原材料価格高騰による製造コスト上昇
FY2017に初出。21回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-10-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中124社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加や一部製品において材料コストの上昇に伴う価格改定を実施したことにより、営業利益は3,748百万円（同11.2％増）、経常利益は3,988百万円（同11.1％増）となりました。」
原材料価格上昇の影響は引き続き開示されているが、材料コスト上昇に対する価格改定と売上高増加により、営業利益・経常利益は前年同期比で増加した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格の高騰や人件費の上昇に伴い、営業利益は1,280百万円（同2.7％減）、経常利益は1,361百万円（同0.3％減）となりました。また、親会社株主に帰属する中間純利益は、844百万円（同11.5％減）となりました。」
原材料価格高騰に加えて人件費上昇が利益への影響要因として示され、営業利益は前年同期比2.7％減、親会社株主に帰属する中間純利益は同11.5％減となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加や一部製品において材料コストの上昇に伴う価格改定を実施したことなどにより、営業利益は1,315百万円（同56.6％増）、経常利益は1,365百万円（同27.8％増）となりました。」
材料コスト上昇に対して一部製品の価格改定を実施し、営業利益・経常利益は前年同期比で増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加や一部製品において材料コストの上昇に伴う価格改定を実施したことにより、営業利益は1,872百万円（同92.8％増）、経常利益は2,095百万円（同63.9％増）となりました。」
材料コスト上昇は継続しているが、一部製品の価格改定と売上高増加により、営業利益・経常利益は前年同期比で増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加や一部製品において材料コストの上昇に伴う価格改定を実施したことなどにより、営業利益は840百万円（同106.3％増）、経常利益は1,068百万円（同47.2％増）となりました。」
材料コスト上昇は続いているが、一部製品で価格改定を実施し、売上高の増加も相まって営業利益・経常利益は前年同期比で増加した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「電力会社向け配電自動化用子局につきましては、一部製品において部品入荷が滞り生産に影響が生じたため、売上減となりました。」
部品入荷の遅延が生産への影響と電力会社向け配電自動化用子局の売上減として実際に発生した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかし、原材料、燃料、物流費用等の急激な価格上昇により利益が圧迫され、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料に加え、燃料・物流費用の急激な価格上昇を利益圧迫リスクとして継続記載している。一部製品では材料コスト上昇に伴う価格改定も実施された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加や一部製品において材料コストの上昇に伴う価格改定を実施したことにより、営業利益は971百万円（同11.0％増）、経常利益は1,278百万円（同21.1％増）となりました。」
材料コストの上昇は続いているが、一部製品の価格改定と売上高増加により営業利益・経常利益は前年同期比で増加した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加や一部製品において材料コストの上昇に伴う価格改定を実施したことにより、営業利益は407百万円（同12.4％増）、経常利益は725百万円（同50.9％増）となりました。」
材料コスト上昇は継続しているが、一部製品で価格改定を実施し、営業利益・経常利益は前年同期比で増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格高騰などの影響により、営業利益は116百万円（同40.2％減）、経常利益は304百万円（同20.9％増）となりました。」
原材料価格高騰が実際の営業利益への減益要因として記載され、営業利益は前年同期比40.2％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループは電磁開閉器や高圧開閉器の海外子会社での生産をはじめとして、開発部門における標準化の徹底、製造部門におけるTPW（Togami group Production Way）の推進等によりコスト削減に努めております。しかし、原材料、燃料、物流費用等の価格上昇により利益が圧迫され、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格に加えて燃料・物流費用の上昇が明示され、利益圧迫の範囲が広がった。実績面でも原材料価格高騰により営業利益は前年同期比4.6％減となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格高騰や半導体などの電子部品の調達が困難となり一部製品の生産や販売に影響が出たことにより、営業利益は874百万円（同18.4％減）、経常利益は1,056百万円（同20.3％減）となりました。」
原材料価格高騰と半導体等の電子部品調達困難が引き続き一部製品の生産・販売に影響し、営業利益・経常利益の減少要因となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、原材料価格高騰や半導体などの電子部品の調達が困難となり一部製品の生産や販売に影響が出たことにより、営業利益は362百万円（同41.2％減）、経常利益は481百万円（同33.2％減）となりました。」
従来リスクとして記載されていた原材料価格高騰が、半導体等の電子部品調達困難とともに一部製品の生産・販売への影響および減益として実際に現れた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響による設備投資等の停滞に加え、世界的な半導体不足や原材料価格高騰などもあり、非常に厳しい状況で推移しました。」
原材料価格高騰が経済環境の悪化要因として改めて明示され、製造コスト上昇リスクを取り巻く環境の厳しさが示された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「しかしながら、売上高の減少に伴う操業度の低下、原材料価格の高騰やプロダクトミックスの変化による影響は避けられず、営業利益は1,725百万円（同11.7％減）、経常利益は1,887百万円（同7.9％減）となりました。」
原材料価格の高騰が実際の利益への影響要因として記載され、営業利益は前年同期比11.7％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは電磁開閉器や高圧開閉器の海外子会社での生産をはじめとして、開発部門における標準化の徹底、製造部門におけるＴＰＷ（Togami group Production Way）の推進などによりコスト削減に努めておりますが、原材料価格の動向によりましては製造コストを押し上げ業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇による製造コスト増のリスクと、海外生産・標準化・TPWによるコスト削減策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは電磁開閉器や高圧開閉器の海外子会社での生産をはじめとして、開発部門における標準化の徹底、製造部門におけるＴＰＳ（戸上生産方式）の推進などによりコスト削減に努めておりますが、原材料価格の動向によりましては製造コストを押し上げ業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外生産、標準化、TPSによるコスト削減を進める一方、原材料価格の動向による製造コスト上昇をリスクとしている。