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オムロン(6645)・施策上期の粗利率がコスト・関税影響で低下直近の決算説明資料(2026-08-05)では「前進」

売上総利益率へのこだわりと全社横断の生産性向上

FY2016に初出。35回の記載のうち29回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。

35記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2022-Q32016: 320162017: 320172018: 420182019: 320192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1上期の粗利率がコスト・関税影響で低下有価証券報告書

    「営業利益は、売上高の増加や、構造改革プログラム「NEXT2025」による固定費改善の効果があった一方で、原材料価格の高騰、物流コストの上昇、米国関税政策の影響などによる売上総利益率の低下や、将来成長に向けた開発投資の実行により、前年同期比で減少しました。」

    上期の売上総利益率は前年同期の45.4%から43.9%へ1.5ポイント低下し、固定費改善の効果をコスト・関税影響と開発投資が相殺した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「売上高は減少しましたが、売上総利益率の改善や構造改革を通じた固定費圧縮効果が寄与し、営業利益は前期を大きく上回りました。」

    粗利率改善と固定費圧縮により、収益性改善と営業利益増益を実現したと説明している。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「売上総利益率が前年同期比で改善したことに加え、2024年2月26日に発表した構造改革プログラム「NEXT2025」の効果もあり収益性は着実に改善しました。」

    全社の売上総利益率は前年同期の42.9%から45.4%へ2.4ポイント改善した。価格・コスト面の改善に加え、NEXT2025の固定費圧縮効果が収益性改善に寄与した。
  4. FY2024通期の粗利率・営業利益が低下有価証券報告書

    「売上総利益率は、価格適正化や変動費コストダウンの取組みの成果はあったものの、事業構成比変動影響や制御機器事業における商品の構成比変動、滞留在庫に対する評価損の計上による付加価値率の低下の影響が大きく、前期比で低下しました。」

    全社の価格適正化・変動費コストダウンを継続した一方、事業・商品構成変動と滞留在庫評価損により、粗利率と営業利益が通期で悪化した。
  5. FY2024-Q3粗利率・営業利益が在庫評価損等で低下有価証券報告書

    「売上総利益率は、価格適正化や変動費コストダウンの取組みの成果はあったものの、事業構成比変動影響や、制御機器事業における商品の構成比変動、滞留在庫に対する評価損の計上による付加価値率の低下の影響が大きく、前年同期比で低下しました。」

    価格適正化・変動費コストダウンを継続したが、事業・商品構成の変動と滞留在庫評価損の影響が上回り、全社粗利率は42.5%へ低下した。
  6. FY2024-Q2粗利率がコスト・構成変動の影響で低下有価証券報告書

    「売上総利益率は、継続して価格適正化や変動費コストダウンに取組みましたが、事業構成比変動影響や、制御機器事業における売上高減少に伴う付加価値率低下等により、前年同期比で低下しました。」

    全社の価格適正化・変動費コストダウンを継続した一方、事業構成比の変動と制御機器事業の減収に伴う付加価値率低下により、粗利率は前年同期比で低下した。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「売上総利益率は、全社で取組んできた価格適正化やコストダウンの成果により、前年同期比で0.9P改善しました。」

    価格適正化とコストダウンの成果により、全社売上総利益率が前年同期比0.9ポイント改善した。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「売上総利益率は、部材価格高騰や第1四半期における制御機器事業の主力工場の稼働率低下などの影響を受けましたが、全社で価格適正化などの付加価値率改善に継続して取り組み、前年同期比での低下幅を第2四半期累計実績から縮小しました。」

    粗利率は45.0%で前年同期比0.9ポイント低下したが、価格適正化・付加価値率改善の継続により、第2四半期累計実績から低下幅を縮小した。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「原材料価格高騰などの影響を受けたものの、売上高の大幅な増加に加え、価格適正化や生産性向上の取り組みなどにより、営業利益は前年同期比で大きく増加しました。」

