読む価値
39定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.2
％（売上高の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高24,596百万円前年比 +5.2%
営業利益1,406百万円前年比 +6.1%
経常利益1,540百万円前年比 +14.3%
純利益（親会社株主帰属）1,056百万円前年比 +1.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益87円17銭
売上高営業利益率5.7%
期末の財政状態
総資産25,793百万円
うち純資産 10,940 百万円自己資本比率 42.4%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,638
投資-1,785
財務+154
純増減+7
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,845百万円
セグメント別売上高電力部門 7,388百万円（前年比 +24.2%）、環境エネルギー部門 11,065百万円（前年比 -5.7%）、情報部門 1,182百万円（前年比 -4.4%）、サービス部門 3,022百万円（前年比 +3.3%）、その他 1,937百万円（前年比 +26.1%）
セグメント別利益電力部門 607百万円（前年比 +23.3%）、環境エネルギー部門 426百万円（前年比 -23.5%）、情報部門 156百万円（前年比 +112.1%）、サービス部門 99百万円（前年比 -17.3%）、その他 116百万円（前年比 +44.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高30,000百万円（前年比 +22.0%）
営業利益2,000百万円（前年比 +42.2%）
経常利益2,050百万円（前年比 +33.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,370百万円（前年比 +29.7%）
年間配当予想30円 → 30円（0.0%）
配当性向26.5%
業績の増減要因
電力部門の情報制御や発変電分野、環境エネルギー部門の公共分野や情報部門が堅調に推移したことにより、売上高が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費319百万円
受注高・受注残高受注高 26,994百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数12,603,595株
期末自己株式数483,903株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 24,596百万円（前年比 +5.2%） |
| 営業利益 | 1,406百万円（前年比 +6.1%） |
| 経常利益 | 1,540百万円（前年比 +14.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,056百万円（前年比 +1.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 87円17銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 42.4% / 前期末 42.4% |
| 総資産 | 25,793百万円 |
| 純資産 | 10,940百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,638百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,785百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 154百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,845百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 30,000百万円（前年比 +22.0%） / 営業利益 2,000百万円（前年比 +42.2%） / 経常利益 2,050百万円（前年比 +33.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,370百万円（前年比 +29.7%） |
| 年間配当予想 | 30円 → 30円（0.0%） |
| 配当性向 | 26.5% |
| セグメント別売上高 | 電力部門 7,388百万円（前年比 +24.2%）、環境エネルギー部門 11,065百万円（前年比 -5.7%）、情報部門 1,182百万円（前年比 -4.4%）、サービス部門 3,022百万円（前年比 +3.3%）、その他 1,937百万円（前年比 +26.1%） |
| セグメント別利益 | 電力部門 607百万円（前年比 +23.3%）、環境エネルギー部門 426百万円（前年比 -23.5%）、情報部門 156百万円（前年比 +112.1%）、サービス部門 99百万円（前年比 -17.3%）、その他 116百万円（前年比 +44.0%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 26,994百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 319百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,603,595株 |
| 期末自己株式数 | 483,903株 |
| 業績の増減要因 | 電力部門の情報制御や発変電分野、環境エネルギー部門の公共分野や情報部門が堅調に推移したことにより、売上高が増加した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電力部門の情報制御・発変電分野、環境エネルギー部門の公共分野、情報部門が堅調に推移したため。環境エネルギー部門は中国での新型コロナウイルス感染症の影響などにより減収減益となった一方、情報部門は利益率が改善した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。