売上高に見合った経費コントロール
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、将来成長のための研究開発費や人件費等の開発投資は計画どおり積極的に実施しましたが、製品の品質改善の進展に伴い市場対応にかかる費用の減少が寄与したことに加えて為替のプラス影響もあり営業利益率も高水準の11.3％となりました。」
研究開発費・人件費への成長投資を継続しながら、品質改善に伴う市場対応費用の減少と為替影響により営業利益率11.3％を確保した。 - 2026-05-13前進決算
「利益面では、営業利益は、原価低減活動に加えてインクと本体機種のプロダクトミックスの改善が進んだことから前年を上回る94億31百万円と過去最高益となりました。」
原価低減活動と製品構成改善が利益改善に結び付いた実績を示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「研究開発費や人件費については積極的に投入しましたが、その他の費用は売上高に応じた執行に努めたことから前年同期比では増加したものの、期初計画との比較では抑制した結果となりました。」
将来成長に向けた研究開発費・人件費を投入する一方、その他の費用は売上高に応じて執行し、期初計画比で抑制した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「⑥ CX(コーポレート・トランスフォーメーション)」「生成AIやローコードツール等を導入して業務の棚卸と自動化・AI化を進めてまいります。」
従来の固定費圧縮・RPA施策をCXとして再整理し、生成AI、ローコードツール、業務自動化を含む会社構造の変革へ広げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「販管費は、人件費や支払手数料、研究開発費等が増加したものの、効率的な費用執行により売上高比率は改善しました。」
人件費、支払手数料、研究開発費等が増加する中、効率的な費用執行により販管費の売上高比率が改善したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「全般的なコスト上昇に対応するための販売価格見直しを適切に進めた効果もあり、売上原価率が改善しました。」
売上高に見合った経費・コスト管理について、販売価格の見直しを実施し、その効果として売上原価率が改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「インフレ進行による全般的なコスト上昇に対応するための販売価格見直しを進めてきた効果もあり、売上原価率は改善しました。」
インフレによるコスト上昇への対応として販売価格の見直しを進め、その効果により売上原価率が改善したと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「インフレ進行による全般的なコスト上昇に対応するための販売価格見直しを進め」
インフレによるコスト上昇への対応として、販売価格の見直しを継続して進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、全般的なコスト上昇に対応するための販売価格見直しを進めましたが、売上原価率が、販売機会損失回避を優先した部材調達によるコスト増加やエネルギーコストの高騰等により、前年同期比で上昇するとともに、販管費が、事業・営業活動の活発化に伴い人件費、販売促進費、研究開発費等を中心に増加したものの、為替の円安効果があり、営業利益は大幅な増益となりました。」
コスト上昇への対応として販売価格の見直しを進めたことを具体的に記載している。一方、部材調達費・エネルギー費や販管費は増加した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「固定費の圧縮と事業体質の筋肉質化に向け、固定費の投入を押さえつつ、RPAを導入して仕事の棚卸と自動化・AI化を進めてまいります。」
売上高に見合った経費管理から、固定費圧縮、RPA、業務自動化・AI化を含むコーポレート・トランスフォーメーションへ施策を広げている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「これに対し、当社ではお客様と社員の安全を第一に感染症拡大防止のための施策を実施することとあわせ、厳しい経営環境に適切に対応しつつ将来の回復に向けた備えとして、主力の加沢工場(長野県東御市)において４月21日から６月30日まで計画休業を行い、需要の減少に見合う生産・在庫調整を進めるとともに、間接部門においても計画休業による一時帰休を行うなど、業務の効率化や固定費の削減に取り組みました。」
売上高に見合った経費コントロールについて、加沢工場の計画休業、間接部門の一時帰休、生産・在庫調整、固定費削減を実施したと記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「なお、第２四半期まで重点課題としていた「売上高に連動するべき経費コントロールの遅れ」と「FA事業受注減少による採算悪化」は、当第３四半期において改善傾向が明らかになっているため重点課題から外しておりますが、引き続き十分に留意してまいります。」
売上高に連動する経費コントロールの遅れが改善傾向を示し、重点課題から外れたと記載している。ただし、引き続き留意するとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「② 売上高に連動するべき経費コントロールの遅れ」
売上高に連動した経費コントロールの遅れを減益要因として認識し、引き続き売上高に見合った経費のコントロールに努めるとしている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「②は売上高に見合った経費のコントロールに努めてまいります。」
増収減益への対策として、売上高に連動した経費管理を新たな対応策として示している。