コスト・在庫削減と不採算事業の選択集中による収益性向上
FY2022に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-08-06前進決算
「営業利益は21億3千3百万円増益の24億5千8百万円(前年同期比656.4%増)」
構造改革の継続下で、営業利益率は前年同期の2.1％から11.5％へ改善した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年3月期の業績は、前期から実施してきた事業の選択と集中や、人材の最適化といった構造改革が寄与するとともに、グローバルで流通在庫の消化が進み、米国や中国を中心に各地域の需要動向が回復傾向となったことなどから、大幅な増収増益を達成いたしました。」
構造改革、事業の選択と集中、人材最適化および流通在庫消化が増収増益に寄与したと説明された。営業利益率は5.4％から8.4％へ、売上総利益率は43.7％から44.3％へ改善した。 - 2026-05-14対処決算
「売上総利益率(%) 43.7 44.3 +0.6 - 営業利益率(%) 5.4 8.4 +3.0 -」
売上総利益率と営業利益率が前年度から改善し、収益性の悪化状態が緩和された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「売上総利益率(%) 43.5 44.6 ＋1.1 -／営業利益率(%) 4.7 7.7 ＋3.0 -」
前年同期比で売上総利益率は43.5％から44.6％へ、営業利益率は4.7％から7.7％へ改善した。構造改革の推進による販売費及び一般管理費の減少が営業利益率改善の要因として説明された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は10億4千万円増加し、257億8千4百万円(前年同期比4.2%増)となりました。」
前年度に売価適正化や販売管理費比率低減により収益性が改善した状態から、当年度は減収に加えて販売費及び一般管理費が増加し、営業利益率は8.6％から5.4％へ低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上総利益率(%) 43.5 43.5 △0.0 -／営業利益率(%) 10.7 4.7 △6.0 -」
売上総利益率は前年同期と同じ43.5％にとどまり、営業利益率は10.7％から4.7％へ低下した。前年度までの粗利率・営業利益率改善から、減収を背景に営業段階の収益性が悪化した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益率(%) 44.9 42.9 △2.0 -／営業利益率(%) 17.8 8.6 △9.3 -」
前年同期比で売上総利益率は44.9％から42.9％へ、営業利益率は17.8％から8.6％へ低下した。前年度までの粗利率・営業利益率改善から、両指標が低下する状態が続いた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率(%) 44.0 43.5 △0.5 -／営業利益率(%) 17.5 10.7 △6.8 -」
前年同期比で売上総利益率は44.0％から43.5％へ、営業利益率は17.5％から10.7％へ低下した。前年度までの粗利率・営業利益率の改善から、両指標が低下する状態へ変化した。 - FY2024-Q1粗利率改善と営業利益率低下の併存有価証券報告書
「売上総利益率(%) 42.8 43.5 +0.6 -／営業利益率(%) 15.6 9.2 △6.5 -」
前年同期比で売上総利益率は42.8％から43.5％へ改善した一方、営業利益率は15.6％から9.2％へ低下した。会社は円安による販売費及び一般管理費の増加と減収を営業利益減少の要因として説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面においては、増収効果とともに売価の適正化も順調に進み、原材料価格高騰の影響も克服して、売上総利益率は前年同期比で上昇し、さらには販売費及び一般管理費の水準適正化による販売管理費比率の低減効果と円安による増益効果もあって」
通期の売上総利益率は44.6%、営業利益率は16.8%となり、前年度の42.8%、13.7%から上昇した。売価適正化、原材料価格高騰の影響克服、販売管理費の水準適正化が通期実績として示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、増収効果とともに売価の適正化も順調に進み、原材料価格高騰の影響も克服して、売上総利益率は前年同期比で上昇し、さらには販売費及び一般管理費の水準適正化による販売管理費比率の低減効果と円安による増益効果もあって」
売価適正化、原材料価格高騰の影響克服、販売管理費の水準適正化がさらに進み、売上総利益率は44.9％、営業利益率は17.8％となった。前四半期累計の44.0％、17.5％から上昇している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、増収効果とともに売価の適正化も順調に進み、原材料価格高騰の影響も克服して、売上総利益率は前年同期比で上昇し、さらには販売費及び一般管理費の水準適正化による販売管理費比率の低減効果と円安による増益効果もあって」
売価適正化、原材料価格高騰の影響克服、販売管理費の水準適正化が進み、売上総利益率は前年同期比42.8％から44.0％へ、営業利益率は13.9％から17.5％へ改善した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「増収効果とともに売価の適正化も順調に進み、原材料価格高騰の影響も克服して、売上総利益率は前年同期比で上昇し、さらには販売費及び一般管理費の水準適正化による販売管理費比率の低減効果と円安による増益効果もあって」
従来のコスト・在庫削減等に加え、売価適正化と販売管理費の水準適正化が進展した。売上総利益率は前年同期の42.3％から42.8％へ上昇し、営業利益率も13.3％から15.6％へ改善した。 - FY2022初出有価証券報告書
「コスト・在庫削減及びリードタイム短縮に向けた生産体制・プロセスの最適化、販売管理費の見直し・最適化、不採算製品・事業の選択と集中」
収益性向上の手段として、生産プロセス最適化、在庫・リードタイム削減、販売管理費の見直し、不採算製品・事業の選択集中が示された。