    電子部品事業では、価格適正化と生産性向上を進め、原材料価格高騰の影響下でも営業利益が前年同期比68.0%増の81億円となった。
  10. FY2023-Q1売価適正化の成果をコスト高が相殺有価証券報告書

    「売上総利益率は、昨年度から実施している売価の適正化の成果はあるものの、部材・原材料価格や物流費の高騰などの影響を受け、前年同期比で低下しました。」

    売価適正化の施策を進めた一方、部材・原材料価格や物流費の高騰の影響が上回り、粗利率は低下した。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「売上総利益率は、部材価格・物流費の高騰の影響を受けましたが、変動費低減や生産効率化などの内部努力により、前年同期比で向上しました。」

    全社で変動費低減と生産効率化に取り組み、部材価格・物流費高騰の影響下でも売上総利益率を前年同期比0.3ポイント改善し45.9%とした。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「売上総利益率は、部材・原材料価格や物流費の高騰の影響を受けましたが、変動費低減や生産効率化などの内部努力により、前年同期比で向上しました。」

    部材・原材料価格や物流費の高騰を受けながらも、変動費低減と生産効率化により、売上総利益率は前年同期の45.3%から46.2%へ0.9ポイント向上した。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「売上総利益率は、急激な市況回復を背景とした部材・原材料価格の高騰や物流コストの増加の影響を受けましたが、継続的な取り組みの成果によって、前年同期比で改善しました。」

    部材・原材料価格や物流コストの上昇影響を受けながらも、継続的な収益性・生産性向上の取り組みにより、全社売上総利益率は前年同期比1.1ポイント改善し46.4%となった。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「これらの結果、売上高は6,555億円(前年比△3.3%)、営業利益625億円(同+14.1%)、売上総利益率は過去最高の45.5%(同+0.7ポイント)となり、若干の減収ではあるものの二桁を超える増益を実現しました。」

    コロナ禍の減収環境でも固定費削減、変動費コストダウン、ソリューション営業等により、売上総利益率を過去最高の45.5%とした。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「売上総利益率は、付加価値率向上や生産性向上などに継続して取り組み、過去最高となりました。」

    付加価値率向上と生産性向上への継続的な取り組みにより、売上総利益率が過去最高となった。
  16. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の拡大により健康管理、疾病予防意識が高まり、グローバルで血圧計、体温計の需要が増加しました。また、外出自粛や店舗の休業によりオンラインへのシフトが顕著となりました。これらに対応して、生産能力の増強やオンライン・マーケティングの強化を柔軟かつ迅速に実行しました。 この結果、当セグメント合計の当第2四半期連結累計期間における売上高は、576億83百万円(前年同期比5.1%増)(うち外部顧客に対する売上高は574億97百万円(前年同期比5.3%増))、セグメント利益は、売上高の増加および固定費の抑制により、106億11百万円(前年同期比54.1%増)となりました。」

    生産能力増強、オンライン・マーケティング強化、固定費抑制を実行し、ヘルスケア事業は売上高5.1%増、セグメント利益54.1%増となった。
  17. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「総じて販売は回復傾向にあったものの、円高による為替の影響があり、当セグメント合計の当第1四半期連結累計期間における売上高は、266億98百万円(前年同期比3.7%減)(うち外部顧客に対する売上高は、265億74百万円(前年同期比4.1%減))、セグメント利益は、円高の影響を受けながらも、売上総利益率を向上させたことなどにより、44億83百万円(前年同期比31.9%増)となりました。」

    円高と減収の影響下でも、売上総利益率の向上などによりヘルスケア事業のセグメント利益が前年同期比31.9%増となった。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「売上総利益率は、生販開が一体となって継続的に推進してきた収益構造改革の効果により過去最高となり、稼ぐ力を着実に高めています。」

    収益構造改革の効果により、売上総利益率は過去最高の44.8%となった。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「これらの結果、当セグメント合計の当第3四半期連結累計期間における売上高は、532億13百万円(前年同期比21.5%増)(うち外部顧客に対する売上高は、493億7百万円(前年同期比23.7%増))、セグメント利益は、売上高の増加や収益性の改善により、16億65百万円(前年同期は13億78百万円の損失)となりました。」

