リーダー人材の育成と幹部社員の世代交代
FY2020に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2026前進有価証券報告書
「年間を通じて複数回にわたる若手社員向け社会人基礎力研修、中堅社員向けマネジメントスキル研修、さらに当社のコア技術に関連した専門基礎知識習得のeラーニング研修など、多様な人材育成プログラムを体系的に整備してまいりました。」
従来の階層別・英語研修に加え、若手、中堅、専門技術向けの研修を体系化し、人的資本の育成施策を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「人材育成については、従業員の役割に応じた階層別研修の実施や、グローバル人材育成のための全従業員を対象とした英語研修をサポートしております。また、従業員一人ひとりが働きがいのある職場づくりを目指して、新たな人事評価制度を導入したほか、ノー残業デー設定による時間外労働の削減、計画有給による休暇取得の推進、育児・介護の両立支援などワークライフバランス実践に向けた取組も積極的に行っております。」
階層別研修、全従業員向け英語研修、人事評価制度、ノー残業デー、計画有給、育児・介護支援へ人材・職場施策が具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「ここ数年強化してきた新卒・中途の採用活動が実を結び、世代交代が順調に進んでおります。役職定年を迎えた社員をシニアエキスパート職として配置し、技術や知識の伝承を推進するとともに、人事評価の透明性・公平性の担保を目的として、本年５月に改正した人事評価制度を適切に運用することで、若手から中堅、ベテランまで一人ひとりが輝ける職場づくりを進め、次世代のものづくりに取り組む人材の育成を推進してまいります。」
採用強化による世代交代の進展に加え、シニアエキスパート職による技能伝承と、2023年5月改正の人事評価制度の運用を具体的に示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「変化に柔軟に対応し、課題解決に向けて主体的に取り組むことのできる人材の確保と今後の会社を支える幹部社員の育成を重要課題として、教育・研修制度の充実及び人事評価制度の改正等、各種施策を進め、社員一人ひとりが能力を最大限発揮できる体制を整備してまいります。」
人材確保、幹部社員育成、教育・研修制度の充実、人事評価制度の改正を通じた組織力強化を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「このため、現在実行している人材の教育訓練に加え、オンライン研修を有効活用し全社員が継続的に学び続けていくことができる環境を整え、組織力の底上げ及び強化に努めてまいります。また、当社は、2020年１月で創業から36年が経過し、幹部社員の世代交代の時期に差し掛かっております。これをスムーズに行うための後継者育成については３年前から取り組んでおります。」
リーダーシップを発揮できる人材の継続的な増強、オンライン研修、後継者育成を通じて、幹部社員の世代交代と組織力強化に取り組むテーマが初めて明示された。