北米・インド市場における事業の再構築
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は122億4百万円(同20.9%増)となりました。北米ではTA市場向けでDTFモデルを中心に販売が大幅に伸長し、またUVインク搭載モデルが好調なSG市場向けや、大型・小型FBモデルが好調なIP市場向けも、ともに販売増となりました。」
北・中南米の売上高は前年同期比20.9%増となった。北米ではDTFモデル、UVインク搭載モデル、大型・小型FBモデルの販売が増加し、中南米でもブラジル・メキシコを中心に販売が伸長した。 - FY2024前進有価証券報告書
「(北・中南米)売上高は214億93百万円(同13.3%増)となりました。北米では、個人消費を中心に堅調な景気拡大が続くなか、TA市場向けの販売が新製品やフラグシップモデルが好調で大幅に伸長しました。」
北・中南米の売上高は前期比13.3%増となった。北米ではTA市場向けの新製品・フラグシップモデル、中南米ではブラジル・メキシコを中心とする販売増加が寄与している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「北米では、米国は第1四半期に景気後退の影響もあり販売が減少した一方で、第2四半期は個人消費を中心に景気が堅調に推移するなか、営業活動強化の成果もあり、TA市場向けの販売が大幅に伸長するとともに、SG市場向けも着実に回復しました。」
北米では第2四半期に営業活動強化の成果としてTA市場向け販売が大幅に伸長し、SG市場向けも回復した。北・中南米の売上高は前年同期比7.4%増となった。 - FY2024-Q1北米チャネル活性化途上・減収有価証券報告書
「北米では、SG市場向け販売チャネルの活性化施策が途上にあるなか、景気後退の影響が顕在化し、設備投資の抑制等による需要減少に伴いSG市場向けの販売が大幅に減少しました。」
北米の販売チャネル活性化施策は途上にある一方、景気後退と設備投資抑制によりSG市場向け販売が大幅に減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「(北・中南米)売上高は142億64百万円(同37.0%増)となりました。北米では、IP市場向けが小型FB新製品に加え大型FBも好調で、大幅な販売増となりました。また、SG及びTA市場向けの販売も好調に推移し、為替のプラス影響もあり大幅増収となりました。中南米では、ブラジルやメキシコを中心にSG及びTA市場向けが好調に推移する等により、エリア全体で大幅増収となりました。」
北・中南米の売上高が前年同期比37.0%増となり、北米のIP・SG・TA製品および中南米のSG・TA製品の販売拡大が記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「(北・中南米)売上高は93億99百万円(同34.8%増)となりました。北米では、IP市場向け製品が新製品・既存製品ともに好調に販売が拡大、SG/TA市場向け製品は堅調に推移しました。また、インクの販売も好調で、為替のプラス影響もあり、大幅増収となりました。コロナ影響からの売上回復にやや遅れのあった中南米では、SG/IP/TA全ての市場向けで本体の販売が大幅に増加、インクや保守部品も大幅に伸長し、エリア全体で大幅増収となりました。」
北・中南米の売上高は前年同期比34.8%増となり、北米のIP製品、中南米のSG・IP・TA製品、インク・保守部品の販売拡大が記載されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「(北・中南米)売上高は44億97百万円(同34.9%増)となりました。北米では、急激なインフレ進行による影響が徐々に顕在化しているものの、SG、IP、TA市場向けが本体・インクともに堅調に推移し、加えて為替の円安効果もあり、大幅増収となりました。中南米では、ブラジルやメキシコなどを中心に大幅な増収となりました。」
北・中南米の売上高が前年同期比34.9%増となり、北米のSG・IP・TA市場向け販売とブラジル・メキシコ等の増収が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「北・中南米における売上高は92億92百万円(同5.8%増)であります。販売チャネル改革が進み、為替の影響を除いた現地通貨(ドル等)ベースでも順調に拡大しています。」
北・中南米では販売チャネル改革の進展が続き、売上高は前年同期比5.8%増、現地通貨ベースでも拡大したと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「北・中南米における売上高は63億28百万円(同10.1%増)であります。従来から取り組んでいた販売チャネル改革がさらに進み、為替の影響を除いた現地通貨(ドル等)ベースでも順調に拡大しております。」
北・中南米で従来から進めていた販売チャネル改革がさらに進展し、売上高は前年同期比10.1%増、現地通貨ベースでも拡大した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「これにより潜在力の高いインド市場に対し、今後は当社独資の子会社(MIMAKI INDIA PRIVATE LIMITED)で存分に深耕することができる状況になりました。」
インド合弁会社をめぐる係争について和解・合弁解消が成立し、独資子会社による市場深耕が可能な状態になった。 - FY2016初出有価証券報告書
「北米・インド市場における事業の再構築に取り組んでまいります。」
北米では人材投入と販売チャネル改革、インドでは専門的な販売・サービス体制の構築を進める計画。