    社会システム事業で売上高が前年同期比21.5%増となり、収益性の改善により前年同期の13億78百万円の損失から16億65百万円の利益へ転換した。
  20. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第2四半期連結累計期間における売上高は、341億46百万円(前年同期比30.3%増)(うち外部顧客に対する売上高は、313億28百万円(前年同期比32.4%増))、セグメント利益は、売上高の増加や収益性の改善により、4億44百万円(前年同期は21億59百万円の損失)となりました。」

    社会システム事業で、収益性の改善により前年同期の21億59百万円の損失から4億44百万円の利益へ転換した。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第1四半期連結累計期間における売上高は、114億75百万円(前年同期比6.7%増)(うち外部顧客に対する売上高は、103億64百万円(前年同期比8.1%増))、セグメント損失は、売上高の増加や収益性の改善により、18億8百万円(前年同期は20億84百万円の損失)となりました。」

    社会システム事業では、売上高増加と収益性改善によりセグメント損失が前年同期の20億84百万円から18億8百万円へ縮小した。
  22. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第3四半期連結累計期間における売上高は、438億13百万円(前年同期比11.7%増)(うち外部顧客に対する売上高は398億65百万円(前年同期比11.7%増))、セグメント損失は、売上高の増加や収益性の改善により、13億78百万円(前年同期は27億31百万円の損失)となった。 この結果、当セグメント合計の当第3四半期連結累計期間における売上高は、868億73百万円(前年同期比5.6%増)(うち外部顧客に対する売上高は867億6百万円(前年同期比5.7%増))、セグメント利益は、成長のための研究開発投資を増加させる一方、売上高の増加と収益性の向上により、112億40百万円(前年同期比10.4%増)となった。」

    社会システム事業では売上高増加・収益性改善により損失が27億31百万円から13億78百万円へ縮小し、ヘルスケア事業では研究開発投資を増加させながらセグメント利益が前年同期比10.4%増となった。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第2四半期連結累計期間における売上高は、228億4百万円(前年同期比5.9%増)(うち外部顧客に対する売上高は、206億9百万円(前年同期比5.6%増))、セグメント損失は、売上高の増加や生産性の改善により、25億12百万円(前年同期は28億18百万円の損失)となった。」

    社会システム事業では、生産性の改善などによりセグメント損失が前年同期の28億18百万円から25億12百万円へ縮小した。
  24. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第1四半期連結累計期間における売上高は、279億58百万円(前年同期比8.3%増)(うち外部顧客に対する売上高は、278億99百万円(前年同期比8.5%増))、セグメント利益は、成長のための研究開発投資を増加させる一方、売上高の増加と生産性の向上により、39億35百万円(前年同期比18.8%増)となった。」

    研究開発投資を増加させながら、売上高の増加と生産性向上によりヘルスケア事業のセグメント利益が前年同期比18.8%増となった。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「すべての事業で「稼ぐ力」が着実に向上し、売上総利益率は2.3ポイント上昇し、41.6%となった。」

    全社の生産性・収益性向上施策により、売上総利益率が41.6%へ改善した。
  26. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第3四半期連結累計期間における売上高は、822億35百万円(前年同期比7.9%増)(うち外部顧客に対する売上高は、820億33百万円(前年同期比8.0%増))、セグメント利益は売上高の増加と生産性向上により、101億80百万円(前年同期比34.3%増)となった。」

    ヘルスケア事業で生産性向上を継続し、売上高は7.9%増、セグメント利益は34.3%増となった。
  27. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第2四半期連結累計期間における売上高は、215億32百万円(前年同期比1.6%増)(うち外部顧客に対する売上高は、195億19百万円(前年同期比1.7%増))、セグメント損失は設計・生産の内作化など収益力強化の取り組みの結果、28億18百万円(前年同期は31億12百万円の損失)となった。これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は前年同期比で大きく増加した。この結果、当セグメント合計の当第2四半期連結累計期間における売上高は、512億64百万円(前年同期比4.6%増)(うち外部顧客に対する売上高は、511億34百万円(前年同期比4.7%増))、セグメント利益は売上高の増加と生産性向上により、61億91百万円(前年同期比30.9%増)となった。」

