BEMS・HEMS等のエネルギーソリューション展開
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-06-04。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内において2026年度から本格的に始まる第２世代スマートメーターの導入や国内外でのソリューション・サービスの拡大へ向けて、2024年度から3ヵ年の中期経営計画に取り組んでいます。」
スマートメーターを基軸とするソリューション・サービス拡大を、2024年度からの3か年計画のもとで継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「国内計測制御事業においては、スマートメーター事業を主軸としつつ、社会のニーズをとらえてGXサービスやスマートロックなどのソリューション事業を拡大します。」
BEMS・HEMS等の省エネルギーサービスから、GXサービス、スマートロックを含むソリューション事業の拡大へ重点領域を整理している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、国内において2025年度から予定されている次世代スマートメーターの導入や国内外でのソリューション・サービスの拡大などへ向けて、中期経営計画の重点戦略である「スマートメーターを活用した付加価値創出とエネルギー・ソリューションの拡大」、「コアとなる新製品・新事業の創出」、「利益を重視したグローバル成長」、「グループ経営基盤の強化」、「大崎電気グループの意識改革」を推進しています。」
2025年度から予定される次世代スマートメーター導入と、国内外のソリューション・サービス拡大を見据えた重点戦略を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「国内において2025年度から予定されている次世代スマートメーターの導入や国内外でのソリューション・サービスの拡大などへ向けて、中期経営計画の重点戦略である「スマートメーターを活用した付加価値創出とエネルギー・ソリューションの拡大」」
次世代スマートメーター導入と国内外のソリューション・サービス拡大を見据え、エネルギー・ソリューション拡大を含む重点戦略を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内において2025年度から予定されている次世代スマートメーターの導入や海外でのソリューション・サービスの拡大などへ向けて、中期経営計画の重点戦略である「スマートメーターを活用した付加価値創出とエネルギー・ソリューションの拡大」、「コアとなる新製品・新事業の創出」、「利益を重視したグローバル成長」、「グループ経営基盤の強化」を推進しています。」
2025年度から予定される次世代スマートメーター導入と海外ソリューション・サービス拡大を見据え、4つの重点戦略を継続して推進している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内において2025年度から予定されている次世代スマートメーターの導入や、海外でのソリューション・サービスの拡大などへ向けて、中期経営計画の重点戦略である「スマートメーターを活用した付加価値創出とエネルギー・ソリューションの拡大」、「コアとなる新製品・新事業の創出」、「利益を重視したグローバル成長」、「グループ経営基盤の強化」を推進しています。」
2025年度から予定される次世代スマートメーター導入と海外ソリューション・サービス拡大を見据え、4つの重点戦略を継続して推進している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「国内において2025年度から予定されている次世代スマートメーターの導入や、海外でのソリューション・サービスの拡大などへ向けて、中期経営計画の重点戦略である「スマートメーターを活用した付加価値創出とエネルギー・ソリューションの拡大」」
中期経営計画の重点戦略を継続しつつ、「スマートメーターの付加価値創出」から「スマートメーターを活用した付加価値創出」へ表現を変更している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、国内において2025年度から予定されている次世代スマートメーターの導入や、海外でのソリューション・サービスの拡大などへ向けて、中期経営計画の重点戦略である「スマートメーターの付加価値創出とエネルギー・ソリューションの拡大」、「コアとなる新製品・新事業の創出」、「利益を重視したグローバル成長」、「グループ経営基盤の強化」を推進しています。」
エネルギー・ソリューションの拡大を含む重点戦略を継続しつつ、国内の機会を2025年度から予定される次世代スマートメーター導入として表現している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内におけるスマートメーターの2024年度からの更新需要や、海外でのソリューション・サービスの拡大などへ向けて、中期経営計画の重点戦略である「スマートメーターの付加価値創出とエネルギー・ソリューションの拡大」、「コアとなる新製品・新事業の創出」、「利益を重視したグローバル成長」、「グループ経営基盤の強化」を推進しています。」
2024年度からのスマートメーター更新需要と海外ソリューション・サービスの拡大を見据え、エネルギー・ソリューション拡大を含む中期経営計画の重点戦略を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内におけるスマートメーターの2024年度からの更新需要や、海外でのソリューション・サービスの拡大などへ向けて、中期経営計画の重点戦略である「スマートメーターの付加価値創出とエネルギー・ソリューションの拡大」、「コアとなる新製品・新事業の創出」、「利益を重視したグローバル成長」、「グループ経営基盤の強化」を推進しています。」
スマートメーター更新需要と海外ソリューション・サービスの拡大を見据え、エネルギー・ソリューション展開を中期経営計画の重点戦略として継続している。 - FY2021-Q3顧客投資抑制によるエネルギーマネジメントサービス減収有価証券報告書
「また、エネルギーマネジメントサービス等もコロナ禍における顧客の投資抑制により減収となりました。」
エネルギーマネジメントサービス等について、コロナ禍における顧客の投資抑制が減収要因となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「国内では、スマートメーターへの切替え需要のピークアウトによる厳しい市場環境にあるなか、エネルギー最適化を実現するソリューションサービスの提供や新規事業の創出に取り組むとともに、2025年3月期からのスマートメーター更新需要時のビジネス機会へ向けて、高付加価値な新製品・サービスの開発を行っています。」
スマートメーター更新需要を見据え、エネルギー最適化ソリューション、新規事業、高付加価値製品・サービスに取り組む方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、新たな収益源の創出に向けて、エネルギーの有効活用を実現するエネルギーマネジメント関連製品・サービスや、自動で一括検針・管理する「スマートメータリングシステム」などの積極的な受注活動を進めたことにより、ビル・商業施設を対象としたBEMSや住宅全般を対象としたHEMSの案件が増加しました。」
BEMS・HEMSに加えてスマートメータリングシステムを対象とする受注活動を進め、案件増加という具体的な進展を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中小ビル、商業施設を対象としたBEMS（Building Energy Management System）や住宅全般を対象としたHEMS（Home Energy Management System）等、より裾野を広げる形で省エネルギーサービスの更なる販売拡大を図ってまいります。」
BEMS・HEMS等の省エネルギーサービスについて、対象範囲を広げて販売拡大する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中小ビル、商業施設を対象としたＢＥＭＳ（Building Energy Management System）や住宅全般を対象としたＨＥＭＳ（Home Energy Management System）等、より裾野を広げる形で省エネルギーサービスの更なる販売拡大を図ってまいります。」
BEMS・HEMSなどの省エネルギーサービスを対象範囲を広げて販売拡大する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＢＥＭＳ（Building Energy Management System）やＨＥＭＳ（Home Energy Management system）等のエネルギーソリューション事業として、デマンド・マネジメント・サービスの改良と展開、全国の電気保安協会や一般顧客に向けたデマンドコントロールシステム、スマートメーターの計測技術と各種通信技術を応用したマンション向けスマートメーターシステムや家庭用エネルギー管理機器の開発に取り組んでおります。」
計量機器の販売に加え、需要管理・住宅・マンション向けのエネルギー管理サービスへ展開している。