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オムロン(6645)・方針前進

有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更

FY2021-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2021。

4記載
2年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021-Q1前進FY2021-Q2 – FY20212020: 220202021: 22021
同じテーマの他社
国内連結会社の使用実態に基づく減価償却方法変更20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021前進有価証券報告書

    「この変更により、従来と比較して第84期の減価償却費は2,120百万円減少し、当社株主に帰属する当期純利益および基本的1株当たり当社株主に帰属する当期純利益は、それぞれ1,580百万円および7円83銭増加しました。」

    定率法から定額法への変更について、通期の減価償却費・親会社株主帰属利益・EPSへの影響額を開示した。
  2. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「この変更により、従来と比較して第84期第3四半期連結累計期間の減価償却費は1,461百万円減少し、当社株主に帰属する四半期純利益および基本的1株当たり当社株主に帰属する四半期純利益は、それぞれ1,089百万円および5円40銭増加しました。」

    定率法から定額法への変更について、第3四半期累計期間の減価償却費1,461百万円減少、親会社株主帰属利益1,089百万円増加という影響額を開示した。
  3. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「この変更により、従来と比較して第84期第2四半期連結累計期間の減価償却費は873百万円減少し、当社株主に帰属する四半期純利益および基本的1株当たり当社株主に帰属する四半期純利益は、それぞれ651百万円および3円23銭増加しました。」

    第84期から定額法へ変更した減価償却方法について、第2四半期累計期間で減価償却費873百万円減少、親会社株主帰属利益651百万円増加という影響額を開示した。
  4. FY2021-Q1初出有価証券報告書

    「第84期より、有形固定資産の減価償却方法についてこれまで定率法を採用していた当社および国内連結子会社につきまして、定額法に変更しています。」

    設備の安定的な稼働や設備投資・修繕維持費の平準化が見込まれることを理由として、当社および国内連結子会社の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。変更により第1四半期の減価償却費は3億79百万円減少し、当社株主帰属四半期純利益は2億88百万円増加した。
一緒に動いた変遷

「成長力・収益力・変化対応力の強化」は、この変遷が動いた4回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長力・収益力・変化対応力の強化3回
  3. 2IoT・AI・ロボティクスを軸とするi-Automation3回
  4. 3売上総利益率へのこだわりと全社横断の生産性向上3回
  5. 4オンラインチャネルと「オムロンコネクト」対応機器によるヘルスケア販売拡大3回
  6. 5事業売却による事業ポートフォリオの整理2回
  7. 6脳・心血管等の発症・重症化ゼロを目指すヘルスケア3領域2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オムロンの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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