    社会システム事業では設計・生産の内作化などにより損失が31億12百万円から28億18百万円へ縮小した。ヘルスケア事業では生産性向上も寄与し、セグメント利益が前年同期比30.9%増となった。
  28. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第1四半期連結累計期間における売上高は、258億11百万円(前年同期比3.0%増)(うち外部顧客に対する売上高は、257億15百万円(前年同期比2.9%増))、セグメント利益は売上高の増加と生産性向上により、33億13百万円(前年同期比32.8%増)となった。」

    ヘルスケア事業で生産性向上を進め、セグメント利益が前年同期比32.8%増となった。全社の収益性向上施策について、数値を伴う効果が引き続き示された。
  29. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当セグメント合計の当第3四半期連結累計期間における売上高は、2,438億86百万円(前年同期比4.6%減)(うち外部顧客に対する売上高は、2,399億92百万円(前年同期比4.6%減))、セグメント利益は円高による為替のマイナス影響および成長のための投資拡大の一方で、売上の拡大と売上総利益率の改善が進んだことにより、370億67百万円(前年同期比0.8%増)となった。 この結果、当セグメント合計の当第3四半期連結累計期間における売上高は、761億95百万円(前年同期比6.2%減)(うち外部顧客に対する売上高は、759億91百万円(前年同期比6.2%減))、セグメント利益は円高による為替のマイナス影響はあるものの、生産性の向上や固定費の効率的運用により、75億81百万円(前年同期比19.8%増)となった。」

    制御機器事業では売上総利益率の改善、ヘルスケア事業では生産性向上・固定費効率化により、利益改善が数値で示された。
  30. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「中華圏では、景気減速の影響を受け、薬局などでの店頭販売が低調に推移した一方で、オンライン市場は引き続き拡大した。アジアでは、日本製の血圧計などの健康医療機器販売が好調に推移した。しかしながら、円高による為替の大きなマイナス影響を受け、当第2四半期連結累計期間の売上高は前年同期比で減少した。この結果、当セグメント合計の当第2四半期連結累計期間における売上高は、489億97百万円(前年同期比6.3%減)(うち外部顧客に対する売上高は、488億33百万円(前年同期比6.4%減))、セグメント利益は円高による為替のマイナス影響はあるものの、生産性の向上や固定費の効率的運用により、47億30百万円(前年同期比20.5%増)となった。」

    生産性向上と固定費の効率的運用により、ヘルスケア事業のセグメント利益が前年同期比20.5%増となった。施策と数値改善の関係が前四半期に続いて示された。
  31. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「セグメント利益は生産性の向上や固定費の効率的運用などにより、24億94百万円(前年同期比29.0%増)となった。」

    ヘルスケア事業で、生産性向上・固定費効率化と利益増加の関係が数値で示された。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「全事業、全部門で成長投資の原資を確保するための売上総利益率向上への取り組みをさらに強化するとともに、全社横断型で間接部門における生産性の大幅な向上に取り組む。」

    粗利率向上と間接部門の生産性向上を、成長投資の原資確保の手段としている。
一緒に動いた変遷

「IoT・AI・ロボティクスを軸とするi-Automation」は、この変遷が動いた35回のうち19回、同じ書類で同じ向きに動きました。

191816141413★123456
  1. ★この変遷
  2. 1IoT・AI・ロボティクスを軸とするi-Automation19回
  3. 2収益構造の再構築18回
  4. 3成長力・収益力・変化対応力の強化16回
  5. 4事業売却による事業ポートフォリオの整理14回
  6. 5環境事業・バックライト事業の事業構造改革14回
  7. 6余剰資金の自己株式取得による機動的還元13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オムロンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
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