国内外の大型設備投資と生産拠点再編による安定生産
FY2017-Q1に初出。19回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに59社。
- 2026-08-06前進決算
「連結 987 115.6 5,937 55.1 1,278 129.5 4,100 69.1」
第1四半期の設備投資額は12億78百万円となり、前年同期比29.5％増だった。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループにおける当連結会計年度の設備投資については、製品品質及び生産力の向上を目的とした生産設備投資、インフラ整備関連投資や業務効率向上を目的としたシステム投資等に加え、北米事業の強化に向けた投資を進めた結果、設備投資総額は5,937百万円となりました。」
通期の設備投資総額は59億37百万円となり、生産設備、インフラ、システムおよび北米事業強化への投資を継続した。北米ではIDECとAPEMの拠点統合、新本社・物流機能の整備が進み、翌年度以降の設備投資計画も具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、19億5千9百万円の支出(前年同期は10億8千2百万円の支出)となりました。これは主に、固定資産の取得により19億6千9百万円を支出したことなどによるものです。」
固定資産取得に19億69百万円を支出し、設備投資を継続した。米国では新設ロジスティクスセンターの立ち上げも進められており、海外拠点・インフラ投資の実施が具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループにおける当連結会計年度の設備投資については、製品品質及び生産力の向上を目的とした生産設備投資、インフラ整備関連投資や業務効率向上を目的としたシステム投資等に加え、北米事業の強化に向けた投資を進めた結果、設備投資総額は10,782百万円となりました。」
設備投資総額は107億82百万円となり、前年度の40億88百万円から大幅に増加した。米州では北米事業強化を含む投資を77億20百万円実施し、米国拠点統合・新社屋設置などの投資が具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、10億8千2百万円の支出(前年同期は2億4百万円の支出)となりました。これは主に、有形固定資産の売却により5億3千6百万円、定期預金の払戻等により1億5千4百万円の収入があった一方で、固定資産の取得により18億1千8百万円を支出したことなどによるものです。」
固定資産の取得に18億18百万円を支出したことが開示され、グローバル生産改革・設備投資の実施が継続して確認された。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループにおける当連結会計年度の設備投資については、製品品質及び生産力の向上を目的とした生産設備投資やインフラ整備関連投資を進めた結果、設備投資総額は4,088百万円となりました。」
設備投資総額は前年度の2,503百万円から4,088百万円へ増加した。生産設備・インフラ整備に加え、2023年4月から2024年3月までの本社等、滝野、福崎、APEM SAS、蘇州和泉電気の設備投資計画も示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、14億８千２百万円の支出（前年同期は16億７千３百万円の支出）となりました。これは主に、固定資産の取得により11億８千８百万円支出したことなどによるものです。」
当第2四半期連結累計期間に固定資産取得11億88百万円を実施したことが具体的に開示され、設備投資の継続的な実施が確認された。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループにおける当連結会計年度の設備投資については、製品品質及び生産力の向上を目的とした生産設備投資やインフラ整備関連投資を進めた結果、設備投資総額は2,503百万円となりました。」
製品品質・生産能力強化およびインフラ整備を目的に、通期で設備投資総額25億03百万円を実施した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、16億７千３百万円の支出（前年同期は13億８千３百万円の支出）となりました。これは主に、固定資産の取得により10億２千４百万円、事業譲受により４億２千万円支出したことなどによるものです。」
固定資産の取得に10億24百万円を支出したことが記載され、設備投資の実施内容が具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、建物の取得等により有形固定資産が７億７千５百万円増加したものの、商標権、顧客関連資産及びのれん等の無形固定資産が主に償却により７億７千６百万円減少したことと」
事業所再編・設備投資に関連する流れの中で、建物の取得等により有形固定資産が775百万円増加したことが具体的に記載された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、13億８千３百万円の支出（前年同期は７億９千５百万円の支出）となりました。これは主に、投資有価証券を売却したことによる収入３億７千９百万円があった一方で、固定資産の取得により15億１千５百万円を支出したことによるものです。」
固定資産の取得に15億15百万円を支出したことが記載され、設備投資の実施内容が具体化した。事業所再編との直接の関連は本 filing では明示されていない。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これは主に、海外での事業所再編等に伴い、建物等の有形固定資産を10億７千５百万円取得したことによるものです。」
事業所再編に伴う建物等の有形固定資産取得額が10億7,500万円と具体的に記載された。前四半期に記載された793百万円の取得に続き、海外事業所再編に伴う設備取得の実施内容が追加で確認された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これは主に、商標権、顧客関連資産及びのれん等の無形固定資産が主に償却により14億８千６百万円減少したものの、借入による増加等により現金及び預金が11億１千９百万円増加したことに加えて、事業所再編に伴い、建物等の有形固定資産を７億９千３百万円取得したことによるものです。」
過去に示された生産拠点再編・大型設備投資に関連して、事業所再編に伴う建物等の有形固定資産793百万円の取得が具体的に記載された。安定生産の見込み自体は再掲されていないが、再編に伴う設備取得という実施内容が確認された。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書本 filing では大型設備投資、生産拠点再編、安定生産に関する前期までの説明が記載されていない。
- FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成28年度において国内外において大型設備投資を実施することを契機として、設備の使用方法に照らした償却方法を再検討した結果であります。また、生産拠点の再編等の施策とも相まって安定した生産量の確保が可能となり、今後国内外の生産設備の稼働が安定化するものと見込まれます。これにより、従来の方法によった場合と比較して減価償却費は１億９千万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ１億７千４百万円増加しております。」
大型設備投資、生産拠点再編、定額法への変更による安定生産の説明は継続した。第３四半期累計では減価償却費が190百万円減少し、営業利益等が174百万円増加したが、設備完成など新たな到達点は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成28年度において国内外において大型設備投資を実施することを契機として、設備の使用方法に照らした償却方法を再検討した結果であります。また、生産拠点の再編等の施策とも相まって安定した生産量の確保が可能となり、今後国内外の生産設備の稼働が安定化するものと見込まれます。これにより、従来の方法によった場合と比較して減価償却費は１億２千万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ１億８百万円増加しております。」
大型設備投資と生産拠点再編による安定生産の説明は継続した。有形固定資産の取得による支出は918百万円で、減価償却方法変更による損益影響も開示されたが、設備完成などの新たな到達点は記載されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「平成28年度において国内外において大型設備投資を実施することを契機として、設備の使用方法に照らした償却方法を再検討した結果であります。また、生産拠点の再編等の施策とも相まって安定した生産量の確保が可能となり、今後国内外の生産設備の稼働が安定化するものと見込まれます。」
平成28年度の大型設備投資と生産拠点再編を通じ、国内外の生産設備の稼働安定化と安定生産を見込んでいる。投資額などの数値目標は記載されていない。