大日光・エンジニアリング（6635）・施策前進
太陽光発電設備の取得と新規事業への対応
FY2017に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2022。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
太陽光発電設備の取得・自家発電拡大32社が書いているテーマ・逆風0社・追い風32社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022前進有価証券報告書
「温室効果ガス算定基準である「ＧＨＧプロトコル」に準拠してスコープ1.2の数値を算定（2022年11月） 太陽光パネル自家発電（2022年実績：234,296kWh）」
カーボンニュートラル宣言に向け、GHGプロトコル準拠のScope1・2算定と、太陽光パネル自家発電234,296kWhを実施した。 - FY2021前進有価証券報告書
「カーボンニュートラルに向けた取組スタート(自家消費型太陽光発電450KW導入及びカーボンニュートラル関連勉強会実施。」
太陽光発電設備の取得・売電に加え、カーボンニュートラルに向けて自家消費型太陽光発電450KWの導入と勉強会を実施した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「業務請負・人材派遣子会社は景気持ち直しによる受注の拡大および新たな太陽光発電設備による売電収入等により増収となりました。」
太陽光発電について、新たな設備による売電収入が業務請負・人材派遣子会社の増収要因として現れた。 - FY2020前進有価証券報告書
「連結子会社のうち株式会社ボン・アティソン及び株式会社大日光商事は、太陽光発電設備の取得を中心にそれぞれ総額200百万円、28百万円の投資を実施いたしました。」
太陽光発電事業について、ボン・アティソンが200百万円、大日光商事が28百万円の設備投資を実施し、事業基盤を拡充した。 - FY2019前進有価証券報告書
「業務請負・人材派遣子会社は横這い、オフィス・ビジネス機器販売子会社は、新たな事業（太陽光発電）が順調に推移し増収となりました。」
太陽光発電設備を中心とする新規事業が順調に推移し、オフィス・ビジネス機器販売子会社の増収要因となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「連結子会社のうち株式会社ボン・アティソン及び株式会社大日光商事は、太陽光発電設備の取得を中心にそれぞれ総額167百万円、74百万円の投資を実施いたしました。 株式会社大日光商事 日本 太陽光発電設備 669,000 72,252 借入金 平成29年９月 平成30年７月 －」
国内子会社が太陽光発電設備を取得し、株式会社大日光商事では新規事業対応として総額6億6,900万円の設備投資計画を示した。