円高による為替差損と経常利益への影響
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち12回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中72社が悪化側に。
- 2026-07-31対処決算
「為替差益 － 6,543」
前年同期の為替差損32,081千円から、当四半期は為替差益6,543千円へ転じた。 - FY2026対処有価証券報告書
「為替差益 62,108」
前期の為替差損3,798千円から、当期は為替差益62,108千円へ転じ、為替による利益圧迫が見られなかった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差損 54,478 4,079」
前年同期の54,478千円から当中間連結会計期間は4,079千円へ為替差損が減少し、為替による利益圧迫は弱まった。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差損 － 3,798」
前年の為替差益から為替差損への転換は続いたが、FY2025-H1で開示された54,478千円の為替差損に比べ、通期の為替差損は3,798千円となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 54,478」
前年同期の為替差益から、当中間連結会計期間は54,478千円の為替差損へ転じた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 93,968 101,584」
前年同期に続き為替差益を計上しており、当第3四半期累計期間にも円高による為替差損が利益を圧迫する状況は記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 196,024 157,767」
前年同期に続き為替差益を計上しており、円高による為替差損が利益を圧迫する状況は記載されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「為替差益 118,503 106,074」
前年同期に続いて為替差益を計上しており、金額は118,503千円から106,074千円へ減少したものの、為替差損への転換は記載されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「為替差益 97,065」
通期でも為替差益を計上しており、為替差損による利益圧迫は記載されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 93,968」
為替差益の計上が続き、円高・為替差損による利益圧迫は当四半期にも見られなかった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 196,024」
為替差益の計上が続き、前年同期の為替差益18,229千円から当四半期は196,024千円へ増加している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 118,503」
前年同期の為替差損1,521千円から、当四半期は為替差益118,503千円へ転じ、為替による利益圧迫が見られなかった。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替差益 103,185」
前年の為替差益2,781千円から当期は103,185千円へ増加し、為替差損による利益圧迫は見られなかった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 44,118」
前年同期の為替差損29,835千円から、当第３四半期連結累計期間は為替差益44,118千円へ転じ、為替による利益圧迫が解消された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 5,339 1,521」
為替差損は前年同期の5,339千円から1,521千円へ減少し、円高・為替差損による利益圧迫が弱まった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 29,835」
当第３四半期連結累計期間にも為替差損が計上され、前年同期の2,119千円および前四半期累計の16,165千円から累計額が増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「為替差損 16,165」
為替差損が当第２四半期連結累計期間にも営業外費用として計上された。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「損益面につきましては、電力会社向けの配電自動化用子局や配電用自動開閉器の売上が増加したことに加え、グループ全体でのコストダウンや経費削減等を推進した結果、営業利益は349百万円（同30.3％増）、経常利益は為替差損の減少もあり381百万円（同33.6％増）となりました。」
為替差損は前年同期から減少し、経常利益の増加要因として記載された。円高・為替差損による従来の利益圧迫は当四半期には弱まった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「為替差損 2,119」
当第３四半期連結累計期間にも為替差損が営業外費用として計上され、円高による為替影響が継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 13,588」
前四半期に続き、為替差損が営業外費用として計上された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、円高による為替差損の発生等により経常利益は285百万円（同5.5％減）となりました。」
前期の為替差益計上から、円高による為替差損が実際に発生し、経常利益の前年同期比5.5％減の要因として記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「為替差益 12,761」
円高による為替差損ではなく、為替差益の計上が通期でも続いた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益 13,951」
円高による為替差損ではなく、為替差益の計上が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「電磁開閉器につきましては、空調業界を中心として国内及び海外向け製品の売上が順調に推移したほか、円安の影響もあり、売上増となりました。」
前四半期に続き、円高ではなく円安の影響が電磁開閉器の売上増に寄与したと記載された。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 12,347」
前年同期の為替差損から、当四半期は為替差益の計上へ変化した。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「電磁開閉器につきましては、空調業界を中心として順調に推移しましたが、海外向け製品の売上高が減少したことにより、売上減となりました。」
円高や為替差損による影響についての直接的な説明はなくなり、電磁開閉器の売上減は海外向け製品の売上高減少として記載された。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「電磁開閉器につきましては、空調業界を中心として順調に推移したほか、円安の影響等もあり、売上増となりました。」
従来の円高による為替差損や売上減の記載から、円安の影響等による電磁開閉器の売上増へと影響の方向が変化した。 - FY2017-Q3影響経路が売上減へ変化有価証券報告書
「電磁開閉器につきましては、空調業界を中心に順調に推移しましたが、一時的な円高の影響を受けて売上減となりました。」
円高の影響が、従前の為替差損・経常利益への影響ではなく、今回は電磁開閉器の売上減として記載された。一方、全体の経常利益は前年同期比6.3％増となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、円高傾向による為替差損の影響等で、経常利益は1,338百万円（前年同四半期比1.2％減）となりました。」
円高傾向による為替差損が引き続き発生し、経常利益は前年同期比1.2％減となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、円高傾向による為替差損の影響等で、経常利益は733百万円（同6.5％減）となりました。」
円高による為替差損が実際に発生し、経常利益の前年同期比減少要因として記載。