納入計画も後ろ倒しとなった。検収・納入時期による業績変動が実際の計画未達として表れている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、当初計画よりも前倒しで納入・検収された案件もあったことなどにより、当第２四半期累計期間の売上高は当初計画を上回りました。」
納入・検収時期のずれが売上計上を遅らせる従来のリスクに対し、当四半期は一部案件が計画より前倒しで納入・検収され、売上高が計画を上回った。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社の検査装置は、通常、受注から検収まで約４～６ヶ月を要し、ユーザーの検収に基づき売上を計上しております。」
検収期間の長期化に加え、海外案件で受け入れ態勢未整備による納入遅延が発生し、売上高が当初計画を下回った。検収時期による業績変動が実際の業績に表れている。 - FY2020検収期間の長期化有価証券報告書
「当社の検査装置は、通常、受注から検収まで約４～６ヶ月を要し、ユーザーの検収に基づき売上を計上しております。」
従来の「約4ヶ月」から「約4～6ヶ月」へ検収期間の記載が広がり、納期・検収時期による売上変動の幅を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
顧客の増産が集中する第4四半期に需要、売上高および営業費用が集中する季節性を継続開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
顧客の増産が集中する第4四半期に需要、売上高および営業費用が集中する季節性を継続開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
顧客の増産が集中する第4四半期に需要、売上高および営業費用が集中する季節性を継続開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの影響により、売上計上が下半期、特に第４四半期に集中する傾向にあります。」
設備投資計画、発注、納入、検収の流れにより、下半期、特に第4四半期へ売上計上が集中する季節性を継続開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
顧客の増産が集中する第4四半期に需要、売上高および営業費用が集中する季節性を継続して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
顧客の増産が集中する第4四半期に需要、売上高および営業費用が集中する季節性を継続開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの影響により、売上計上が下半期、特に第４四半期に集中する傾向にあります。」
設備投資計画、発注、納入、検収の流れにより、下半期、特に第4四半期に売上計上が集中する季節性を継続開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
第4四半期に需要、売上高および営業費用が集中する季節性を継続して開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
第4四半期に需要、売上高及び営業費用が集中する季節性を継続して開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
第4四半期に需要、売上高及び営業費用が集中する季節性を同じ内容で継続開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、主として顧客の増産が集中する第４四半期連結会計期間に需要が多く、第４四半期連結会計期間の売上高及び営業費用が著しく増加する傾向があります。」
顧客の増産が集中する第4四半期に需要・売上高・営業費用が集中する季節性を継続して開示している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、現受注案件につきましては第２四半期以降に納入が多いことから、当第１四半期連結累計期間の売上高は低い水準にとどまりました。」
受注から納入・検収までの時期ずれにより、AOI・AVI事業の第1四半期売上高が低水準となり、業績変動リスクが当四半期にも発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社の検査装置は、通常、受注から検収まで約４ヶ月を要し、ユーザーの検収に基づき売上を計上しております。そのため、ユーザーの設備投資計画の変更または事業方針の変更等により、仕様あるいは納期が変更されることもあります。」
受注から検収まで約4か月を要し、実際に国内受注の納入時期が次期へ持ち越され売上が下回ったと記載しているため、リスクの顕在化として扱った。